【2級電気工事】第一次検定 模擬テスト 第2回 解答・解説

第2回の解答で判断の再現性を確かめる

第1回と同じ分野を安定して解けたか、正答率だけでなく迷った数と所要時間も比較します。正解していても根拠を説明できなかった問題は「要復習」として扱い、誤った選択肢のどこを直せば正しい文になるか確認してください。

問1　正解：（2）2A

R₂=4Ω と R₃=12Ω の並列合成抵抗は 4×12/(4+12)=48/16=3Ω。これと R₁=3Ω が直列なので合成抵抗は 3+3=6Ω。電流 I=V/R=12/6=2A です。

問2　正解：（1）2μF

直列合成静電容量 C=C₁×C₂/(C₁+C₂)=3×6/(3+6)=18/9=2μF です。コンデンサの直列接続は抵抗の並列接続と同じ計算式になります。

問3　正解：（4）電磁誘導は静止した磁界中でのみ発生する

電磁誘導は磁束が変化することで発生します。静止した（変化しない）磁界では誘導起電力は発生しません。コイルまたは磁石のいずれかが運動する等で磁束が変化することが必要です。

問4　正解：（4）三相交流の送電は単相交流より電線の量が多く必要である

三相交流は同じ電力を送る場合、単相交流に比べて電線の量（銅量）が少なく済みます。これが三相交流が送電に広く使用される理由の一つです。

問5　正解：（4）整流回路の出力には平滑回路は不要である

整流回路の出力には脈動（リプル）が含まれるため、これを滑らかな直流にするための平滑回路（コンデンサやチョークコイル）が必要です。

問6　正解：（4）クレーンの巻上げ荷重を2倍にすると、所要動力は4倍になる

クレーンの巻上げ所要動力は P=WV/η（W:荷重、V:巻上速度、η:効率）で、荷重に比例します。荷重を2倍にすると所要動力は2倍（4倍ではない）になります。

問7　正解：（4）一次電池は充電して繰り返し使用できる

一次電池（マンガン乾電池等）は使い切りであり、充電して繰り返し使用することはできません。充電して繰り返し使用できるのは二次電池（鉛蓄電池、リチウムイオン電池等）です。

問8　正解：（4）太陽電池の出力は天候に関係なく一定である

太陽電池の出力は日射量に依存するため、天候や時間帯により大きく変動します。曇天や夜間は発電量が大幅に低下します。

問9　正解：（4）核燃料にはアルミニウムが使用される

核燃料にはウラン（濃縮ウラン）やプルトニウムが使用されます。アルミニウムは核燃料としては使用されません。

問10　正解：（4）送電線路の電力損失は、電圧の2乗に比例する

送電線路の電力損失は P=I²R で電流の2乗に比例します。電圧を上げると同じ電力でも電流が小さくなるため、損失が減少します。これが高圧送電の理由です。

問11　正解：（4）変電所では交流を直流に変換して送電する

一般的な変電所では交流のまま電圧の昇降を行います。交流を直流に変換するのは直流送電の設備であり、通常の変電所の機能ではありません。

問12　正解：（4）中性線が断線しても負荷電圧に影響はない

単相3線式で中性線が断線すると、各負荷のインピーダンスの違いによって電圧が不均等になり、一方の負荷には過電圧がかかる危険があります。中性線の断線は非常に危険です。

問13　正解：（4）必要照度が高いほど、必要な照明器具の台数は少なくなる

必要照度が高いほど、多くの光束が必要となるため、照明器具の台数は多くなります。光束法の計算式 N=E×A/(F×U×M) より、照度 E が大きいほど台数 N は増加します。

問14　正解：（4）単相誘導電動機に適用される始動方式である

スターデルタ始動は三相誘導電動機に適用される始動方式です。単相誘導電動機には使用できません。単相電動機にはコンデンサ始動等の別の方式が使われます。

問15　正解：（1）電路の電流を計測するために大電流を小電流に変換する

Bで示す機器は変流器（CT：Current Transformer）です。CTは一次側の大きな電流を二次側の小さな電流（通常5A）に変換し、電流計や保護継電器に接続します。CTの二次側を開放すると高電圧が発生するため、使用しないときは短絡しておく必要があります。

