【2級電気工事】第一次検定 模擬テスト 第3回 解答・解説

第3回の解答で直前期の復習順を決める

3回中2回以上誤ったテーマと、正解でも時間がかかったテーマを分け、直前期に直す範囲を絞ります。正解していても根拠を説明できなかった問題は「要復習」として扱い、誤った選択肢のどこを直せば正しい文になるか確認してください。

問1　正解：（1）磁気回路における磁束は、電気回路における電流に対応する

磁気回路では、磁束は電気回路の電流に、起磁力は起電力に、磁気抵抗は電気抵抗にそれぞれ対応します。磁束＝起磁力÷磁気抵抗の関係はオームの法則に類似しています。起磁力の単位はアンペア（A）であり、透磁率が大きいほど磁気抵抗は小さくなります。

問2　正解：（3）6Ω

R₁=4Ω と R₂=4Ω が並列に接続されているので、並列合成抵抗は 4×4/(4+4)=2Ω。これと R₃=4Ω が直列なので合成抵抗は 2+4=6Ω です。

問3　正解：（3）交流回路においてコンデンサに流れる電流は電圧より 90° 進む

コンデンサ（静電容量）に流れる電流は電圧より90° 進みます。静電容量が大きいほど容量性リアクタンス Xc=1/(2πfC) が小さくなり、電流は流れやすくなります。直流に対してコンデンサは充電完了後に電流を遮断します。

問4　正解：（4）通常の運転時にすべりの値は 1.0 を超える

三相誘導電動機が正常に運転している場合、すべりは0〜1の範囲です。通常の運転では数%程度の小さな値で、1.0を超えることはありません。すべり1.0は停止状態（始動時）に相当します。

問5　正解：（2）力率を改善するため

電力用コンデンサは力率を改善するために設置されます。遅れ力率となる誘導電動機等に並列にコンデンサを接続することで、遅れ無効電力を補償し力率を改善します。

問6　正解：（4）輝度の単位はルーメン毎ワット（lm/W）である

輝度の単位はカンデラ毎平方メートル（cd/m²）です。ルーメン毎ワット（lm/W）は発光効率（ランプ効率）の単位です。光度はカンデラ（cd）、光束はルーメン（lm）、照度はルクス（lx）で正しい記述です。

問7　正解：（3）P=9.8QHη〔kW〕

水力発電所の出力は P=9.8QHη〔kW〕 で求められます。流量 Q〔m³/s〕、有効落差 H〔m〕、効率 η を掛け合わせた式です。9.8 は重力加速度に由来する係数です。

問8　正解：（4）再熱サイクルはタービン効率を低下させる方式である

再熱サイクルは、タービンの途中段階で蒸気を再びボイラに戻して加熱し、再度タービンに送る方式で、熱効率を向上させます。低下させるのではなく、効率を高める技術です。

問9　正解：（1）こう長（電線の長さ）を長くする

こう長（電線の長さ）を長くすると電線の抵抗が増加し、電圧降下は大きくなります。電圧降下を軽減するには、電線を太くする、力率を改善する、送電電圧を高くする等の方法が有効です。

問10　正解：（2）鉄損は無負荷損ともいい、負荷に関係なくほぼ一定である

鉄損（無負荷損）はヒステリシス損と渦電流損からなり、負荷に関係なくほぼ一定です。銅損（負荷損）は負荷電流の2乗に比例します。効率が最大になるのは鉄損と銅損が等しくなるときです。

問11　正解：（1）保護協調とは、全ての保護装置を同時に動作させることである

保護協調とは、事故が発生した区間に最も近い保護装置から順序よく動作させることです。全ての保護装置を同時に動作させると、健全な区間まで停電してしまいます。

問12　正解：（4）シリコンは半導体の代表的な材料として使用される

シリコン（Si）は半導体の代表的な材料です。p型半導体の多数キャリアは正孔、n型半導体の多数キャリアは電子です。また、半導体の抵抗率は温度上昇で減少します（金属とは逆）。

問13　正解：（3）LED素子そのものは面発光である

LED素子は点発光です。面発光ではありません。面発光に見える LED 照明器具はレンズやカバーで光を拡散させています。面発光の光源としては有機EL（OLED）があります。

問14　正解：（1）電源周波数を変えることで回転速度を制御する

インバータは直流を任意の周波数の交流に変換する装置で、電源周波数を変えることで電動機の回転速度を自在に制御します。速度制御範囲が広く、省エネルギー効果も高いのが特長です。

問15　正解：（2）零相変流器（ZCT）

Cで示す機器は零相変流器（ZCT：Zero-phase Current Transformer）です。三相の電線を一括して貫通させ、地絡時に発生する零相電流を検出します。地絡継電器（GR）や地絡方向継電器（DGR）と組み合わせて使用します。

