2級建築 第一次検定 模擬試験③｜全50問の解答解説

正解：（3） 第3種機械換気は、給気を機械で行い、排気を自然に行う方式である。

第3種は自然給気・機械排気です。給気側だけに送風機を置く第2種と、空気の入口・出口を逆にしないようにします。第1種は両側が機械、局所換気は発生源の近くから排気する考え方です。選択肢4の1,000ppmは特定建築物の管理基準で、1日の使用時間中の平均値を比較します。住宅一般の一律の判定値とは区別してください。

確認先：三菱電機・換気のイロハ ／ 厚労省・建築物環境衛生管理基準

正解：（1） 明度は、色の鮮やかさだけを表す属性である。

明度は明るさ、彩度は鮮やかさを表します。赤と青の違いは色相です。白・灰・黒の無彩色は明度で区別し、有彩色のような色相は持ちません。「明るい」と「鮮やか」を同じ意味にしないことがポイントです。

確認先：DICカラーデザイン・色の三属性と色立体

正解：（4） 梁の配筋において、主筋を梁の圧縮側のみに配置するのが一般的である。

RC梁では、曲げにより引張りが生じる側の鉄筋が引張力を負担します。連続梁では支点付近と中央で曲げの向きが変わるため、圧縮側だけに主筋を置く説明は不適当です。あばら筋はせん断補強を担当します。たわみの比較は、荷重・支間・材料・幅などをそろえた場合の話です。

確認先：e-Gov・建築基準法施行令

正解：（2） 普通ボルトの支圧接合も、高力ボルト摩擦接合と同じく、導入軸力による摩擦だけで力を伝える。

高力ボルト摩擦接合は、導入した軸力で接合面を押し付け、その摩擦で力を伝えます。普通ボルトの支圧接合は、すべった後に軸部のせん断や孔壁の支圧で伝達するので、同じ機構とはいえません。ピンテール破断だけで接合部全体の検査が終わるわけではなく、一次締め・マーキング・共回り等も確認します。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（3） 木造軸組工法の筋かいは、圧縮力のみに抵抗し、引張力には抵抗しない。

筋かいには引張力を負担させるものと圧縮力を負担させるものがあり、材料・断面・端部接合に応じて設計します。木造の筋かいを一律に圧縮専用とするのは誤りです。柱脚の引抜きに対する金物と、水平力に抵抗する筋かい・耐力壁は、役割を分けて確認します。

確認先：e-Gov・建築基準法施行令 ／ 林野庁・集成材の動向

正解：（2） 片持梁の自由端に集中荷重が作用する場合、固定端直近の断面のせん断力はゼロとなる。

自由端に下向き荷重Pが一つある片持梁では、荷重点と固定端の間のせん断力の大きさはPで一定です。固定端直近の断面でもゼロにはなりません。固定端の曲げモーメントの大きさはPL、自由端では0です。単純梁の中央集中荷重では、中央の左右でせん断力の符号が変わります。符号は採用した約束に従って図示します。

確認先：設問の学習用条件から計算・検算

正解：（1） 減水剤は、コンクリートの単位水量を増やすことでワーカビリティーを改善する薬剤である。

減水剤はセメント粒子を分散させ、同程度のワーカビリティーをより少ない水で得るために使います。水を増やすことを目的とする薬剤ではありません。早強セメントの初期強度、スラグ微粉末の長期強度、フライアッシュの流動性への効果は、配合と養生を含めて判断します。減水剤を入れれば無条件で強度が上がる、という説明にもできません。

確認先：日本コンクリート工学会・AE剤と減水剤 ／ 日本コンクリート工学会・フライアッシュコンクリート ／ セメント協会・セメントとは

正解：（4） 鉛は、比重が大きくX線遮蔽に用いられるが、振動を吸収する効果はない。

鉛には放射線遮蔽のほか、振動のエネルギーを減衰させる材料としての用途もあります。そのため「振動を吸収する効果はない」は不適当です。アルミニウムの軽さ、ステンレスの不動態皮膜、銅の表面皮膜は別の性質です。耐食性がある材料でも、接触金属や環境によって腐食することはあります。

