【2級電気工事】第一次検定 模擬テスト 第2回 解答・解説

正解：（2） 2A

R2とR3は両端が同じ2点につながる並列です。4×12÷（4＋12）＝3Ω、直列のR1を足して3＋3＝6Ω、電流は12÷6＝2Aです。検算として並列部の電圧は2×3＝6V、R2に6÷4＝1.5A、R3に6÷12＝0.5A、合計2Aで一致します。（4）は並列部を無視した12÷3、（3）はR2だけの12÷4、（1）はR3だけの12÷12です。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（1） 2μF

直列では1÷C＝1÷3＋1÷6＝1÷2なので、C＝2μFです。直列の合成値は、最も小さい3μFよりさらに小さくなります。（4）の9μFは並列の和です。直列では各コンデンサの電荷が等しいので、9Vを加えるとQ＝2×9＝18μC、電圧は3μF側が18÷3＝6V、6μF側が18÷6＝3Vに分かれ、合計9Vと一致します。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（3） 磁界が時間的に一定なら、導体を動かしても起電力は生じない

起電力は、回路と鎖交する磁束が変化すると生じます。磁界そのものが一定でも、導体が磁束を切るように動いたり、コイルが回転したりすれば鎖交磁束が変わり、起電力が生じます。発電機はこの原理なので（3）が不適当です。（2）はファラデーの法則、（4）はレンツの法則です。学習用の例として、100回巻のコイルで磁束が0.1秒間に0.02Wb変化すると、平均の起電力は100×0.02÷0.1＝20Vです。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（4） 同じ電力を同じ線間電圧・距離・電力損失で送るとき、三相3線式は単相2線式より多くの電線量を要する

単相2線式の電流をIとすると、同じ電力・同じ線間電圧の三相3線式では線電流がI÷√3です。損失を等しくすると、三相の各線は抵抗を2倍、断面積を1/2にできます。電線量は単相が2本×1＝2、三相が3本×1/2＝1.5で、単相の3/4です。少なくて済むので（4）が不適当です。Y結線で線間電圧が200Vなら、相電圧は200÷√3≒115.5Vです。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（2） 整流しただけの出力には脈動がないため、平滑回路は必要ない

整流した直後の出力は、向きは一方向でも大きさが脈打つ脈動（リプル）を含みます。コンデンサやチョークコイルを使った平滑回路で滑らかにするので（2）が不適当です。全波整流は半周期ごとに出力が出るため、50Hzの電源なら脈動の周波数は半波の50Hzに対して100Hzとなり、平滑しやすくなります。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（1） 巻上げ速度と効率を変えずにクレーンの巻上げ荷重を2倍にすると、所要動力は4倍になる

巻上げの所要動力はP＝W×v÷η（W：荷重、v：巻上げ速度、η：効率）で、荷重に比例します。学習用の例では、9.8kN（約1t）を0.5m/s、効率0.7で巻き上げるとP＝9.8×0.5÷0.7＝7.0kWです。荷重を19.6kNにすると14.0kWで2倍になり、4倍ではありません。（1）が不適当です。ポンプはP＝ρgQH÷ηで、揚程Hと揚水量Qにそれぞれ比例します。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（4） 乾電池などの一次電池も、充電すれば繰り返し使用できる

一次電池は充電できない使い切りの電池で、充電して繰り返し使えるのは二次電池です。（4）が不適当です。電気分解の析出量は、流した電気量（電流×時間）に比例します（ファラデーの法則）。2Aで30分流すと2×1,800＝3,600C、同じ電流で60分にすると電気量も析出量も2倍です。

確認先：環境省資料・電池工業会による電池の種類と特性

正解：（3） 太陽電池の出力は、日射の強さや天候に関係なくほぼ一定である

太陽電池の出力は日射の強さで大きく変わり、曇天では低下し、夜間は発電しません。パネルの温度でも変化するので（3）が不適当です。風車が受ける風のエネルギーは、空気の密度と受風面積が同じなら風速の3乗に比例します。風速が2倍なら理論上8倍です。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（1） 軽水炉の燃料には、天然ウランを濃縮せずにそのまま用いるのが一般的である

