【2級電気工事】第二次検定 模擬テスト 第1回 解答・解説

問A・問Bのどちらか一方を解答します。ここでは両方の解答例を示します。

問A　床スラブへの打込み配管

留意事項1と理由：コンクリート打設時に、PF管やボックスが移動したり接続部から外れたりしないようにすること。打設後は位置のずれや管の外れを直すことが難しく、通線できない管路や、器具・コンセントの位置の不一致が残るためである。

対策又は処置1：管はバインド線や専用支持具で1m以下の間隔ごとに鉄筋へ結束し、ボックスは型枠に固定する。管とボックスは適合するコネクタで、管相互は適合するカップリングで接続する。打設前日に配管図と照合しながら結束・接続を点検し、外れや緩みを直してから記録する。打設中は配管付近を見回り、踏付け等による移動がないか確認する。

留意事項2と理由：管路やボックスの中へコンクリートやセメントペーストが入らないようにすること。管内で固まると通線できなくなり、はつりや配管のやり直しが必要になるためである。

対策又は処置2：管端はパイプキャップ、キャップ付きブッシング等で養生する。不要な切抜き穴のあるボックスは使わず（穴を適切にふさいだものを除く）、ボックス内は製品に合った方法で詰め物・すき間の養生をする。打設前に養生の外れがないか全数を確認する。型枠を外した後は速やかに管路を清掃し、導通を確認して結果を記録する。

公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版では、コンクリート埋込みの合成樹脂管を1m以下の間隔で鉄筋に結束する規定（第2編2.3.3）、管端の養生と型枠取外し後の清掃・導通確認（2.3.6で2.2.6を準用）、不要な切抜き穴のあるボックスを使わない規定（2.2.7）、埋込みボックスを型枠に取付ける規定（2.1.12）があります。合成樹脂管等の敷設は、コンクリート打設前が施工の立会い時期の一つです（表2.18.1）。

問B　使用中の事務所での照明器具の更新

留意事項1と理由：新しい器具を既設の分岐回路へ正しく接続し、回路の取り違えを防ぐこと。既設図面と現況が異なる可能性があり、取り違えると不点灯や、別の区画の照明が同じスイッチで点滅する不具合が翌朝の執務に残るためである。

対策又は処置1：着手前に、分電盤の回路番号と各照明範囲を停電・点灯の操作で照合し、現況の回路表を作る。更新する器具ごとに回路番号を確認してから接続し、接続後は回路ごとに全数の点灯と点滅区分を確認する。翌朝8時の執務開始前に結果を記録し、不一致は原因を調べて直す。

留意事項2と理由：再利用する既設配線の絶縁性能を確認すること。長年使った配線や天井内での作業で被覆が傷んでいると、漏電や遮断器の動作による停電が起き、更新後の照明が使えなくなるためである。

対策又は処置2：着手前に対象の分岐回路を停電させ、測定に適さない機器を切り離したうえで、回路ごとに絶縁抵抗を測定して記録する。判定値を下回る回路は原因箇所を調べ、配線を更新する範囲を発注者側と協議する。器具を接続した後も、接続した機器に適した測定電圧で再び測定する。

判定値は、法令の最低基準と契約の仕様を分けて確認します。電気設備に関する技術基準を定める省令第58条は、使用電圧300V以下・対地電圧150V以下の低圧電路を0.1MΩ以上と定めます。公共建築工事標準仕様書は施工の試験として、低圧配線を電路ごとに5MΩ以上、機器が接続された状態では1MΩ以上とし、100V級の一般の場合の測定電圧を500V、制御機器等の損傷が予想される場合を125Vとしています（第2編2.18.2）。照明器具は取付け・配線完了後に全数の点灯試験を行います。この5MΩ・1MΩは新設配線の配線完了後の試験の値なので、再利用する既設配線にどの判定値を適用するかは、特記や発注者側との協議で確認します。

自己点検：選んだ問について、留意事項・理由・対策又は処置が2組あり、2組の内容が重なっていないか。対策を「実施済み」とする結果を書き足していないか。

2-1　選べる6語句すべての解答例

解答するのは2語句ですが、6語句すべての例を示します。数値は、問題で適用すると指定した公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版の値です。別の仕様の工事では、その工事の設計図書を確認します。

1．ケーブルラック上の電力ケーブルの布設

• ケーブルは整然と並べ、水平部では3m以下（トレー形ケーブルラックの水平部を除く）、垂直部では1.5m以下の間隔ごとに固定する。垂直部では特定の子げたに荷重が集中しないように固定する（2.10.4.3）。
• 電力ケーブルは原則として積み重ねない。単心ケーブルの俵積み、分電盤2次側のケーブル、許容電流を補正して太さに影響がない場合は例外とする（2.10.4.3）。曲げる場合は被覆を傷めず、低圧ケーブル（単心以外）なら仕上り外径の6倍以上の曲げ半径とする（2.10.4.1、表2.10.1）。