問16　正解：（4）リチウムイオン蓄電池はメモリ効果が大きい

リチウムイオン蓄電池はメモリ効果がほとんどありません。メモリ効果が大きいのはニッケルカドミウム蓄電池です。リチウムイオン蓄電池はエネルギー密度が高く、メモリ効果が少ないのが特長です。

問17　正解：（4）混合器は同一周波数の信号を混合する装置である

混合器は異なる周波数帯の信号（例：UHF と BS）を一つのケーブルにまとめる装置です。同一周波数の信号を混合するのではありません。

問18　正解：（2）差動式感知器は、台所など温度変化が大きい場所に適している

台所など日常的に温度変化が大きい場所には差動式感知器は非火災報を出しやすいため不適当です。台所には定温式感知器（温度が一定値に達して作動）が適しています。

問19　正解：（4）合成樹脂管は金属管より耐熱性に優れている

合成樹脂管は金属管に比べて耐熱性に劣ります。合成樹脂は熱に弱いため、高温になる場所では金属管が使用されます。合成樹脂管の利点は軽量・耐食性・施工性の良さです。

問20　正解：（3）木柱は電柱として現在最も多く使用されている

現在最も多く使用されている電柱はコンクリート柱です。木柱はかつて多く使用されていましたが、耐久性の問題から現在は少なくなっています。

問21　正解：（4）ケーブルの布設張力に制限はない

ケーブルの布設時には許容張力の制限があります。過大な張力はケーブルの絶縁体や導体を損傷させるため、メーカーが定める許容張力以内で布設しなければなりません。

問22　正解：（4）接地線は太いほど接地抵抗が大きくなる

接地線の太さは接地抵抗にはほとんど影響しません。接地抵抗は主に接地極の形状、大きさ、土壌の抵抗率によって決まります。なお、接地線には規定以上の太さが必要です（事故電流に耐えるため）。

問23　正解：（4）カテナリ方式のちょう架線はトロリ線と直接接触して集電する

集電（パンタグラフとの接触）を行うのはトロリ線です。ちょう架線はトロリ線を支持するための線であり、パンタグラフとは直接接触しません。

問24　正解：（3）避雷設備の接地抵抗は 10Ω 以下とする

JIS 規格および建築基準法に基づく避雷設備（避雷針）の接地抵抗は総合接地抵抗が規定値以下であればよく、一律 10Ω 以下とは限りません。A種接地工事（10Ω以下）が一般的に用いられますが、避雷設備自体の基準とは異なります。

問25　正解：（4）V-V 結線は3台の単相変圧器を使用する

V-V 結線（V 結線）は2台の単相変圧器を使用する結線方式です。3台使用するのは Δ-Δ 結線や Y-Y 結線です。V 結線は1台が故障した場合の応急処置としても使われます。

問26　正解：（4）一般の住宅用コンセントは 200V で使用される

一般の住宅用コンセントは100V で使用されます。200V 用コンセントはエアコン等の特定の機器用として別途設置され、形状も異なります。

問27　正解：（4）幹線の電圧降下は大きいほど好ましい

幹線の電圧降下は小さく抑える必要があります。負荷電流、こう長、電線の断面積から算定し、設計で定めた許容値内に収めます。電圧降下が大きいほど好ましいとする（4）は誤りです。

問28　正解：（1）閉鎖型スプリンクラー設備では、1個のヘッドが作動すると全ヘッドが一斉に放水する

閉鎖型スプリンクラー設備は、火災の熱で感熱部が作動したヘッドだけが開放して放水します。全ヘッドが一斉に放水する方式ではないため（1）が誤りです。開放型は、火災感知設備等の信号で一斉開放弁が作動し、対象区画へ放水します。

