【2級管工事】第一次検定 模擬テスト 第2回 解答・解説

第2回の解答で判断の再現性を確かめる

第1回と同じ論点で迷ったかを確認し、知識不足と問題文の読み違いを分けます。正解番号だけでなく、誤りの選択肢が成り立たない理由を自分の言葉で説明できるか確認してください。

問1　正解：（3）暖房負荷の計算には、日射による熱取得を加算する

暖房負荷は建物からの熱損失を補うために必要な熱量です。日射は建物に対して熱を与えるため、冷房負荷には加算しますが、暖房負荷では日射の影響は差し引く（または無視する）のが一般的です。「加算する」は誤りです。

問2　正解：（4）実在気体は、温度が低く圧力が高いほど理想気体に近い挙動を示す

実在気体が理想気体に近い挙動を示すのは、温度が高く圧力が低いときです。温度が高いほど分子の運動エネルギーが大きくなり分子間力の影響が小さくなり、圧力が低いほど分子間距離が大きくなるためです。記述は逆です。

問3　正解：（3）管内の流速が大きくなると、管壁との摩擦損失は小さくなる

管内の摩擦損失は、流速の2乗に比例して大きくなります（ダルシー・ワイスバッハの式）。「流速が大きくなると摩擦損失が小さくなる」は誤りです。流速が増すほど管壁との摩擦が増大し、圧力損失も大きくなります。

問4　正解：（3）膨張

蒸気圧縮冷凍サイクルは、圧縮→凝縮→膨張→蒸発の順に冷媒が状態変化します。図中のBは、凝縮器で液化した高圧の冷媒を低圧にする過程であり、膨張弁による膨張過程です。膨張弁を通過すると冷媒は低温・低圧の湿り蒸気となります。

問5　正解：（4）断熱加湿を行うと、乾球温度は上昇し相対湿度は低下する

断熱加湿（水噴霧加湿）では、水の蒸発に必要な熱を空気自身から奪うため、乾球温度は低下します。同時に水蒸気が増えるため相対湿度は上昇します。「乾球温度は上昇し相対湿度は低下する」は誤りです。

問6　正解：（4）接地（アース）は、漏電時の感電防止には効果がなく、雷対策のためにのみ設けるものである

接地（アース）の主要な目的の一つは漏電時の感電防止です。機器が漏電した場合、接地により漏電電流が大地に流れ、漏電遮断器が速やかに動作して回路を遮断します。「感電防止には効果がない」は誤りです。

問7　正解：（3）壁式構造は、壁面で荷重を支持する構造形式であり、大スパンの空間に適している

壁式構造は壁で荷重を支える構造で、中低層の集合住宅などに多く用いられますが、柱がないため壁の配置に制約があり、大スパンの空間を作ることには不向きです。大スパンにはラーメン構造や鉄骨構造が適しています。

問8　正解：（2）コンクリートの水セメント比が大きいほど、圧縮強度は高くなる

コンクリートの圧縮強度は水セメント比（W/C）が小さいほど高くなります。水セメント比が大きいということは、セメントに対して水が多く、硬化後の組織が粗くなるため強度が低下します。記述は逆です。

問9　正解：（4）音の伝搬速度は、周波数が高いほど速くなる

音速は空気中では温度によって変化しますが、周波数には依存しません。温度が15℃のとき約340m/sで、周波数が高くても低くても音速は同じです。「周波数が高いほど速くなる」は誤りです。

問10　正解：（4）定風量（CAV）方式は、送風量を変えることで各室の温度を個別に制御する方式である

定風量（CAV：Constant Air Volume）方式は、送風量を一定にして送風温度を変えることで温度制御を行う方式です。「送風量を変えることで」制御するのは変風量（VAV）方式であり、記述はCAVとVAVの説明が入れ替わっています。

問11　正解：（2）ダクトの分岐部や合流部には、吹出し口を直接接続してもよい

ダクトの分岐部や合流部は気流が乱れやすい箇所であり、直接吹出し口を接続すると風量のバランスが乱れます。分岐部や合流部から十分な直管距離を取ってから接続するのが正しい施工方法です。

問12　正解：（4）循環ポンプを設けた給湯配管では、返り管の管径は往き管の管径と同じにしなければならない

給湯循環配管の返り管は、放熱による温度低下を補うために循環させるものであり、往き管と同量の湯を流す必要はありません。返り管の管径は往き管より小さくすることが一般的です。