核分裂をするウラン235は、天然ウランに0.7%程度しか含まれていません。軽水炉ではこれを数%に濃縮し、焼き固めたペレットを燃料棒に収めて使うので（1）が不適当です。軽水炉は普通の水を冷却材と減速材に用い、日本の商業用原子炉は沸騰水型（BWR）と加圧水型（PWR）です。

確認先：東京電力・原子力発電のしくみ

正解：（2） 送電電力と力率が同じなら、送電線路の抵抗損失は送電電圧の2乗に比例する

三相の線電流はI＝P÷（√3×V×cosφ）で、損失3I²Rは電圧の2乗に反比例します。電圧を2倍にすると電流は1/2、損失は1/4です。比例とした（2）が不適当です。（4）はフェランチ効果で、ケーブル系統など対地静電容量が大きい線路の軽負荷時に起きやすく、分路リアクトル等で無効電力を調整します。

確認先：日本電気技術者協会・電力系統の電圧・無効電力制御

正解：（4） 一般的な交流系統の変電所は、交流を直流に変換して送り出すことを主な役割とする

一般的な変電所は、交流のまま電圧を変え、開閉設備で系統を切り替えます。交流と直流を変換するのは、直流送電や周波数変換のための交直変換所で、通常の変電所の主な役割ではないため（4）が不適当です。調相設備には電力用コンデンサや分路リアクトル等があり、無効電力を調整して電圧を保ちます。

確認先：日本電気技術者協会・電力系統の電圧・無効電力制御

正解：（3） 中性線が断線しても、各100V負荷にかかる電圧は変わらない

中性線が断線すると、両側の100V負荷が200Vに直列でつながり、電圧は負荷の抵抗の比で分かれます。学習用に10Ωと40Ωの負荷を置くと、電流は200÷50＝4A、電圧は40Vと160Vです。抵抗の大きい（消費電力の小さい）40Ωの負荷に160Vの過電圧がかかるので（3）が不適当です。2kWを単相2線式100Vで送ると20A、単相3線式の平衡負荷なら外線10A・中性線0Aで、同じ電線の損失は1/4になります。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（2） ほかの条件が同じなら、必要照度を高くするほど必要な照明器具の台数は少なくなる

台数はN＝E×A÷（F×U×M）で、照度Eに比例して増えます。（2）が不適当です。学習用に床面積80m²、1台5,000lm、照明率0.6、保守率0.8とすると、500lxでは40,000÷2,400＝16.7→17台、750lxでは60,000÷2,400＝25台です。室指数は間口X・奥行きY・光源の高さHからX×Y÷（H×（X＋Y））で求めます。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（4） 単相誘導電動機の始動電流を抑えるために使う始動方式である

スターデルタ始動は、三相誘導電動機の巻線の結線を切り替える方式なので（4）が不適当です。スター結線では各巻線の電圧が1/√3になり、相電流も1/√3になります。デルタの線電流は相電流の√3倍なので、比は（1/√3）÷√3＝1/3です。トルクは電圧の2乗に比例し、（1/√3）²＝1/3です。始動トルクが小さいため、重い負荷では加速できないことがあります。

確認先：三菱電機・スターデルタ始動

正解：（1） 主回路の大きな電流を、計器や保護継電器で扱える小さな電流に変換する

Bは主回路の電流を一次側とし、二次側を計器や過電流継電器につなぐ変流器（CT）です。（1）が正しい内容です。（2）は計器用変圧器（VT）、（3）は遮断器（VCB）、（4）は断路器（DS）の役割です。通電中にCTの二次側を開くと高い電圧が生じて危険なので、計器を外すときは先に二次側を短絡します。図は機器の役割を読むための模式図で、実際の機器の並びは設計図で確認します。