問29　正解：（4）キュービクル内部は一般作業員が自由に点検できる

キュービクル内部には高圧の充電部があるため、有資格者（電気主任技術者等）が管理・点検を行います。一般作業員が自由に点検することは感電の危険があり認められません。

問30　正解：（4）ダクトの断面積が大きいほど風速は速くなる

風量が一定の場合、ダクトの断面積が大きいほど風速は遅くなります（風量＝断面積×風速）。風速を抑えることで騒音を低減できます。

問31　正解：（4）鉄筋コンクリートは乾燥収縮によるひび割れが発生しない

鉄筋コンクリートは乾燥収縮、温度変化、荷重等によりひび割れが発生することがあります。ひび割れを完全に防ぐことは困難であり、適切な配筋と養生で制御します。

問32　正解：（3）エレベータの定格速度は、積載荷重によって決まる

エレベータの定格速度は建物の高さや用途に応じて決定されるもので、積載荷重によって決まるものではありません。積載荷重で決まるのは巻上機の容量やロープの太さ等です。

問33　正解：（4）砂質地盤ではボイリングが発生しないため対策は不要である

砂質地盤では地下水位が高い場合にボイリング（砂が湧き上がる現象）が発生する危険があります。ボイリング対策（地下水位低下工法等）が必要です。

問34　正解：（4）防水層の施工は下地の乾燥状態に関係なく行える

防水層の施工は下地が十分に乾燥していることが重要です。湿潤な下地に施工すると密着不良や膨れの原因となり、防水性能が発揮できません。

問35　正解：（4）工事関係者の家族構成

施工計画書には工事概要、工程表、施工方法、品質管理計画、安全管理計画、施工体制等を記載します。工事関係者の家族構成は施工計画書の記載事項ではありません。

問36　正解：（4）出来高曲線が予定より上にある場合は工事が遅れている

出来高曲線が予定より上にある場合は工事が予定より進んでいることを示します。工事が遅れている場合は出来高曲線が予定より下に位置します。

問37　正解：（4）管理図は品質データの分布形状を表すグラフである

品質データの分布形状を表すグラフはヒストグラムです。管理図は品質データの時系列的な変化を表し、工程の安定性を管理するためのグラフです。

問38　正解：（2）配管工事と接地工事は並行して実施される期間がない

バーチャートを読むと、配管工事は第3〜5日、接地工事は第2〜3日です。第3日は両方の作業が実施されるため、並行期間があります。したがって「並行して実施される期間がない」は誤りです。

問39　正解：（2）14日

各経路の所要日数を計算します。
・経路 1→2→4→5（A→C→E）：4+5+3＝12日
・経路 1→3→4→5（B→D→E）：3+8+3＝14日

最も長い経路は 1→3→4→5 で 14日 です。これがクリティカルパスです。

問40　正解：（4）特性要因図は要因の出現頻度を定量的に示す図である

特性要因図は要因と結果の因果関係を定性的に整理する図であり、頻度を定量的に示す図ではありません。出現頻度を定量的に示すのはパレート図です。

問41　正解：（3）竣工図の作成

竣工図の作成は工事記録に関する業務であり、検査項目ではありません。絶縁抵抗測定、接地抵抗測定、導通試験はいずれも電気工事の品質を確認するための検査項目です。

問42　正解：（4）足場板の架渡し長さに制限はない

足場板の架渡し長さは、たわみや脱落を防止するため制限が設けられています。足場板の長さに応じて支持間隔が定められており、長すぎるとたわみが大きくなり危険です。

問43　正解：（1）度数率は延べ労働時間 100 万時間当たりの労働災害件数である

度数率は延べ労働時間 100 万時間当たりの労働災害による死傷者数で表されます。(2)の「1,000人当たり」は年千人率、(3)の「損失日数」に関するものは強度率です。

問44　正解：（4）移動はしごは昇降時に工具を手に持って昇降する

移動はしごの昇降時には両手を使って昇降しなければなりません。工具は工具袋に入れるなどして、手に持ったまま昇降してはいけません。

問45　正解：（4）安全ミーティングは月に1回実施すれば十分である

安全ミーティングは毎日の作業開始前に実施するのが基本です。月1回では不十分であり、日々変化する作業内容や危険に対応するため、毎日のミーティングが重要です。

問46　正解：（4）酸素欠乏危険作業には特別教育は不要である

酸素欠乏危険作業に従事する労働者には特別教育が必要です（酸素欠乏・硫化水素危険作業特別教育）。また、作業主任者（技能講習修了者）の選任も必要です。

問47　正解：（4）散布図から因果関係を確定できる

散布図から2つの特性の間に相関関係があるかどうかは判断できますが、因果関係を確定することはできません。因果関係の解明には特性要因図等を用いた別の分析が必要です。

問48　正解：（4）強風時でもクレーン作業を継続してよい

強風（10分間の平均風速が10m/s以上）の場合は、クレーン作業を中止しなければなりません。転倒や荷の落下の危険があるためです。

問49　正解：（4）一般建設業者は施工体制台帳の作成義務がない

公共工事を発注者から直接請け負い、下請契約を締結して施工する場合は、許可の種類や下請金額にかかわらず施工体制台帳を作成します。このため、一般建設業者には作成義務がないとする（4）は誤りです。民間工事では、特定建設業者が一定額以上を下請契約する場合が対象です。

