工程管理は、施工に必要な日数を求め、前後関係・人員・出来高を同じ工程に結び付けて判断します。2級建築施工管理技士・第一次検定向けに、独自4図と確認8問で「数字を計算した後、何を確かめるか」を練習します。
本文と図は約15分、確認8問は約10分が目安です。解説と図 → 確認問題 → 誤答した図へ戻る順で使います。施工計画の前提は「2級建築の施工計画」で確認できます。
最初に押さえる結論
- 令和8年度前期はNo.31・32が工程管理で、公式正答肢はNo.31＝③、No.32＝②です。
- 実働日数は、総施工数量を1日当たり施工数量で割って求めます。掛け算ではありません。
- バーチャートは期間を伝えやすい一方、作業の前後関係、余裕、重点管理作業は読み取りにくい工程表です。
- ネットワーク工程表は前後関係と全体工期への影響を分析し、出来高曲線は計画と実績の差を監視します。
- 遅れの回復は、単純な増員から始めず、原因、後続への影響、安全・品質、変更手続きを一緒に確認します。
工程管理は「短い工程を作ること」ではありません。必要な品質と安全を守りながら、契約工期、検査、資材、労務、天候、関連工事を一つの時間軸へ落とし、実績に合わせて更新する仕事です。
本記事は、建設業振興基金の令和8年度前期・令和7年度後期の公式問題と正答肢、国土交通省「公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版」を照合しています。実工事では、契約書、設計図書、特記仕様、承認された実施工程表、協力会社・関連工事との調整結果を優先してください。
確認日：2026年11月3日。図・数値比較・確認問題は当サイトの独自教材です。公式問題・正答を確認する際は、令和8年度前期と令和7年度後期を区別してください。
令和8年度前期・令和7年度後期の出題を区別する
令和8年度前期No.31の公式正答肢は③、No.32は②です。No.31・32を含むNo.28〜37は10問すべてに解答します。工程管理を選択科目のつもりで後回しにしないようにしましょう。
試験全体は50問が示され、そのうち40問に解答する形式です。選択区分と必須区分の全体像は「2級建築 第一次検定の攻略法」で確認できます。
| 年度 | No.31 | No.32 |
|---|---|---|
| 令和8年度前期 | 日数・工程計画／③ | バーチャートの特徴／② |
| 令和7年度後期 | 資源の調整・工程計画／④ | バーチャートの語句／① |
No.31は実働日数を割り算で求める
令和8年度前期No.31で不適当なのは、各作業の実働日数を「総施工数量×1日当たり施工数量」で求めるという説明です。正しくは次の関係です。
実働日数 ＝ 総施工数量 ÷ 1日当たり施工数量
数量と施工能力の単位をそろえてから計算します。
学習用の例として、内装ボード600m²を1班が1日100m²施工できるなら、実働日数は600÷100＝6日です。2班へ増やして単純に200m²/日と見込む前に、作業面、資材供給、揚重、検査、他職との干渉が2班分あるか確認します。人数を2倍にしても生産性が必ず2倍になるわけではありません。
実働日数と暦日を分けて計画する
実働日数は実際に作業する日数です。暦日は休日、雨天・強風などの作業不能日、地域条件、検査待ち等を考慮したカレンダー上の日数です。令和8年度前期No.31では、地域の雨天日・強風日等を推定して全体日程を求めることと、基本工程表へ監理者の検査・承認等の日程を入れることは適当とされました。
6実働日を月曜日から並べても、休日や作業不能日が入れば完了日は6暦日後とは限りません。次の順で組み立てます。
- 設計数量と採用工法から施工数量を整理する。
- 施工実績、機械能力、班編成、作業場所から1日当たり施工数量を設定する。
- 割り算で実働日数を求め、端数処理と段取り日を確認する。
- 休日、気象、養生、検査・承認、資材納期、関連工事を加えて暦日に置き換える。
- 前後関係と資源の重なりを確認し、実行できる工程へ調整する。
6実働日を、休日のある週へ置いてみる
ここからは学習用の架空の条件です。月曜に着手し、土日は休み、施工日は毎日100m²、総量600m²とします。検査は各施工日に済み、別の待ち日はありません。着手日を1日目として、完了日までを両端とも数えます。
Aでは最初の月〜金で500m²、土日を休んで翌月曜に残り100m²を施工します。6実働日でも、着手日を含む期間は8暦日です。さらに最初の水曜が作業不能になるBでは、初週400m²、翌月曜500m²、火曜600m²となり9暦日です。