問13　正解：（4）ループ通気管

図中のAは、排水横枝管の最上流と最下流の器具排水管の間から立ち上げ、通気立て管に接続される管で、ループ通気管です。ループ通気方式は、排水管内の圧力変動を緩和してトラップの封水を保護する通気方式で、排水横枝管に2個以上の衛生器具が接続される場合に有効です。

問14　正解：（4）浄化槽は、し尿のみを処理する単独処理浄化槽の新設が現在も認められている

2001年（平成13年）の浄化槽法改正により、し尿のみを処理する単独処理浄化槽の新設は原則禁止されました。現在、新設が認められるのは合併処理浄化槽（し尿と生活雑排水を併せて処理するもの）のみです。

問15　正解：（4）鋳鉄管は、引張力に強く、曲げや衝撃にも強い管材である

鋳鉄管は圧縮強度は高いものの、引張力には弱く、衝撃荷重に対しても割れやすい脆性材料です。「引張力に強く、衝撃にも強い」は誤りです。ただし、耐食性に優れ、排水管や埋設管として広く使用されています。

問16　正解：（4）仕切弁（ゲート弁）は、流量調整用として使用するのに最も適した弁である

仕切弁（ゲート弁）は全開または全閉で使用する弁であり、半開状態で使用すると弁体の振動や摩耗が生じます。流量調整に適しているのは玉形弁（グローブ弁）やバタフライ弁です。

問17　正解：（4）水中ポンプは、ポンプ本体を水中に設置するため、呼び水操作が不要であるが、揚程は5m以下に制限される

水中ポンプは水中に設置するため呼び水操作が不要である点は正しいですが、揚程が5m以下に制限されることはありません。水中ポンプは用途に応じてさまざまな揚程のものがあり、数十メートル以上の揚程に対応する機種もあります。

問18　正解：（4）排煙ダクトには、亜鉛鉄板製のダクトを使用すればよい

排煙ダクトは火災時に高温の煙を排出するため、亜鉛鉄板（亜鉛めっき鋼板）では融点が低く不適切です。排煙ダクトには厚さ1.5mm以上の鋼板（SPCC等）を使用することが求められています。

問19　正解：（4）機器廻りの配管施工図は、機器の据付後に作成すればよい

機器廻りの配管施工図は、機器の搬入経路や配管スペースの確認、スリーブの位置決定など、機器据付前の段階で作成する必要があります。据付後では手戻りが発生し、工期の遅延やコスト増加につながります。

問20　正解：（4）小便器は、節水型の場合も排水トラップを省略できる

節水型小便器であっても排水トラップは省略できません。トラップは下水管からの臭気や害虫の室内への侵入を防止するために必要な装置であり、器具の種類に関わらず設置が必要です。

問21　正解：（4）冷媒配管の横走り管は、勾配をつけずに水平に施工する

冷媒配管の横走り管は、冷凍機油（潤滑油）が圧縮機に戻るよう、冷媒の流れ方向に先下がりの勾配（1/200〜1/150程度）をつける必要があります。水平のままでは油が溜まり、圧縮機の潤滑不良の原因となります。

問22　正解：（4）敷地内の排水ますの底部は、インバートを設けなくてもよい

排水ますの底部にはインバート（半円形の溝）を設けて、排水の流れを円滑にしなければなりません。インバートがないと汚物が沈殿・滞留し、悪臭や詰まりの原因となります。

問23　正解：（3）冷凍機の冷媒が大気中に漏洩した場合、そのまま大気中に放出してもよい

フロン排出抑制法（旧フロン回収・破壊法）により、冷媒（フロン類）の大気放出は禁止されています。漏洩が確認された場合は速やかに修理し、冷媒を回収しなければなりません。違反した場合は罰則の対象となります。

問24　正解：（3）施工方法の選定では、品質確保よりも工期短縮を常に優先する

施工計画では、品質・工程・安全・原価を総合的に検討しますが、品質確保は最も重要な要素の一つであり、工期短縮のために品質を犠牲にすることは適切ではありません。「常に工期短縮を優先する」は誤りです。

問25　正解：（4）建設工事の安全衛生管理体制に関する届出は、労働基準監督署長ではなく保健所に届け出る

安全衛生管理体制に関する届出（安全管理者・衛生管理者の選任届等）は、所轄の労働基準監督署長に届け出ます。保健所は食品衛生や環境衛生に関する業務を行う機関であり、建設工事の安全衛生管理とは関係ありません。

問26　正解：（4）マイルストーンチャートは、各作業の詳細な所要日数と手順を示すのに最も適している

マイルストーンチャートは、工事の主要な節目（着工、中間検査、竣工など）の時点のみを示す工程表であり、各作業の詳細な所要日数や手順を示すのには適していません。詳細な工程管理にはバーチャートやネットワーク工程表が適しています。