確認先：山本耕三・鉛による制振例（騒音制御、1991年） ／ 日本アルミニウム協会・自動車への用途 ／ ステンレス協会・特長 ／ 日本銅センター・緑青のQ&A

正解：（2） ロックウール化粧吸音板は、遮音性能に優れているため隣室の騒音を遮断する目的で使用される。

ロックウール化粧吸音板は室内の音の反射を抑える吸音材です。隣室への音の透過を抑える遮音は、壁・天井全体の構成や隙間も関係し、吸音板を選ぶだけでは決まりません。強化ガラスの表面圧縮応力、複層ガラスの中空層、せっこうボードの水濡れ条件も、目的と性能を組にして整理します。

確認先：吉野石膏・ロックウール化粧吸音板ソーラトンの特長 ／ AGC・建築ガラス ／ 吉野石膏・よくあるご質問

正解：（3） 低圧とは、直流にあっては600V以下、交流にあっては300V以下のものをいう。

日本の「電気設備に関する技術基準を定める省令」第2条では、低圧は直流750V以下・交流600V以下です。選択肢3の600V・300Vはこの定義ではありません。IECで扱う直流1,500V・交流1,000Vとも区別します。例えば交流600Vは低圧、交流601Vはこの省令では高圧側です。漏電遮断器は漏電保護、接地は異常時の危険を抑える措置として確認します。

確認先：e-Gov・電気設備に関する技術基準を定める省令 ／ 経産省・国際規格と日本の電圧区分の違い ／ 経産省・電気設備の技術基準の解釈

正解：（1） この条件で必要な受水槽の有効容量は40m³である。

この設問の容量は20×0.5＝10m³です。2倍の40m³とする選択肢1は与条件に合いません。1日分の半分という条件は今回の学習例で、すべての建物に一律の容量を求めるものではありません。実際は使用量・時間変動・受水条件・水質管理等を確認します。直結増圧は受水槽を経由しない方式で、急な流速変化で生じる圧力変動がウォーターハンマーです。

確認先：東京都水道局・給水方式について ／ 国交省・公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和7年修補版

正解：（4） ダクト内の風量は、ダクト断面積に関係なく風速のみで決まる。

風量Qは平均風速v×断面積Aです。例えばA＝0.20m²、v＝5m/sならQ＝1.0m³/s＝3,600m³/hです。同じ風速で面積を半分にすれば風量も半分になります。VAVは送風量を変える方式、ファンコイルは冷温水を利用する末端機器です。冷却塔は冷凍機側から戻る冷却水の熱を外へ放出します。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和7年修補版

正解：（2） 直接基礎の根入れ深さは、基礎底面を地表面と同じ高さにするのが最も安全である。

基礎底面は支持地盤、地耐力、沈下、地下水や周辺条件を見て決めます。地表面と同じ高さというだけで最も安全とは判定できません。場所打ち杭は孔をつくってコンクリートを施工する杭です。周囲の地盤が杭に対して下がると、負の摩擦による下向きの力が杭に加わり、杭が支える荷重は増える方向になります。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版 ／ e-Gov・建築基準法施行令

正解：（3） PL/4

左右の反力はP/2ずつ。左支点から中央までL/2なので、中央の曲げモーメントは(P/2)×(L/2)＝PL/4です。例えばP＝12kN、L＝4mなら12kN·m。PL/8は同じ総荷重を等分布にした場合の値で、荷重の形が違います。PL/2は中央までの距離を誤ってLとした計算です。

確認先：設問の学習用条件から計算・検算

正解：（4） スクリューウエイト貫入試験（旧スウェーデン式サウンディング試験）は、主に大規模建築物の深い地層を調べる試験である。

スクリューウエイト貫入試験は、荷重と回転による貫入抵抗を測り、小規模建築物等の地盤調査に使います。大規模建築物の深い地層を主対象とする説明は不適当です。標準貫入試験のN値は、規定の打撃でサンプラーを30cm貫入させるのに要した回数です。平板載荷試験で得る支持力特性は、載荷板と影響範囲の条件を踏まえて評価します。