確認先：国交省・公共建築設備工事標準図（電気設備工事編）令和7年版

正解：（3） ニッケル・カドミウム蓄電池の1セル当たりの電圧は、鉛蓄電池と同じ約2Vである

1セル当たりの動作電圧は、鉛蓄電池が約2.0V、ニッケル・カドミウム電池が約1.2Vです。（3）が不適当です。学習用の単純計算で約100Vをセルの直列で作るなら、鉛は100÷2.0＝50セル、ニッケル・カドミウムは100÷1.2＝83.3…で84セルが必要です。

確認先：環境省資料・電池工業会による電池の種類と特性

正解：（4） 混合器は、1本のケーブルで送られてきた信号を、周波数帯ごとに分けて取り出す機器である

1本のケーブルの信号を周波数帯ごとに分けるのは分波器です。混合器はその逆で、複数のアンテナ等からの信号を1本のケーブルにまとめます。（4）が不適当です。地上デジタル放送のUHFとBS・110度CSのように異なる周波数帯をまとめるものが代表的で、同じ帯域の異なるチャンネルをまとめる混合器もあります。分配器は均等に分け、分岐器は幹線から一部を取り出します。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版 ／ 国交省・公共建築設備工事標準図（電気設備工事編）令和7年版

正解：（2） 差動式スポット型感知器は、調理で温度が急に上がる厨房に適している

差動式スポット型は、周囲の温度の上昇率が一定以上になると作動します。調理で急に温度が上がる厨房では、火災でなくても作動するおそれがあるため（2）が不適当です。さいたま市の消防用設備等審査基準では、正常時に煙が滞留する厨房等に定温式1種（防水型）を設ける例が示されています。設置場所の環境に応じて感知器を選びます。

確認先：さいたま市消防用設備等に関する審査基準・自動火災報知設備 ／ ホーチキ・感知器

正解：（1） 合成樹脂管は、一般に金属管より耐熱性に優れている

合成樹脂は金属より熱に弱く、耐熱性に優れるとした（1）が不適当です。CD管は自己消火性がなく、電技解釈第158条で、直接コンクリートに埋め込むか、専用の不燃性または自消性のある難燃性の管・ダクトに収めて施設します。PF管は自己消火性があり、露出・隠ぺい配管にも使えます。CD管はPF管と見分けやすい色の製品が多くあります。

確認先：経産省・電気設備の技術基準の解釈 ／ パナソニック・合成樹脂製可とう電線管（PF管） ／ パナソニック・合成樹脂製可とう電線管（CD管）

正解：（3） 支線は、電線を流れる電流の一部を大地へ流すために設けるもので、電線の張力とは関係がない

支線は、電線の引留め、角度、径間の差などで支持物に偏ってかかる張力を受け持つために設けます。電流を流す目的ではないので（3）が不適当です。電技解釈第62条は、高圧・特別高圧架空電線路の木柱やA種柱について、全架渉線を引き留める柱に、想定最大張力に等しい不平均張力による水平力に耐える支線を電線路の方向に設けるよう定めています。

確認先：経産省・電気設備の技術基準の解釈

正解：（4） ケーブルを管路に引き入れるときの張力は、ケーブルの種類にかかわらず制限されない

引入れ時の張力が大きすぎると、導体や絶縁体を傷めます。製造者の許容張力などの範囲で引き入れ、接続部付近には張力止めを施すので（4）が不適当です。標準仕様書の曲げ半径は、単心以外の低圧ケーブルが仕上り外径の6倍以上、単心は8倍以上です。仕上り外径20mmなら、単心以外で120mm以上、単心で160mm以上になります。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（1） 接地線を太くするほど、接地極と大地の間の接地抵抗は大きくなる

接地抵抗は、主に接地極の形状・大きさ・埋設深さと大地の抵抗率で決まります。接地線を太くしても接地抵抗が大きくなることはないので（1）が不適当です。接地線は、故障時の電流を安全に流せる太さとします。D種は100Ω以下、C種は10Ω以下で、地絡時に0.5秒以内に自動遮断する装置があればどちらも500Ω以下とできます。