問50　正解：（4）主任技術者の配置は元請工事のみに義務付けられている

主任技術者の配置は元請・下請を問わず、すべての建設業者に義務付けられています。下請業者も自社が施工する部分について主任技術者を配置する必要があります。

問51　正解：（2）下請負人から完成引渡しの申出を受けた日から100日以内に下請代金を支払えばよい

特定建設業者が下請負人から完成引渡しの申出を受けたときは、原則としてその日から50日以内のできる限り短い期間を支払期日とします。100日以内とする（2）は誤りです。特定建設業の許可は、発注者から直接請け負った工事で一定額以上を下請契約して施工するときに必要です。

問52　正解：（4）安全衛生教育の費用は労働者が負担する

安全衛生教育の費用は事業者が負担します。労働者に負担させてはいけません。また、教育は所定労働時間内に実施し、賃金を支払う必要があります。

問53　正解：（4）危険防止措置の実施は労働者の申出があった場合のみ行う

危険防止措置は労働者の申出の有無にかかわらず、事業者が自主的に講じなければなりません。労働安全衛生法は事業者の義務として安全措置を定めています。

問54　正解：（4）つり上げ荷重1t以上5t未満の移動式クレーンの運転には免許が必要である

つり上げ荷重1t以上5t未満の移動式クレーンは、小型移動式クレーン運転技能講習の修了者が運転できます。5t以上は移動式クレーン運転士免許、1t未満は特別教育の区分です。したがって、1t以上5t未満にも免許が必要とする（4）が誤りです。

問55　正解：（4）建設業の工事現場では 36 協定なしに時間外労働をさせることができる

建設業でも時間外労働には36 協定（時間外・休日労働に関する協定）の締結と届出が必要です。2024年4月からは建設業にも時間外労働の上限規制が適用されています。

問56　正解：（4）一般住宅の電気設備はすべて事業用電気工作物に該当する

一般住宅（低圧受電）の電気設備は一般用電気工作物に該当します。事業用電気工作物ではありません。一般用電気工作物は低圧受電で出力の小さい小規模な電気設備です。

問57　正解：（4）一般用電気工作物にも電気主任技術者の選任が必要である

一般用電気工作物には電気主任技術者の選任は不要です。電気主任技術者の選任が必要なのは事業用電気工作物（自家用電気工作物を含む）です。

問58　正解：（4）電気工事業者は工事施工の際に免状の携帯が不要である

電気工事士は電気工事の作業に従事するときは、電気工事士免状を携帯しなければなりません。電気工事士法により免状の携帯が義務付けられています。

問59　正解：（2）電気工事士は工事完了後に自主検査を行う義務がある

電気工事士法では工事完了後の自主検査の義務は定められていません。自主検査は電気工事業法（電気工事業の業務の適正化に関する法律）で電気工事業者に義務付けられているものです。

問60　正解：（4）電気用品に該当しない製品にも PSE マークを表示できる

PSE マークは電気用品安全法に基づく電気用品にのみ表示できるものです。電気用品に該当しない製品に PSE マークを表示することはできません。

問61　正解：（4）エレベータ

エレベータは消防法に定める消防用設備等には該当しません。消防用設備等には消火設備（消火器、スプリンクラー等）、警報設備（自動火災報知設備等）、避難設備（避難はしご、誘導灯等）があります。

問62　正解：（4）道路占用許可を受ければ道路使用許可は不要である

道路を占用する場合は、道路法に基づく道路占用許可と、道路交通法に基づく道路使用許可の両方が必要です。どちらか一方では足りません。

問63　正解：（4）産業廃棄物は任意の場所に投棄してよい

産業廃棄物の不法投棄は法律で厳しく禁止されています。許可を受けた処理施設で適正に処理しなければならず、違反した場合は厳しい罰則があります。

問64　正解：（4）特定建設作業の届出は作業完了後に行えばよい

特定建設作業の届出は作業開始の7日前までに行わなければなりません。作業完了後ではなく、事前届出が必要です。