問27　正解：（4）16日

バーチャート工程表から各作業の期間を読み取ります。墨出し・スリーブ（1〜2日目）→配管工事（3〜8日目）→保温工事（9〜12日目）→試運転調整（13〜16日目）の流れが最も長い経路となり、全体工期は16日です。ダクト工事は配管工事と並行して行われ、機器据付は保温工事より先に完了するため、工期に直接影響しません。

問28　正解：（2）11日

各経路の所要日数を計算します。経路1→2→4→6：A(2)+C(3)+F(6)=11日。経路1→2→5→6：A(2)+D(5)+G(3)=10日。経路1→3→5→6：B(4)+E(4)+G(3)=11日。最も長い経路は11日であり（経路1→2→4→6 と 経路1→3→5→6 の2つ）、クリティカルパスの所要日数は11日です。

問29　正解：（4）品質管理は完成後の検査で確認すればよく、施工中の管理は不要である

品質管理の基本は「工程（プロセス）で品質を作り込む」ことです。完成後の検査だけでは、不良品の手直しや作り直しが必要となり、コストと時間のロスが大きくなります。施工中の各段階で管理することが品質確保の鉄則です。

問30　正解：（4）パレート図は、すべての不良項目を均等な割合で示した円グラフである

パレート図は、不良項目を出現頻度の大きい順に並べた棒グラフと、その累積比率を示す折れ線グラフを組み合わせた図です。円グラフではなく、また均等な割合で示すものでもありません。重点管理すべき項目を明確にするためのツールです。

問31　正解：（4）空調設備の試運転調整は、各室の風量・温湿度が設計値と異なっていても調整する必要はない

試運転調整は、設備が設計どおりの性能を発揮しているか確認し、設計値に合致するよう調整する工程です。風量や温湿度が設計値と異なっている場合は、ダンパの開度調整やバルブの調整等を行い、設計値に近づけなければなりません。

問32　正解：（4）安全管理者は、すべての事業場で選任しなければならない

安全管理者の選任が義務付けられるのは、常時50人以上の労働者を使用する特定の業種（建設業、製造業等）の事業場です。すべての事業場ではなく、業種と規模の要件があります。

問33　正解：（3）昇降用はしごは、はしごの上端を床面から30cm以上突出させる

昇降用はしごの上端は、床面から60cm以上突出させなければなりません（労働安全衛生規則）。30cmでは不十分であり、作業者がはしごから床面に乗り移る際の安全性が確保できません。

問34　正解：（3）クレーンの定格荷重には、フック等のつり具の重量も含まれる

定格荷重は、クレーンの構造と材料に応じて定められた荷重から、フック・グラブバケット等のつり具の重量を差し引いた荷重です。つり具の重量を含むのは「定格総荷重」であり、定格荷重にはつり具の重量は含まれません。

問35　正解：（4）手持ち式の電動工具は、接地が困難な場合でも、漏電遮断器の設置は不要である

手持ち式の電動工具を使用する場合、感電防止のために接地（アース）を確実に行うことが原則です。接地が困難な場合は、漏電遮断器（感度電流30mA以下、動作時間0.1秒以下）を設置して感電防止措置を講じなければなりません。

問36　正解：（4）建設発生土は、産業廃棄物として処理しなければならない

建設発生土（残土）は廃棄物処理法上の産業廃棄物には該当しません。建設発生土は「建設副産物」として、できる限り有効利用（埋戻し・盛土等）を図ることが求められています。ただし、汚染土壌は別途処理が必要です。

問37　正解：（4）硫化水素が発生するおそれのある場所での作業は、酸素欠乏危険作業には該当しない

硫化水素が発生するおそれのある場所での作業は、「第二種酸素欠乏危険作業」に該当します。酸素欠乏症等防止規則では、酸素欠乏に加えて硫化水素中毒のおそれがある作業も規制対象としています。

問38　正解：（3）建設業の許可の有効期間は10年であり、更新が必要である

建設業の許可の有効期間は5年です。10年ではありません。許可の更新は、有効期間が満了する30日前までに申請しなければ、期間満了とともに許可の効力を失います。

問39　正解：（4）元請負人は、下請負人の請け負った工事が完成したとき、検査を行わずに直ちに引き渡しを受けることができる

建設業法第24条の4により、元請負人は下請負人から完成の通知を受けたときは、通知を受けた日から20日以内にその工事の完成を確認するための検査を完了しなければなりません。検査なしで引き渡しを受けることはできません。