確認先：日本建築総合試験所・SWSによる換算N値利用上の留意点 ／ 理研地質・ボーリング調査と標準貫入試験

正解：（1） ベンチマークは、工事中に移動するおそれのある場所に設置し、適宜変更する。

ベンチマークは、工事で動いたり沈下したりしにくい位置に堅固に設け、他の基準点との関係も確認します。移動しやすい点をその都度変えると高さの基準が失われます。壁つなぎの9m・8mは設問で指定した枠組足場の条件です。単管足場の間隔や足場板の固定も、それぞれの規定と足場の計画に従います。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版 ／ 厚労省・労働安全衛生規則

正解：（3） 山留め支保工の切りばりは、温度変化による軸力の変動を考慮する必要はない。

鋼製の切りばりは温度で伸縮し、拘束された状態では軸力が変化します。温度変化を無視する選択肢3が不適当です。軸力の増減は拘束・施工段階等も関係するため測定・管理します。地下水は土の有効応力と水圧を分けて検討し、「地下水が高ければ土圧だけが必ず増える」と単純化しません。ヒービングは軟弱粘性土地盤の掘削底が持ち上がる現象です。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（2） 鉄筋の末端のフックは、主にコンクリートとの付着力を減少させるために設ける。

フックは曲がり部の支圧抵抗などによって定着を確保するための形状です。付着を減らす目的ではありません。重ね継手の長さは鉄筋の径・種類、コンクリート強度、継手条件等で確認します。かぶりは最も外側の鉄筋表面からコンクリート表面までの距離で、耐久性・耐火性に関わります。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（4） 腹筋は、主に梁に生じる圧縮力に抵抗する。

腹筋は梁側面に配置し、側面のひび割れ抑制や配筋の形状保持などに役立ちます。主に圧縮力を負担する鉄筋とする選択肢4は不適当です。一般的な連続梁の鉛直荷重時には、支点付近は上端、中央付近は下端が引張側となります。地震時などは曲げの向きが変わるため、位置だけで常に引張側と決めないようにします。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（1） 棒形振動機は1か所で60秒以上動かさず、材料が分離するまで締め固める。

締固めは密実にするために行い、材料分離を起こすまで同じ場所を加振するものではありません。先行層との一体化、型枠の隅への充填、表面の状態を確認します。落下高さ・横流し・打重ね時間の管理も必要です。暑中は温度上昇や急な乾燥により施工しにくくなるので、運搬・打込み・養生をつなげて計画します。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（2） 他の条件が同程度の場合、単位水量が多いほど、乾燥収縮によるひび割れが発生しにくくなる。

他の条件が同程度なら、単位水量を増やすと乾燥収縮が大きくなる方向です。スランプは軟らかさ、空気量試験は空気の割合、圧縮強度試験は固まった後の強さを測ります。圧縮強度の材齢・養生条件は管理目的と適用仕様に従います。構造体強度の推定など、28日だけで判断しない管理もあります。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（3） 高力ボルトの締め付けは、ボルト群の外側から中央に向かって行う。

ボルト群は中央側から周辺側へ締め付ける順序で、接合面をなじませます。順序に加えて一次締め・マーキング・本締め・検査まで管理するので、順序だけで所定軸力を保証するものではありません。溶接部は接合形式と要求品質に応じて検査方法を選び、完全溶込み溶接部の内部欠陥の確認には超音波探傷試験が使われます。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（1） 改質アスファルトシート防水の常温粘着工法では、接着をよくするため下地を意図的に含水させたまま施工する。

常温粘着工法では、材料が求める下地の乾燥・清掃・プライマー等を確認して接着させます。意図的に湿らせておけば接着がよくなる、とはいえません。防水には積層、シート、塗膜などの構成があり、下地条件や施工手順も異なります。工法名を見ずに「すべて湿潤」「すべて同じ乾燥条件」と決めないようにします。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（4） シーリング材の施工は、降雨時や被着面が濡れている状態でも問題なく行える。

二面接着では左右の被着面に接着させ、底面への接着を避けて目地の動きに追従させます。非接着性のバックアップ材は深さ調整にも役立ちます。降雨や濡れは接着不良につながるため、無条件に施工できる選択肢4は不適当です。動きの小さい目地に三面接着を認める仕様もあるので、すべての目地を同じ断面として扱いません。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（3） モルタルの1回の塗厚は、塗回数を減らすため、仕様にかかわらずできるだけ厚くする。