どちらも必要な施工量は600m²、実働日数は6日で変わりません。「作業できる日の数」と「カレンダーの幅」を区別する例です。実工事では雨の影響が翌日以降へ残る場合や、検査・養生の条件も個別に工程へ入れます。
工程表は答えたい質問で選ぶ
| 工程表 | 分かりやすいこと | 弱いところ |
|---|---|---|
| バーチャート | 開始・終了・作業期間 | 前後関係・余裕 |
| ネットワーク | 前後関係・重点経路 | 日常共有には複雑 |
| 出来高曲線 | 全体の計画・実績差 | 遅れの作業原因 |
一つの工程表ですべてを管理しようとしません。全体の前後関係はネットワーク、日付の共有はバーチャート、全体進捗の傾向は出来高曲線というように、目的ごとに組み合わせます。
No.32はバーチャートで重点作業を断定しない
令和8年度前期No.32で不適当なのは、バーチャートなら重点管理する作業を判断しやすい、という説明です。バーチャートは縦軸に作業、横軸に時間を置くため、誰がいつ作業するかを伝えやすい工程表です。
しかし、横棒だけでは、どの先行作業が終わらないと後続へ進めないか、どの作業に何日の余裕があるか、どこを短縮すれば全体工期が縮むかを分析しにくい弱点があります。重点作業の判断には、前後関係と余裕を表せるネットワーク工程表が向いています。
令和7年度後期No.32はバーチャートの修正性を読む
令和7年度後期No.32は、バーチャートの空欄へ入る語句の組合せを問う問題で、公式正答肢は①でした。横軸には各工事日数を示し、作業間調整に伴う修正はしにくい、という整理です。
一本の横棒を動かす操作は簡単でも、その変更が他作業、検査、資材、職種の重なりへどう波及するかはバーチャートだけでは追いにくい――ここを区別します。「表を描き直しやすいか」ではなく、「前後関係を保ったまま変更影響を分析しやすいか」が問題です。
ネットワーク工程は最長経路と余裕を読む
ネットワーク工程表では、作業の前後関係をつなぎ、開始から終了までの各経路の日数を計算します。最長となる経路が全体工期を決めるクリティカルパスです。資源制約や指定日などの追加条件を置かない基本計算では、その経路上の作業はトータルフロート（全余裕）が0になります。
ただし、クリティカルパスは一度決めたら固定ではありません。作業を短縮したり遅らせたりすると、別の経路と同じ長さになり、複数のクリティカルパスが生じることがあります。変更後に全経路と余裕を再計算します。
短縮判断の小さな例
- 経路A：土工4日＋基礎5日＋躯体4日＝13日
- 経路B：製作6日＋搬入2日＋躯体4日＝12日
当初の全体工期は13日です。経路Bを1日短縮しても、経路Aの13日は変わりません。経路Aを1日短縮すると両経路が12日となるため、その先は片方だけでなく両方を管理します。
第一次では工程表の使い分けと変更の影響を整理します。第二次の旬日・月別出来高を読む練習は「2級建築第二次の工程表｜旬日・出来高の解き方」で扱います。
13日と12日の二経路を、合流点から読む
上の数値例を図にします。土工→基礎、製作→搬入の二系列は同時に開始でき、基礎と搬入の両方が終わってから躯体へ進むとします。休日・資源制約・作業間の待ちを除き、日数は固定、時刻0から数えます。工種名・日数は計算用の簡略モデルです。
基礎完了は4＋5＝9、搬入完了は6＋2＝8。躯体の開始は遅い方の9なので、全体は9＋4＝13日です。搬入が8で終わっても、その時点では基礎が終わっていません。
| 変更する条件 | 二経路の合計 | 全体工期 |
|---|---|---|
| 当初 | 4＋5＋4＝13／6＋2＋4＝12 | 13日 |
| 製作だけ6→5日 | 13／5＋2＋4＝11 | 13日。長い経路は変わらない。 |
| 基礎だけ5→4日 | 4＋4＋4＝12／12 | 12日。両経路がクリティカルになる。 |
| 基礎だけ5→3日 | 4＋3＋4＝11／12 | 12日。さらに短縮しても製作側を待つ。 |
短縮前にクリティカルだった作業へ、同じ短縮を繰り返しても効果が続くとは限りません。変更後の両経路を計算し直すことが検算です。躯体は両経路で共通する一つの作業なので、二回施工する意味ではありません。
令和7年度後期No.31は山崩しを工期短縮と決めない
令和7年度後期No.31の公式正答肢は④です。山積み工程表の山崩しを、工期短縮の手法とする説明が不適当でした。
山積みは、日ごとの労務・機械などの必要量を積み上げて資源の集中を見えるようにします。山崩しは、余裕のある作業の時期や配分を動かし、供給限度を超える山をならす調整です。目的は資源制約を満たし、実行可能な工程にすることであり、操作しただけで全体工期が短くなるとは限りません。
| 確認 | 見るもの | 変更後の再確認 |