2．金属管の切断と接続

• 切断した管の切口は、リーマ等を使用して平滑にし、通線時に電線の被覆を傷つけないようにする（2.2.3）。
• 管とボックス等をねじ込み以外で接続する場合は、内外面にロックナットを使って締め付け、管端に絶縁ブッシング又はブッシングを設ける（ロックナット・ブッシングを必要としないねじなしコネクタを除く）。管相互はカップリング又はねじなしカップリングで接続する（2.2.5）。

3．防火区画を貫通するケーブルの処理

• 関係法令に適合し、貫通部の条件（区画の種類・開口・ケーブル）に適合する材料と工法で処理する。材料と耐火処理工法は、関係法令に適合することや耐火性能を証明する資料で確認する（2.1.10、第2編1.2.9、2.18.2）。
• 処理した箇所の付近に、適合する材料・工法であることを示す必要事項を記載した表示を設ける。処理の過程で確認し、仕上げ材で隠れる前に記録を残す（2.1.10、表2.18.1）。

4．A種・B種接地工事の接地極の埋設

• 接地極は水気があり、ガス・酸等による腐食のおそれのない場所を選び、上端を地表面下0.75m以上の深さに埋設する。接地線の地表面下0.75mから地表上2.5mまでは硬質ビニル管等で保護する（2.13.10）。電技解釈第17条の最低基準は地表上2mまでで、本問は仕様書を適用するため2.5mとなる。
• 埋設後に接地抵抗を測定して試験成績書に記録する。掘削部の埋戻し前に確認し、埋設位置には接地極埋設標を設ける（2.18.2、表2.18.1、2.13.14）。

5．分電盤の主回路の接続

• 主回路の配線接続部は締付けを確認して印を付ける（差込み式端子を用いる場合を除く）。ボルトで接続する場合は、製造者が規定するトルク値で締め付けたことを確認する（2.14.3）。
• 盤内の外部配線には表示札等で回路の種別・行先を表示する。据付け・配線完了後に構造試験と動作確認試験を行う（2.2.10等、2.18.2）。

6．光ファイバケーブルの敷設

• 敷設作業中の曲げ半径は仕上り外径の20倍以上、固定時は10倍以上とする（ノンメタリック型はテンションメンバ外径の条件も比べる）。支持・固定でケーブルに外圧や張力を加えない（第6編2.8.2）。
• 張力と側圧を許容値以下とし、テンションメンバに延線用より戻し金物を付けて一定の速度で引き入れる。端末から水が入らないよう防水処置を施し、踏付け等の荷重を避ける（第6編2.8.2）。

2-2　アは地絡継電装置付き高圧交流気中負荷開閉器

（1）名称又は略称：地絡継電装置付き高圧交流気中負荷開閉器（GR付PAS。架空引込用の区分開閉器）

（2）機能：自家用側の引込ケーブルや受変電設備で地絡事故が起きたとき、零相変流器と地絡継電装置が地絡電流を検出して開閉器を自動で開き、事故点を配電線から切り離す。これにより、周辺の需要家まで停電させる波及事故を防ぐ。

アは責任分界点のすぐ負荷側にあり、ZCTを組み込み、外のGRから開放の指令を受けます。この2点から、構内の地絡を検出して受電点で切り離す機器だと判断できます。公共建築工事標準仕様書は、架空引込用のPASを引込柱の腕金に取付け、過電流蓄勢トリップ付地絡トリップ形の地絡保護装置を附属するものとしています（第3編1.1.6）。関東東北産業保安監督部ほかの資料は、受電点のPASが事故電流を検知して回路を開放し、波及事故を防ぐと説明しています。

自己点検：2語句に2つずつ、別の観点で書けたか。アの名称と、「地絡を検出→開放→波及事故を防ぐ」という機能の流れを書けたか。

解答するのは3用語です。各用語の2つの内容は、切り口を分けています。

1．B種接地工事

• 目的・施設箇所：高圧と低圧を結合する変圧器で、高圧側と低圧側が混触したときに低圧側の電位が上がる危険を防ぐため、変圧器の低圧側の中性点（使用電圧300V以下で中性点に施しにくい場合は低圧側の1端子）に施す（電技解釈第24条）。
• 接地抵抗値：原則として150／Ig〔Ω〕以下とする。Igは高圧側電路の1線地絡電流。混触時に高圧電路を自動で遮断する装置があり、遮断時間が1秒を超え2秒以下なら300／Ig、1秒以下なら600／Igとする（電技解釈第17条）。

2．差動式スポット型感知器

• 動作原理：周囲の温度の上昇率が一定以上になったときに火災信号を発信する熱感知器で、一局所の熱効果で作動する（感知器規格省令第2条）。
• 施工上の留意点：取付け面の高さ8m未満の場所に用い、感知器の下端を取付け面の下方0.3m以内に設ける。換気口等の空気吹出し口から1.5m以上離し、45度以上傾斜させない（消防法施行規則第23条）。

3．地中電線路の管路式

• 方式・定義：ケーブルを管に収めて地中に施設する方式。管は車両その他の重量物の圧力に耐えるものとする。高圧・特別高圧の管路には、原則としておおむね2mの間隔で表示を施す（電技解釈第120条）。
• 施工上の留意点：ケーブルの引入れ前に管内を清掃し、管端口を保護して被覆を傷つけないようにする。管路内に接続部を設けず、引込口・引出口から水が屋内に入らないよう防水処理を施す（公共建築工事標準仕様書2.12.5）。