問16　正解：（4）非常用発電機は常用電源と同時に運転しなければならない

非常用発電機は常用電源が停電したときに自動起動して電力を供給するもので、常用電源と同時に運転するものではありません。自動切替装置（ATS）により常用電源と非常用電源を切り替えます。

問17　正解：（3）カテゴリ6Aは10Gbpsの通信に対応している

カテゴリ6A（Cat6A）は10Gbps（10ギガビット）の通信に対応しています。UTPケーブルは非シールド（Unshielded）で最大伝送距離は約100m、光ファイバケーブルは電磁誘導ノイズの影響を受けにくいのが特長です。

問18　正解：（1）避難口誘導灯は避難口の位置を示す緑色の表示である

避難口誘導灯は避難口の位置を示す緑色の表示です。誘導灯は消防法に基づいて設置される消防用設備等であり、非常電源を内蔵しなければなりません。

問19　正解：（2）金属管相互の接続にはカップリングを使用する

金属管相互の接続にはカップリングを使用します。金属管にはD種接地工事が必要です。CD管は合成樹脂管（コンクリート埋込み専用）であり金属管ではありません。金属管は耐食性の面では合成樹脂管に劣ります。

問20　正解：（4）バスダクトは耐火構造の壁を貫通して施設できない

バスダクトは耐火構造の壁や床を貫通して施設することができます。ただし、貫通部は不燃材料で埋め戻す等の防火措置を講じる必要があります。

問21　正解：（3）地中電線路は景観に優れている

地中電線路は電柱が不要なため景観に優れています。ただし、架空電線路に比べて建設費は高く、事故時の復旧にも時間がかかります。台風や雷害には強いのが利点です。

問22　正解：（2）がいし引き工事は展開した場所（点検可能な場所）に施設する

がいし引き工事は展開した場所（点検可能な露出場所）に施設します。がいしは絶縁性の高い磁器等で作られており、湿気のある場所にも施設できます。隠蔽場所やコンクリート埋込みには使用しません。

問23　正解：（3）配線用遮断器の定格電流は電線の許容電流より大きくする

配線用遮断器の定格電流は電線の許容電流以下に選定しなければなりません。遮断器の定格電流が電線の許容電流を超えると、電線が過熱しても遮断器が動作せず、火災の原因になります。

問24　正解：（4）直列リアクトルはコンデンサ投入時の突入電流を抑制する

直列リアクトルはコンデンサ投入時の突入電流を抑制するとともに、高調波電流を抑制する役割があります。進相コンデンサは力率を改善（進ませる）するもので、放電抵抗器や専用の電磁接触器も必要です。

問25　正解：（2）発信機の操作部は床面から0.8m以上1.5m以下に設ける

発信機の操作部は床面から0.8m以上1.5m以下の高さに設けます。P型発信機は手動操作であり、各階に設置が必要です。受信機との接続は一般的に有線で行われます。

問26　正解：（4）電線の接続部分では引張強さが20%以上減少してもよい

電気設備技術基準では、電線の接続部分の引張強さは20%以上減少させてはならないと定められています。接続部分が弱いと断線の原因になるため、十分な機械的強度が必要です。

問27　正解：（1）変流器（CT）は大電流を小電流に変換する

変流器（CT）は大電流を小電流（通常5A）に変換する装置です。二次側を開放すると高電圧が発生して危険です。計器用変圧器（VT）は高電圧を低電圧に変換し、二次側を短絡してはなりません。

問28　正解：（3）電話配線は強電配線と同一管内に収容してよい

電話配線（弱電）は強電配線と同一管内に収容してはなりません。電磁誘導による雑音や障害を防止するため、弱電と強電は原則として別系統の配管を使用します。

問29　正解：（3）常時インバータ給電方式はUPSの代表的な方式である

常時インバータ給電方式はUPS（無停電電源装置）の代表的な方式で、常にインバータ経由で負荷に電力を供給します。UPSには蓄電池が不可欠で、電圧変動や瞬時停電からも負荷を保護できます。

問30　正解：（2）排水トラップは下水ガスの室内への侵入を防止する

排水トラップは封水によって下水ガスの室内への侵入を防止する装置です。クロスコネクション（上水管と他の配管の直接接続）は厳禁です。通気管は排水管内の気圧調整のために設け、給水方式には水道直結方式と受水槽方式があります。