問40　正解：（4）事業者は、常時5人以上の労働者を使用する事業場では、産業医を選任しなければならない

産業医の選任が義務付けられるのは、常時50人以上の労働者を使用する事業場です。5人以上ではありません。常時50人未満の事業場では、医師等に労働者の健康管理等を行わせる努力義務が課されています。

問41　正解：（3）事業者は、移動式クレーンの過負荷防止装置を取り外して使用してもよい

移動式クレーンの過負荷防止装置は、定格荷重を超える荷重がかかった場合に自動的にクレーンの作動を停止させる安全装置です。この装置を取り外したり、機能を無効にしたりすることは、労働安全衛生法により禁止されています。

問42　正解：（4）建設工事の現場においては、作業の性質上、労働基準法の適用は除外される

労働基準法は、すべての事業・事業場に適用される法律であり、建設工事の現場も例外ではありません。労働時間、賃金、安全衛生等の規定は建設現場にも適用されます。

問43　正解：（3）建築物の配管設備の材質は、不燃材料に限定されている

配管材料は不燃材料に限定されていません。樹脂管（塩ビ管、架橋ポリエチレン管等）も広く使用されています。ただし、防火区画を貫通する部分では、不燃材料の使用や防火措置が必要です。

問44　正解：（4）消火器は、設置後の定期点検は不要であり、使用期限が来るまで交換しなくてよい

消火器は消防法により定期的な点検が義務付けられています。機器点検は6ヶ月に1回、総合点検は1年に1回行う必要があります。また、耐用年数を超えた消火器は破裂事故の危険があるため、適切に交換する必要があります。

問45　正解：（4）公共下水道に接続する排水設備は、水道法に基づいて設置しなければならない

排水設備の設置は下水道法に基づいて行います。水道法は飲料水等の給水に関する法律であり、排水設備とは関係ありません。排水設備は、下水道法および各自治体の条例に従って設置しなければなりません。

問46　正解：（4）産業廃棄物は、自社の敷地内であれば許可なく自由に埋め立てることができる

産業廃棄物の埋立処分は、廃棄物処理法に基づく最終処分場で行わなければなりません。自社の敷地内であっても、都道府県知事の許可なく埋め立てることは違法です。違反した場合は厳しい罰則が科されます。

問47　正解：（4）特定建設作業の届出は、工事の元請業者ではなく発注者が行う義務がある

特定建設作業の届出は、施工者（元請業者）が行う義務があります。発注者ではありません。騒音規制法・振動規制法に基づき、作業開始の7日前までに市町村長に届け出なければなりません。

問48　正解：（2）冷温水配管のエア抜き弁は、配管の最も低い位置に設ける

空気は水より軽いため、配管の最も高い位置に溜まります。エア抜き弁（空気抜き弁）は配管の最高点に設置して、溜まった空気を排出します。最も低い位置に設けるのは排水弁（ドレン弁）です。

問49　正解：（4）送風機の吐出し側の直後にダクトの曲がりを設けても、送風機の性能に影響はない

送風機の吐出し側の直後に曲がり（エルボ）を設けると、気流の偏りにより送風機の効率が低下し、騒音や振動が増加します。送風機の吐出し側には、ダクト径の2.5倍以上の直管部を確保することが望ましいとされています。

問50　正解：（4）排水ポンプの吐出し管には、逆止弁を設ければ仕切弁は設けなくてもよい

排水ポンプの吐出し管には、逆止弁（逆流防止）と仕切弁（ポンプの保守点検時に使用）の両方を設ける必要があります。逆止弁のみでは、ポンプの保守点検時に配管内の水を止めることができません。

問51　正解：（4）空調室外機は、周囲の障害物との距離を考慮する必要はなく、壁際に密着させて設置してよい

空調室外機は、放熱（または吸熱）のために十分な通風スペースが必要です。壁際に密着させると、排気のショートサーキット（排出した熱気を再び吸い込む現象）が発生し、冷暖房能力が低下します。メーカーの設置基準に従い、所定の離隔距離を確保しなければなりません。

問52　正解：（4）引渡し後の保証期間中に生じた不具合は、すべて施工者の責任ではなく発注者の自己負担で修繕する

保証期間（瑕疵担保期間）中に生じた施工上の不具合は、施工者が無償で補修する責任（契約不適合責任）を負います。ただし、発注者の使用方法の誤りや天災など施工者の責めに帰さない事由による場合は除かれます。