確認先：経産省・電気設備の技術基準の解釈

正解：（2） カテナリちょう架式のちょう架線は、パンタグラフと直接接触して集電する

カテナリちょう架式では、ちょう架線からハンガでトロリ線をつり、パンタグラフと接するのはトロリ線です。（2）が不適当です。国の解釈基準は、架空単線式をカテナリちょう架式とする原則と、新幹線以外で剛体ちょう架式（90km/h以下等）や直接ちょう架式（条件に応じ85・65・50km/h以下）を用いる例外を示しています。

確認先：国交省・鉄道に関する技術上の基準の解釈基準

正解：（3） 建築物に避雷設備を設ければ、電源線や通信線から侵入する雷サージも防げるため、避雷器やSPDは不要である

受雷部・引下げ導線・接地極による外部雷保護は、建築物への直撃雷を安全に大地へ流します。電源線や通信線を伝わる雷サージには、SPDや避雷器、等電位ボンディング等の内部雷保護が別に必要なので（3）が不適当です。国交省の雷保護設計・施工要領は、接地抵抗値は雷害対策上なるべく小さい方が望ましいとしており、避雷設備の接地を一律の10Ωと覚えないようにします。

確認先：建築基準法 ／ 国交省・建築物等の雷保護設計・施工要領

正解：（4） V–V結線は、単相変圧器3台を用いて三相電力を供給する結線である

V–V結線は単相変圧器2台で三相を供給するので（4）が不適当です。1台の容量をPとすると、三相出力は√3×Pです。学習用の例で50kVAを2台使うと約86.6kVAで、2台の合計100kVAに対する利用率は約86.6%、同じ変圧器3台のΔ–Δ結線150kVAと比べると約57.7%になります。Δ–Δ結線の1台が故障したとき、残る2台をV結線にして供給を続ける使い方もあります。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（2） 一般住宅のコンセントは、すべて200V用として施設される

一般住宅の多くは単相3線式で受電し、通常のコンセントは100V、エアコンやIH調理器など一部の機器に200V専用のコンセントを設けます。すべて200Vとした（2）が不適当です。200V用は刃の形状が100V用と異なり、誤って差し込めない構造です。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（1） 幹線の電圧降下は大きいほど、負荷側の電圧が安定する

電圧降下が大きいと負荷側の電圧が下がり、機器の動作や照明の明るさに影響します。小さく抑えるべきなので（1）が不適当です。学習用に単相2線式で電流20A、片道の電線抵抗0.05Ωとすると、往復分の電圧降下は2×20×0.05＝2V、100Vに対し2%です。電線を太くして抵抗を半分の0.025Ωにすると1Vになります。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（3） 閉鎖型スプリンクラー設備では、1個のヘッドが作動すると、建物内の全ヘッドが一斉に放水する

閉鎖型では、火災の熱で感熱部が作動したヘッドだけが開いて放水します。全ヘッドが一斉に放水するとした（3）が不適当です。一斉に放水するのは開放型ヘッドを用いる設備で、一斉開放弁が開くと、その放水区域内のヘッドから放水します。スプリンクラー設備は消防法施行令第7条の消火設備です。

確認先：千葉市消防局・スプリンクラー設備の指導基準 ／ 消防法施行令

正解：（4） 扉を開ければ、電気主任技術者の監督によらず誰でも内部を点検してよい

高圧で受電する設備は自家用電気工作物に当たり、設置者は保安規程を定め、電気主任技術者を選任するか外部委託の承認を受けて保安を監督させます。内部には高圧の充電部があり、扉は施錠して関係者以外を近づけません。誰でも点検してよいとした（4）が不適当です。

確認先：電気事業法

正解：（1） 風量が一定なら、ダクトの断面積を大きくするほど風速は速くなる

風量Q＝断面積A×風速vなので、風量が一定なら断面積を大きくするほど風速は遅くなります。（1）が不適当です。学習用に風量1.2m³/sとすると、0.4m×0.3m＝0.12m²のダクトでは10m/s、0.6m×0.4m＝0.24m²では5m/sです。風速を下げると騒音や圧力損失を抑えやすくなります。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（2） 鉄筋コンクリートは、乾燥収縮によるひび割れが発生しない