問31　正解：（1）鉄骨構造は耐火性に優れており耐火被覆は不要である

鉄骨は約500℃以上で強度が急激に低下するため、耐火性に劣ります。建築基準法では鉄骨造の主要構造部に耐火被覆を施すことが求められています。

問32　正解：（4）コンクリートの養生期間は短いほどよい

コンクリートの養生期間は十分にとる必要があります。養生期間が短いとセメントの水和反応が不十分となり、所定の強度が得られません。普通ポルトランドセメントの場合、湿潤養生を5日以上行うのが標準です。

問33　正解：（3）仮囲いは工事現場の周囲に設ける

仮囲いは工事中の安全と美観のために工事現場の周囲に設置します。仮設工事は共通仮設費や直接仮設費として別途計上し、工事完了後に撤去します。

問34　正解：（2）不活性ガス消火設備は電気室等に適している

不活性ガス消火設備は電気室やコンピュータ室等、水損を避けたい場所に適しています。泡消火設備は駐車場等に適し、屋内消火栓は建物の在館者が初期消火に使用します。連結送水管は乾式と湿式があります。

問35　正解：（2）施工計画は設計図書に基づいて工事着手前に作成する

施工計画は設計図書に基づいて工事着手前に作成します。仮設計画も含めて検討し、書面で作成します。工事の進捗に応じて適宜見直し・変更も必要です。

問36　正解：（4）バーチャート工程表から、各作業のクリティカルパスを読み取ることができる

バーチャート工程表は各作業の期間を横棒で示すもので、クリティカルパスやフロート（余裕日数）を読み取ることはできません。クリティカルパスを把握するにはネットワーク工程表を使用する必要があります。

問37　正解：（1）データの分布状態を視覚的に把握できる

ヒストグラムはデータの分布状態（ばらつき）を視覚的に把握できる柱状グラフです。時系列的な管理は管理図、出現頻度の順はパレート図、2つの特性値の関係は散布図が使われます。

問38　正解：（4）低圧の活線作業には資格や教育は不要である

低圧の活線作業であっても、感電の危険があるため安全衛生特別教育（低圧電気取扱業務特別教育）が必要です。資格や教育が不要ということはありません。

問39　正解：（4）16日

各経路の所要日数を計算します。
・経路 1→2→4→6（A→C→F）：3+5+4＝12日
・経路 1→3→4→6（B→D→F）：4+3+4＝11日
・経路 1→3→5→6（B→E→G）：4+7+5＝16日

最も長い経路は 1→3→5→6 で 16日 です。これがクリティカルパスです。

問40　正解：（3）改善措置を講じて次のサイクルに反映させること

A（Act）は確認・評価の結果に基づいて改善措置を講じることです。P（Plan）が計画、D（Do）が実施、C（Check）が確認・評価で、PDCAサイクルを繰り返すことで継続的改善を図ります。

問41　正解：（1）作業員の出勤状況の確認

作業員の出勤状況の確認は竣工検査の項目ではありません。竣工検査では絶縁抵抗測定、接地抵抗測定、導通試験、外観検査、動作試験等を行い、設備が設計通りに施工されているか確認します。

問42　正解：（4）高所作業車の作業床上から身を乗り出して作業してよい

高所作業車の作業床上から身を乗り出して作業してはいけません。墜落の危険があるため、作業床の柵内で作業を行い、必要に応じて車両の位置を移動させます。

問43　正解：（2）年千人率は1年間の労働者1,000人当たりの死傷者数である

年千人率は1年間の労働者1,000人当たりの死傷者数で表されます。度数率は延べ労働時間100万時間当たりの死傷者数、強度率は延べ労働時間1,000時間当たりの労働損失日数です。

問44　正解：（3）漏電遮断器を設置する

感電防止対策として漏電遮断器の設置は非常に有効です。漏電を検知して自動的に回路を遮断します。濡れた手での操作は厳禁、接地工事は省略不可、絶縁抵抗低下時は使用を中止すべきです。

問45　正解：（3）緑色は安全状態・避難を意味する

安全標識の色には意味があり、緑色は安全状態や避難を意味します。赤色は禁止・防火、黄色は注意・警告、青色は指示・義務です。場所や危険の内容に応じて適切な標識を使い分けます。

問46　正解：（4）有機溶剤作業では保護具の使用は不要である

有機溶剤を取り扱う作業では、送気マスクや防毒マスク等の保護具の使用が必要です。有機溶剤の蒸気を吸入すると中毒を起こす危険があるため、適切な保護具を着用しなければなりません。

問47　正解：（2）不良項目を件数の多い順に並べた棒グラフと累積曲線で構成される

パレート図は不良項目を件数の多い順に並べた棒グラフと累積曲線で構成されます。重点的に管理すべき項目を特定するのに有効です。原因と結果の関係は特性要因図、相関は散布図、時系列管理は管理図です。