モルタルを一度に厚く塗ると、だれや収縮ひび割れ、浮きなどにつながります。指定された層ごとの厚さと養生を守り、次の層を施工できる状態か確認します。セルフレベリング材も、流し込むだけで完了するものではありません。下地処理、プライマー、厚さ管理、ならし、養生は材料の施工要領によって行います。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（2） タイルの浮きの検査は、目視のみで行い、打診検査は不要である。

打診は浮きを確かめる方法の一つで、目視だけで付着状態まで確定することはできません。密着張りでは専用振動機でモルタルをタイル裏面へ行き渡らせ、改良圧着張りでは下地とタイル裏面の両方に塗り付けます。有機系接着剤張りには外壁用もあるため、接着剤という名称だけで内装専用と判断しません。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（4） 木部のオイルステイン塗りは、木材表面に厚い塗膜を形成して保護する塗装法である。

オイルステインは木材へ浸透して着色し、木目を見せる仕上げです。厚い塗膜をつくるという選択肢4は不適当です。塗装は素地調整と温湿度の確認に加え、各工程の間隔も守ります。「十分乾けば何日後でもよい」とは限らず、材料指定の最短・最長間隔があれば両方を確認します。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（1） 網入りガラスは、普通ガラスに比べて強度が高いため、防犯用に適している。

金網は破損したガラスの脱落を抑えるためのもので、金網入りというだけで防犯ガラスにはなりません。防犯・防火・耐風圧など、必要な性能を個別に確認します。セッティングブロックはガラス下端を適切な位置で支持し、自重を建具へ伝えます。サッシの性能だけでなく、取付けとガラスの支持条件も必要です。

確認先：AGC・建築ガラス ／ 国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（3） カーペットのグリッパー工法は、下地にカーペットを接着剤で直接貼り付ける工法である。

グリッパー工法は周囲のグリッパーにカーペットを掛け、伸張して固定します。下地全面に接着する工法とは違います。フローリングは実付き材の釘留め工法という条件で判断します。床シートは下地が湿っていると接着不良等につながるため、接着剤や床材の施工条件に合うことを確認します。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（2） 水分にさらされるアルミニウムと鋼の接触部でも、電食の心配はないので絶縁等の対策は不要である。

異種金属が電気的に接触し、水分などの電解質があると接触腐食が起こり得ます。濡れる接合部を無処置にする選択肢2は不適当です。天井下地は、つりボルト→ハンガ→野縁受け→クリップ→野縁の順で支持します。野縁をつりボルトに直接取り付ける説明とは区別してください。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（4） 施工計画は、工事着手前に1度作成すれば、工事途中での見直しは不要である。

現場条件や工程が変われば、施工計画の前提も見直します。総合計画は工事全体、工種別計画は具体的な施工手順等を扱います。変更時は安全・品質・工程への影響を確認し、必要な承認や関係者への周知まで行うため、最初の文書を保管するだけでは計画管理になりません。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（2） 道路交通法上、工事のための道路使用許可は国土交通大臣から受ける。

道路使用は道路交通法上の手続で、許可権者は所轄警察署長です。道路管理者の占用許可とは別です。建築工事届、騒音規制法の届出、労安法の仕事の届出も対象と窓口が異なります。選択肢4は、労安法88条3項と安衛則90条に該当する高さ31mを超える建築物の建設等で、同条2項の仕事を除いた条件です。

確認先：e-Gov・建築基準法 ／ e-Gov・道路交通法 ／ e-Gov・騒音規制法 ／ e-Gov・労働安全衛生法 ／ 厚労省・労働安全衛生規則

正解：（1） 指定仮設は、施工者が自由に計画・変更できる仮設をいう。

指定仮設は設計図書で条件等を指定した仮設です。施工者が単独で自由に変えてよいものではありません。任意仮設でも、法令・契約・施工条件・安全確保には従います。現場条件が変わったときは、任意か指定かを確認したうえで、設計変更の対象となるか等を協議します。