コンクリートは乾燥すると収縮し、拘束されるとひび割れが生じることがあります。発生しないとした（2）が不適当です。ひび割れは完全には防げないため、配筋・目地・養生などで制御します。かぶり厚さは、鉄筋のさびを防ぐ耐久性や、火災時に鉄筋を守る耐火性に関係します。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（3） エレベーターの定格速度は、積載荷重だけで一律に決まる

定格速度は、建物の階数や用途、必要な輸送能力などを踏まえて計画します。積載荷重だけで決まるとした（3）が不適当です。積載荷重は、建築基準法施行令第129条の5により、かごの床面積に応じた下限が定められています。巻上機に必要な出力は、荷重と速度の両方に関係します。

確認先：建築基準法施行令

正解：（4） 砂質地盤では、地下水位が高くてもボイリングは発生しない

ボイリングは、地下水位が高い砂質地盤で、上向きの水の流れによって砂が沸き上がるように掘削底面が破壊される現象です。発生しないとした（4）が不適当です。軟弱な粘性土で底面が盛り上がるヒービングと区別します。国交省の土木工事安全施工技術指針は、土留めについて土質に応じたボイリング・ヒービングの検討を求めています。

確認先：国交省・土木工事安全施工技術指針（令和7年3月）

正解：（1） 防水層は、下地の乾燥状態に関係なく施工できる

下地が湿っていると、接着不良や膨れの原因になります。公共建築工事標準仕様書（建築工事編）は、下地の乾燥が不十分な場合や降雨・降雪が予想される場合などに施工しないと定めています。（1）が不適当です。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（3） 施工計画書の品質計画に係る部分は、変更が生じても監督職員の承諾を受ける必要はない

標準仕様書1.2.2は、施工計画書のうち品質計画に係る部分について監督職員の承諾を受け、変更が生じる場合も承諾を受けると定めています。（3）が不適当です。品質計画以外の内容を変更する必要が生じた場合も、監督職員に報告し、施工に支障がないよう適切な措置を講じます。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（2） 実績の曲線が予定の曲線より上にあれば、工事は予定より遅れている

同じ日に予定より実績の出来高が多ければ、工事は予定より進んでいます。上にあれば遅れているとした（2）が不適当です。学習用に、第10日の予定累計40%に対し実績45%なら5ポイントの進み、35%なら5ポイントの遅れです。バナナ曲線の外へ出た場合は、工程の見直しを検討します。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（4） 管理図は、データの分布を柱状に表して、ばらつきの形を見る図である

データの分布を柱状に表してばらつきの形を見るのはヒストグラムです。（4）が不適当です。管理図は、時間やサンプルの順に点を打ち、中心線と管理限界線で工程が安定しているかを判断します。点が限界外に出た場合だけでなく、点が片側に連続する等の並び方も確認します。

確認先：NIST・Engineering Statistics Handbook（管理図）

正解：（1） 配管工事と接地工事が同じ日に行われる予定はない

配管工事は第3〜5日、接地工事は第2〜3日で、第3日に重なります。同じ日の予定はないとした（1）が不適当です。入線は第6〜7日、器具取付・試験は第7〜8日なので、第7日も重なります。バーチャートは日程を示しますが、入線が終わらなければ器具取付を始められないか等の依存関係は、この図からは判断できません。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（3） 14日

経路は2本です。A→C→Eは4＋5＋3＝12日、B→D→Eは3＋8＋3＝14日で、最も長い14日が全体工期です。（1）の11日はB＋DでEを足し忘れた値、（2）の12日は短い経路、（4）の16日はD＋C＋Eのように別の経路の作業を混ぜた値です。④はCとDの両方の完了を待つ合流点です。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（2） 要因ごとの不良件数を大きい順に並べ、累積比率を折れ線で示す図である