問48　正解：（3）隠蔽部は施工中に撮影して記録を残す

特に隠蔽部（天井裏、壁内、地中等）は完成後に確認できないため、施工中に撮影して記録を残す必要があります。黒板に工事名・撮影日・施工箇所を記入し、竣工図書に添付します。

問49　正解：（1）軽微な建設工事のみを請け負う場合でも許可が必要である

建設業法では、軽微な建設工事のみを請け負う場合は許可を受けなくてもよいとされています。軽微な工事とは、建築一式工事で1,500万円未満、または延べ面積150㎡未満の木造住宅工事、その他の工事で500万円未満の工事です。建設業の許可区分は現在29業種です。

問50　正解：（4）監理技術者は下請業者にも配置しなければならない

監理技術者を配置するのは元請の特定建設業者です。下請業者は主任技術者を配置します。監理技術者の配置義務は元請として一定金額以上の下請契約を締結した場合に限られます。

問51　正解：（2）請負契約の内容は口頭の合意のみで変更できる

建設業法では、請負契約の変更も書面で行わなければならないと定められています。口頭の合意のみでは不十分であり、変更内容を明確に書面化する必要があります。

問52　正解：（3）足場の組立て等作業主任者技能講習を修了した者の中から選任する

高さ5m以上の構造の足場の組立て、解体または変更を行う場合、事業者は足場の組立て等作業主任者技能講習を修了した者の中から作業主任者を選任します。氏名と職務は掲示等により関係労働者へ周知します。経験だけでは選任要件を満たしません。

問53　正解：（1）健康診断の費用は労働者が全額負担する

健康診断の費用は事業者が負担します。労働安全衛生法に基づく健康診断は事業者の義務であり、その費用を労働者に負担させることはできません。

問54　正解：（4）下請業者の経営状態を監査すること

下請業者の経営状態の監査は特定元方事業者の法定義務ではありません。特定元方事業者の義務は、協議組織の設置運営、作業間の連絡調整、作業場所の巡視、安全衛生教育の指導援助等です。

問55　正解：（1）18歳未満の者にも労働時間の規制は適用される

18歳未満の年少者にも労働時間の規制は適用されます。年少者は原則として深夜業の禁止、坑内労働の禁止、危険有害業務の制限等、成人より厳しい規制がかかります。

問56　正解：（4）自家用電気工作物の工事に届出は一切不要である

自家用電気工作物の設置工事や変更工事には届出が必要な場合があります（保安規程の届出、工事計画の届出等）。「一切不要」ということはありません。

問57　正解：（1）第一種電気工事士は一般用電気工作物の工事もできる

第一種電気工事士は自家用電気工作物（最大電力500kW未満）の工事に加え、一般用電気工作物の工事もできます。5年ごとの定期講習受講義務があり、500kW以上は別の要件が必要です。

問58　正解：（4）特定電気用品以外の電気用品は技術基準への適合確認が不要である

特定電気用品以外の電気用品（丸形PSEマーク）も技術基準への適合確認は必要です。ただし、登録検査機関による検査は不要で、製造事業者による自主検査で足ります。

問59　正解：（2）一般用電気工作物の電気工事を行う営業所には主任電気工事士を置く

一般用電気工作物の電気工事を行う営業所ごとに主任電気工事士を置く必要があります。複数営業所の兼務は原則不可で、第二種電気工事士の場合は3年以上の実務経験が必要です。

問60　正解：（3）消防設備士免状は都道府県知事が交付する

消防設備士免状は都道府県知事が交付します。甲種は工事と整備の両方、乙種は整備のみができます。消防設備士には定期講習の受講義務があります。

問61　正解：（1）建築物を建築するには建築確認を受けなければならない場合がある

建築基準法では建築物を建築する場合に建築確認が必要な場合があります。防火規定・構造規定のほか、非常用照明や避雷設備等の電気設備についても規定しています。

問62　正解：（4）道路使用許可の申請は工事完了後に行えばよい

道路使用許可の申請は工事着手前に行わなければなりません。許可を受けないで道路を使用して工事を行うと法令違反になります。

問63　正解：（2）振動規制法は建設作業に伴う振動も規制対象としている

振動規制法は工場だけでなく建設作業に伴う振動も規制対象としています。特定建設作業は作業開始の7日前までに市区町村長に届け出が必要です。

問64　正解：（3）対象建設工事では特定建設資材廃棄物を分別解体しなければならない

建設リサイクル法では、対象建設工事において特定建設資材廃棄物（コンクリート、アスファルト、木材）を分別解体しなければなりません。一定規模以上の工事に適用され、届出は工事着手の7日前までに行います。