確認先：国交省・工事請負契約における設計変更ガイドライン

正解：（3） 外装仕上工事と内装仕上工事は並行しているが、この2作業だけで工程上6週間を連続して使う。

外装・内装はともに第10〜12週なので、暦上の期間は12−10＋1＝3週間です。合計6作業週は二つの作業量を足した値です。第10週には躯体・外装・内装が重なり、同時作業数は3。2作業を同じ班が順番に行う条件へ変えれば、3＋3＝6週間となり、図の並行工程をそのまま使えません。

確認先：設問の学習用条件から計算・検算

正解：（2） 15日

A→C→Fは6＋3＋6＝15日、B→D→Fは4＋3＋6＝13日、B→E→Gは4＋2＋4＝10日。最長の15日が工期です。④ではCの終了9日とDの終了7日の遅い方を待つので、Fは9日から始めます。経路の平均や最短日数を答えないようにします。

確認先：設問の学習用条件から計算・検算

正解：（4） 工程を短縮するためには、クリティカルパス以外の作業を短縮するのが最も効果的である。

非クリティカルな作業だけを短縮しても、最長経路が変わらなければ全体工期は縮まりません。ただし、クリティカルパス上の作業なら何日でも工期を縮められる、という意味でもありません。別経路が最長になる場合や、複数の最長経路が残る場合があるため、短縮後に計算し直します。問35ではAだけを短縮すると、その限界を確認できます。

確認先：設問の学習用条件から計算・検算

正解：（1） ヒストグラムは、2つのデータ間の相関関係を把握するために作成する。

ヒストグラムは一つの特性値の分布を見る道具です。二つの変数の組を点で表して関係を調べるのは散布図です。ヒストグラムでは測定順が失われるので、時間順の変動は管理図等で別に確認します。規格値は製品の要求、管理限界は工程の変動を調べる境界であり、同じ線ではありません。

確認先：ASQ・品質管理の七つ道具

正解：（3） 特性要因図は、結果とその原因の関係を時系列で表したものである。

特性要因図は、結果に影響しそうな原因候補を枝分かれで整理します。時系列の推移を表すものではなく、並べただけで原因が証明されるわけでもありません。管理図の限界外の点は原因調査の手掛かりです。パレート図は項目別の件数等と累積割合から、どこを調べるかを考えるために使います。

確認先：ASQ・品質管理の七つ道具

正解：（4） 抜取検査は、ロット全数を検査する方式で、高い信頼性が得られる。

抜取検査はロットの一部を検査し、その結果からロットを判定します。全数を調べる方法ではありません。抜取には良いロットを不合格にしたり、悪いロットを合格にしたりするリスクがあるため、抜取計画を決めます。受入・中間・完了は、検査する段階の区別です。

確認先：NIST・抜取検査の計画

正解：（2） 足場の点検は、悪天候後に1度行えばよく、作業開始前の日常点検は不要である。

その日の作業開始前には、足場用墜落防止設備の取外し・脱落の有無を、指名した点検者が確認します。悪天候後だけでは不足します。作業床の幅40cm以上・床材間の隙間3cm以下、手すり85cm以上と中さん等は設問の通常構造の足場で確認する条件です。組立て等の作業指揮と、使用前の点検は別の役割です。

確認先：厚労省・労働安全衛生規則

正解：（3） 高さ5m以上の建築物の鉄骨組立てには、足場の組立て等作業主任者を選任する。

高さ5m以上の建築物の鉄骨組立て等には、建築物等の鉄骨の組立て等作業主任者を選任します。足場の主任者ではありません。地山掘削は掘削面の高さ2m以上、コンクリート造工作物の解体等は高さ5m以上など、対象条件も一組で確認します。主任者の名称だけを暗記し、どの高さの何の作業かを省略しないようにします。

確認先：e-Gov・労働安全衛生法施行令 ／ 厚労省・労働安全衛生規則

正解：（1） 高さ2m以上の足場の組立て・解体・変更で、強風等により危険が予想されても、工期を優先して続ける。

高さ2m以上の足場の組立て等では、強風・大雨・大雪などで危険が予想されるときは作業を中止します。期限が近いことは続行の理由になりません。高さ2m以上で墜落のおそれのある作業は、作業床や端部・開口部の囲い等を設け、困難な場合は防網や要求性能墜落制止用器具等の措置を講じます。器具を渡すだけでなく、取付設備・使用方法も確認します。