項目を件数の多い順に並べ、累積比率を折れ線で示すのはパレート図です。（2）が不適当です。特性要因図は、結果に影響しそうな要因を大骨・小骨として書き出し、原因を考える手がかりにします。どの要因が多いかを数量で比べるときはパレート図、2つの量の関係は散布図を使います。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（4） 墨出し

墨出しは、施工前に機器や配管の位置を床・壁等へ示す作業で、竣工時の試験・測定ではありません。（4）が該当しません。公共建築工事標準仕様書では、絶縁抵抗試験、接地抵抗の測定、照明器具の全数点灯試験などを行い、試験の結果を記録します。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（1） 作業に応じて移動させる足場板を長手方向に重ねるときは、支点以外の位置で重ねてもよい

足場板を作業に応じて移動させる方法では、足場板を3以上の支持物に掛け渡し、長手方向に重ねるときは支点の上で20cm以上重ねます。（1）が不適当です。支点からの突出部は10cm以上で、原則として足場板の長さの1/18以下です。長さ3.6mの足場板なら3.6÷18＝0.2mで、突出部は10〜20cmになります。

確認先：労働安全衛生規則

正解：（2） 延べ実労働時間100万時間当たりの、労働災害による死傷者数である

度数率は、死傷者数÷延べ実労働時間数×1,000,000で、災害の頻度を表します。（2）が正しい内容です。（1）は年千人率、（3）は強度率です。学習用の例で、延べ実労働時間50万時間に死傷者2人なら度数率は4.0、労働損失日数150日なら強度率は150÷500,000×1,000＝0.30です。

確認先：厚労省・度数率、強度率、年千人率

正解：（3） 移動はしごを昇降するときは、工具を手に持ったまま昇降してよい

はしごの昇降は、両手で踏さん等をつかめるようにし、工具は工具袋に入れたり、つり上げたりします。手に持ったまま昇降するとした（3）が不適当です。作業床が困難な場合の措置は安衛則第518条、移動はしごの幅30cm以上と転位防止は第527条にあります。

確認先：労働安全衛生規則

正解：（1） 作業開始前の安全ミーティングは、月に1回行えば十分である

作業内容、場所、天候、他職種との取合いは日ごとに変わるため、作業前の打合せや危険予知は毎日行うのが基本です。月1回で十分とした（1）が不適当です。KY活動は、作業を始める前にどんな危険があるかを話し合い、対策を決めて共有する活動です。

確認先：厚労省・4S活動、KY活動

正解：（4） 酸素欠乏危険場所での作業に就かせる労働者には、特別教育は不要である

労働安全衛生規則第36条と酸素欠乏症等防止規則第12条により、酸素欠乏危険作業に就かせる労働者には特別教育が必要です。（4）が不適当です。作業主任者の選任も必要です。酸素欠乏は酸素濃度18%未満、作業開始前に測定し、換気が困難なら空気呼吸器・酸素呼吸器・送気マスクを人数分以上備えて使用させます。

確認先：酸素欠乏症等防止規則 ／ 労働安全衛生規則 ／ 労働安全衛生法施行令

正解：（3） 散布図に強い相関が見られれば、因果関係が確定する

散布図で分かるのは、2つの量が一緒に変わる傾向（相関）です。第三の要因が両方に影響している場合もあり、相関だけで因果関係は確定しません。（3）が不適当です。原因を確かめるには、技術的な理由や条件を変えた試験などで検証します。

確認先：NIST・Engineering Statistics Handbook（散布図・管理図）

正解：（2） 強風のため作業に危険が予想されても、つり荷が軽ければ作業を続けてよい

クレーン等安全規則第74条の3は、強風のため移動式クレーンの作業に危険が予想されるときは、作業を中止するよう定めています。荷の重さで例外とはならないため（2）が不適当です。軽い荷やつり具は風の影響で振れやすいこともあります。作業開始前点検は第78条、定格荷重の制限は第69条、立入禁止は第74条です。