4．SPD（サージ防護デバイス）

• 目的：雷などによる過渡的な過電圧を制限し、サージ電流を大地側へ分流して、電源・通信回路につながる機器を守る（国交省・建築物等の雷保護設計・施工要領）。
• 施工上の留意点：接続導体はできるだけ短くする。低圧用SPDの接地線はクラスⅠで14mm²以上、クラスⅡで5.5mm²以上とし、防護対象機器と同一の接地に接続する（同要領7.2、公共建築工事標準仕様書2.13.9）。

5．直列リアクトル

• 目的・接続：進相コンデンサの電源側に直列に設け、第5調波などの高調波に対して回路を誘導性にして高調波の拡大を防ぐ。コンデンサ投入時の突入電流の抑制にも効果がある（公共建築工事標準仕様書第3編1.1.6、三菱電機の製品資料）。直列リアクトルのない進相コンデンサは高調波を増幅させる作用がある（東京電力パワーグリッド）。
• 選定上の留意点：リアクトルの容量（6％、13％など）に合わせてコンデンサの定格電圧を選ぶ。公共建築工事標準仕様書では6％で7.02kV、13％で7.59kVとし、6％の場合の最大許容電流と、系統に第5調波を含む場合の含有率の条件も定めている（同1.1.6、表1.1.31）。

6．高圧CVケーブルの端末処理

• 方法：高圧架橋ポリエチレンケーブル（仕様書ではEM-高圧架橋ポリエチレンケーブル）の端末処理は、ケーブル導体、絶縁物、遮へい銅テープを傷つけないように行い、ゴムストレスコーン差込み、ゴムとう管、テープ巻き（乾燥した場所に限る）のいずれかの方法とする（公共建築工事標準仕様書2.10.4.2）。
• 施工上の留意点：シースをはぎ取った後の絶縁体に直射日光や紫外線が当たるおそれがある場合は、耐候性のあるテープや収縮チューブ等で紫外線対策を施す（同2.10.4.2）。監督職員の立会い時期は、端末処理では絶縁処理前とされる（表2.18.1）。

自己点検：3用語それぞれに、切り口の違う2つの内容を書けたか。数値を書いた場合、その数値が何の条件の値かを添えたか。

4-1　正答（4）24台

光束法では、必要な器具台数N＝E×A÷（F×U×M）です。E＝500 lx、A＝12×10＝120m²、F＝6,000 lm、U＝0.6、M＝0.7を代入します。

N＝500×120÷（6,000×0.6×0.7）＝60,000÷2,520≒23.8 → 端数を切り上げて24台

検算：24台なら平均照度は6,000×0.6×0.7×24÷120＝504 lxで、500 lx以上になります。23台では483 lxで不足します。

4-2　正答（2）99V

単相2線式では、電流が往路と復路の2本の電線を流れます。抵抗負荷なので、電圧降下e＝2×I×r＝2×20×0.1＝4V。負荷側の電圧は103−4＝99Vです。

（1）95Vは往復2本分の4Vをさらに2倍した（8V）誤り、（3）101Vは電線1本分（2V）しか引いていない誤り、（4）103Vは電圧降下を無視した誤りです。

自己点検：4-1で端数を切り上げ、検算で500 lx以上を確かめたか。4-2で2本分の電圧降下を引いたか。

5-1　正答：ア（2）技術上の管理、イ（3）置か

建設業法第26条第1項は、建設業者が請け負った工事を施工するとき、工事現場における施工の技術上の管理をつかさどる主任技術者を置かなければならないと定めます。工程管理・品質管理は、主任技術者の職務を定めた第26条の4に「技術上の管理」の例として挙がりますが、第26条第1項の空欄の語句ではありません。安全上の管理は、この条文の語句ではありません。「専任」は、公共性のある施設等に関する重要な工事で政令が定めるものに求められる別の規定（第26条第3項）です。

5-2　正答：ア（1）危険又は有害な、イ（2）特別の教育

労働安全衛生法第59条第3項は、危険又は有害な業務で厚生労働省令で定めるものに就かせるとき、安全又は衛生のための特別の教育を求めます。電気工事では、低圧の充電電路の敷設・修理の業務などが労働安全衛生規則第36条第4号に定められています。技能講習・職長教育は別の規定です。

5-3　正答：ア（3）作業、イ（4）技術基準

電気工事士法第5条第1項は、電気工事士等が一般用電気工作物に係る電気工事の作業に従事するとき、電気事業法第56条第1項の経済産業省令で定める技術基準に適合するように作業することを求めます。電気設備に関する技術基準を定める省令はこの技術基準の一つです。保安規程は、電気事業法第42条で事業用電気工作物（小規模事業用電気工作物を除く）の設置者が定め、使用開始前に届け出るもので、この条文の語句ではありません。

自己点検：3小問の6空欄を、主語（建設業者・事業者・電気工事士等）と義務の言い回しから説明できたか。