確認先：厚労省・労働安全衛生規則

正解：（4） 建設業の許可は、一度取得すれば永久に有効であり、更新の手続きは不要である。

建設業許可の有効期間は5年で、営業を続けるには更新が必要です。永久に有効ではありません。軽微な工事のみを請け負う場合の例外、一般・特定の区分、元請としての下請契約額の条件を分けて判断します。建設業の許可と、個々の現場に置く主任・監理技術者の要件は別に確認します。

確認先：e-Gov・建設業法

正解：（2） 同一の工事には、主任技術者と監理技術者を必ず同時に配置する。

建設業法26条2項の条件を満たすと、主任技術者に代えて監理技術者を置きます。両方を必ず同時に置くのではありません。監理技術者を置く条件に使う下請契約額と、専任を判断する請負代金額は別です。まず誰から請け負ったか、次に工事・契約額の条件を読み分けます。

確認先：e-Gov・建設業法

正解：（1） 一括下請負は、あらかじめ下請負人に書面で通知すれば、発注者の承諾なく行うことができる。

一括下請負は原則禁止です。例外が認められる民間工事であっても、元の発注者の事前の書面承諾等が必要で、下請負人への通知では代用できません。公共工事や政令指定の共同住宅新築にはこの例外はありません。請負契約は法定事項を記載した書面を相互に交付しますが、承諾等の法定要件を満たす電磁的方法も認められます。

確認先：e-Gov・建設業法 ／ e-Gov・建設業法施行令 ／ e-Gov・公共工事入札契約適正化法

正解：（3） 建築確認が必要でも、着工後から工事完了前までの間に申請すればよい。

建築確認が必要な工事は、着工前に確認済証の交付を受けます。着工後でも完成前ならよい、とはいえません。工事完了後の検査済証とは手続と時点が異なります。建築確認の要否は構造・規模・区域・工事内容によって判断し、用途変更にも対象条件があります。

確認先：e-Gov・建築基準法

正解：（2） 建ぺい率とは、建築物の延べ面積の敷地面積に対する割合をいう。

建ぺい率は建築面積÷敷地面積、容積率は延べ面積÷敷地面積です。例えば敷地200m²、建築面積80m²、延べ面積140m²で緩和等を考えなければ、建ぺい率40%、容積率70%。分子を入れ替えると誤ります。実際の法適合確認では各面積の算定や不算入・緩和等も確認します。

確認先：e-Gov・建築基準法 ／ e-Gov・建築基準法施行令

正解：（4） 作業主任者の選任は、事業者の任意であり、法令上の義務ではない。

作業主任者は、法令で定める対象作業で選任が義務となります。例えば高圧室内作業主任者は免許、足場の組立て等作業主任者は該当する技能講習修了など、作業によって資格要件が異なります。作業指揮・点検・保護具使用の監視など、具体的な職務も対象作業ごとの規定で確認します。

確認先：e-Gov・労働安全衛生法 ／ 厚労省・労働安全衛生規則 ／ e-Gov・労働安全衛生法施行令

正解：（1） 特別教育は、外部の教育機関でのみ実施でき、事業者自らが社内で行うことはできない。

特別教育は、内容・時間などの規定を満たす形で事業者が社内実施することもできます。受講者・科目等の記録は3年間保存します。対象は省令で定める業務で、危険そうな業務すべてが同一の特別教育になるわけではありません。アーク溶接と、設問で指定したクレーン運転は対象です。技能講習・免許が必要な業務とは区別します。

確認先：e-Gov・労働安全衛生法 ／ 厚労省・労働安全衛生規則

正解：（4） 足場を組み立てた後は、使用前に点検せず、1か月に1回だけ点検すればよい。

足場の組立て・一部解体・変更や悪天候等の後は、作業を再開する前に指名した点検者による点検が必要です。1か月に1回まで待つことはできません。安衛則567条2項の点検結果・点検者氏名と補修等の内容は、その足場を使用する仕事が終わるまで保存します。つり足場には568条の点検規定があるので別に確認します。

確認先：厚労省・労働安全衛生規則 ／ e-Gov・労働安全衛生法施行令