確認先：クレーン等安全規則

正解：（4） 公共工事を発注者から直接請け負った一般建設業者は、下請契約を締結しても施工体制台帳を作成しなくてよい

公共工事では、入札契約適正化法第15条の読替えにより、許可の種類や下請金額にかかわらず、発注者から直接請け負った建設業者が下請契約を締結すれば施工体制台帳を作成します。（4）が不適当です。民間工事では、建設業法第24条の8と施行令第7条の4により、特定建設業者が下請代金の総額5,000万円以上（建築一式8,000万円以上）で作成します。

確認先：建設業法 ／ 建設業法施行令 ／ 公共工事入札契約適正化法

正解：（1） 主任技術者は、元請として工事を施工する場合にだけ配置すればよい

建設業法第26条第1項は、建設業者が請け負った建設工事を施工するときに主任技術者を置くと定めています。元請・下請を問わないので（1）が不適当です。専任が必要な重要な工事は、施行令第27条で請負代金4,500万円以上（建築一式9,000万円以上）です。型枠・鉄筋工事の特定専門工事には別の特例がありますが、電気工事は対象外です。

確認先：建設業法 ／ 建設業法施行令

正解：（3） 特定建設業者が注文者となった下請契約（下請負人が特定建設業者や資本金4,000万円以上の法人である場合を除く）では、完成した工事の引渡しの申出の日から100日以内に下請代金を支払えばよい

建設業法第24条の6により、この下請契約の支払期日は、引渡しの申出の日から50日以内で、できる限り短い期間内に定めます。100日とした（3）が不適当です。除外される下請負人の資本金額は施行令第7条の2で4,000万円です。（2）の1か月以内は第24条の3で、特定建設業者に限らず元請負人に適用されます。

確認先：建設業法 ／ 建設業法施行令

正解：（2） 特別教育を受けている時間は労働時間に当たらないため、法定労働時間外に行っても割増賃金は不要である

厚生労働省の説明では、特別教育を受けている時間は労働時間であり、所定労働時間内に行うのが原則です。法定労働時間外に行えば割増賃金が必要で、企業外で行う講習会費や旅費も事業者が負担します。（2）が不適当です。雇入れ時・作業内容変更時の教育と特別教育は、安衛法第59条に定められています。

確認先：労働安全衛生法 ／ 厚労省・職場のあんぜんサイト「特別教育」

正解：（1） 危険防止の措置は、労働者から申出があった場合にだけ講じればよい

安衛法第20〜22条は、危険や健康障害を防止する措置を事業者の義務としています。労働者の申出の有無で決まるものではないので（1）が不適当です。電気等のエネルギーは第20条、墜落は第21条第2項、ガス・酸素欠乏空気等は第22条に挙げられています。

確認先：労働安全衛生法

正解：（4） つり上げ荷重1t以上5t未満の移動式クレーンの運転は、特別教育を受けた者であれば行える

1t以上5t未満の小型移動式クレーンは、小型移動式クレーン運転技能講習の修了者が運転できます（クレーン則第68条）。特別教育で足りるとした（4）が不適当です。区分は、5t以上が免許、1t以上5t未満が技能講習以上、1t未満が特別教育以上です。いずれも道路上を走行させる運転は除きます。

確認先：労働安全衛生法施行令 ／ クレーン等安全規則 ／ 労働安全衛生規則

正解：（2） 建設業の現場では、36協定を締結・届出しなくても時間外労働をさせることができる

建設業でも、時間外・休日労働には労働者の過半数代表等との書面協定（36協定）と届出が必要です（第36条）。（2）が不適当です。2024年4月からは建設業にも時間外労働の上限規制が適用され、災害の復旧・復興の事業には一部の特例が残ります（附則第139条）。

確認先：労働基準法

正解：（3） 一般住宅の電気設備は、発電設備の有無や規模にかかわらず、すべて事業用電気工作物に当たる

低圧で受電し、構内に小出力の発電設備しかない一般住宅の電気設備は、通常、一般用電気工作物です。（3）が不適当です。事業用電気工作物は一般用以外の電気工作物で、小規模事業用電気工作物はその一部として定義されています。同じ住宅でも、発電設備の出力などで区分が変わるため、設備ごとに確認します。

確認先：電気事業法 ／ 電気事業法施行規則

正解：（4） 一般用電気工作物の所有者も、電気主任技術者を選任しなければならない

主任技術者の選任義務は、電気事業法第43条で事業用電気工作物の設置者に課されています。一般用電気工作物には選任義務がないので（4）が不適当です。自家用電気工作物（小規模事業用を除く）は、大臣の許可を受けて免状のない者を選任する例外があります。第三種の範囲は施行規則第56条です。

確認先：電気事業法 ／ 電気事業法施行規則

正解：（1） 営業所ごとに帳簿を備えるが、記載した帳簿は工事が終われば直ちに廃棄してよい

施行規則第13条で、帳簿には注文者、電気工事の種類と施工場所、施工年月日、主任電気工事士等と作業者の氏名、配線図、検査結果を記載し、記載の日から5年間保存します。（1）が不適当です。主任電気工事士は、第一種電気工事士か、免状交付後3年以上の実務経験がある第二種電気工事士から置きます。

確認先：電気工事業法（電気工事業の業務の適正化に関する法律） ／ 電気工事業法施行規則

正解：（3） 電気工事士は、電気工事の作業に従事するときでも、電気工事士免状を携帯する必要はない

電気工事士法第5条第2項は、電気工事士等が電気工事の作業に従事するときに、免状や認定証の携帯を義務付けています。（3）が不適当です。技術基準への適合は第5条第1項、免状の書換えは施行令第5条、第一種の定期講習はやむを得ない事由がある場合を除き第4条の3です。

確認先：電気工事士法 ／ 電気工事士法施行令

正解：（2） 届出事業者は、製造・輸入した電気用品の検査を行えば、その検査記録を作成・保存する必要はない

法第8条第2項は、届出事業者が電気用品の検査を行い、その検査記録を作成して保存するよう定めています。（2）が不適当です。届出は第3条で事業開始の日から30日以内、技術基準への適合は第8条第1項、表示のない電気用品の販売・陳列の制限は第27条です。

確認先：電気用品安全法

正解：（4） 乗用エレベーター

消防用設備等は、消火設備・警報設備・避難設備、消防用水、消火活動上必要な施設です。非常コンセント設備は消火活動上必要な施設に含まれます。乗用エレベーターは該当しないため（4）を選びます。高層建築物の非常用エレベーターは、建築基準法に基づく設備です。

確認先：消防法施行令

正解：（1） 道路占用許可を受ければ、道路で工事を行う場合でも道路使用許可は不要である

道路占用許可（道路法第32条、道路管理者）は工作物等を設けて継続使用するための許可、道路使用許可（道路交通法第77条、警察署長）は道路で工事や作業を行い交通に影響する行為の許可です。目的と許可権者が異なるので、一方を受ければ他方が不要とした（1）が不適当です。

確認先：道路法 ／ 道路交通法

正解：（3） 処理を許可業者に委託すれば、排出事業者は処理の状況を確認しなくてよい

廃棄物処理法第12条第7項により、事業者は委託した産業廃棄物について処理の状況を確認し、最終処分までの処理が適正に行われるために必要な措置を講ずるよう努めます。確認しなくてよいとした（3）が不適当です。元請業者が事業者となるのは第21条の3、管理票は第12条の3、投棄禁止は第16条です。

確認先：廃棄物処理法

正解：（2） 災害その他非常の事態で緊急に特定建設作業を行う場合でも、作業開始の7日前までに届け出なければならない

騒音規制法第14条第1項ただし書により、災害その他非常の事態で緊急に行う場合は7日前までの届出によらず、第2項により速やかに届け出ます。（2）が不適当です。原則は指定地域内で作業開始の7日前までに市町村長へ届け出ます。くい打機の作業は施行令別表第二に掲げられ、作業を開始した日に終わるものは第2条ただし書で除かれます。

確認先：騒音規制法 ／ 騒音規制法施行令