|---|---|---|
| 山積み | 日ごとの資源需要 | 供給上限との比較 |
| 山崩し | ピークの移動・分散 | 工期・余裕・干渉 |
| 工期短縮 | 全体工期を決める経路 | 新しい重点経路 |
8人の山を4人へならしても、後続開始は変わらない例
独立した作業X・Yは、それぞれ2日間、毎日4人を必要とし、途中で分割しない条件です。両方とも第4日末までに完了すれば、後続Zは第5日に着手できます。作業員は1日4人まで供給できるとします。これは前の土工・製作とは別の学習例です。
当初の同時施工では第1・2日に4＋4＝8人が必要で、供給上限を超えます。Xを第1・2日、Yを第3・4日にすると、毎日4人で実行でき、両作業は期限内に終わります。必要な作業量は4人×2日×2作業＝16人日で同じ、Zの開始も第5日のままです。
この例で減ったのはピークの人数です。全体工期を短くしたわけではありません。Yが第2日までに終わらなければならない条件なら、この移動は使えません。余裕、後続条件、作業場所の干渉を確認してから動かします。
出来高は、同じ完了条件で計画と実績を比べる
出来高曲線は、横軸に時間、縦軸に累計出来高を取り、計画と実績を比べます。実績線が計画線より下なら遅れの兆候ですが、曲線だけでは原因までは分かりません。どの作業が遅れ、後続へどう影響するかを工程表と現場記録で確認します。
出来高を比較するときは、契約や管理目的に合わせて何を完了として数えるかを定めます。次の学習例では検査・確認まで終えた数量で統一します。未検査や手直しが残る数量を同じ完成量へ混ぜると、進捗を大きく見積もるためです。
出来高100m²の不足を、そのまま工期1日遅れとしない
別の学習例として、総量600m²の同じ作業を比べます。第1〜5日を施工可能日とし、計画は毎日100m²、検査・確認まで終えた実績は毎日80m²です。計画と実績で、集計する範囲と完了条件をそろえています。
第5日末の計画500m²に対し実績400m²なので、不足は100m²。総量に対する割合は500÷600×100≒83.3％、400÷600×100≒66.7％です。差は100÷600×100≒16.7ポイント。丸める前の値で差を求めるため、表示値83.3−66.7＝16.6とはわずかに異なります。
100m²は計画上の施工能力で1日分ですが、それだけで全体工期が1日遅れるとは決まりません。この作業の余裕、後続の開始条件、残数量、今後の施工能力を確認します。実績80m²/日が続く条件なら残り200m²÷80＝2.5実働日ですが、暦日の完了日を決めるには作業日と端数の扱いも必要です。
複数工種を集計するときは、面積・体積・金額をそのまま足せません。そろえた評価基準と重みで集計し、月別値を累計へ直す練習は「2級建築第二次の工程表｜旬日・出来高の解き方」へ進みます。
進捗管理は差・原因・将来の三段階
- 差：計画開始・完了、実績、残数量、検査状況を同じ基準日で比べる。
- 原因：数量見込み、作業能力、天候、資材、承認待ち、干渉、手直しに分ける。
- 将来：後続作業と引渡しへの影響を予測し、回復案を比較して工程を更新する。
遅れが出たときに「人を増やす」だけでは、狭い場所の混雑、揚重待ち、品質低下、長時間労働を招くことがあります。区画分割、作業順序、施工方法、資材搬入、検査時期、資源追加を比べ、安全・品質・費用・承認手続を含めて選びます。
実施工程表は提出して終わりではない
国土交通省の令和7年版仕様書1.2.1では、工事着手に先立って実施工程表を作成し、関連工事の関係者と調整したうえで監督職員の承諾を受けます。条件変更等で変更が必要になれば、施工へ支障がないよう直ちに変更し、該当部分の施工前に承諾を受けます。
実施工程表には、施工だけでなく、監理者・監督職員の検査や承認、受電、試運転、関連工事、指定部分、引渡しまで入れます。「現場作業が終わる日」と「契約上完成できる日」は同じとは限りません。
同仕様書1.2.1では、契約上の条件変更等による変更（3項）と、それ以外の内容変更（4項）を分けています。後者は監督職員への報告と適切な措置、週間・月間等の補足工程表は監督職員の指示がある場合の作成・提出（5項）です。概成工期・受電日・総合試運転調整の明記は、概成工期が特記された場合（6項）の規定として読みます。適用される契約・仕様書の条件と、一般的な管理上の工夫を分けて確認してください。
全体・月間・週間工程で情報の細かさを変える
工事全体を一枚だけで細かく管理すると、情報量が多すぎて日常の判断に使えません。反対に週間工程だけを見ると、半年先の資材発注や検査日から逆算できません。見る期間に合わせて粒度を変えます。
- 全体工程：着工、主要工区、上棟、受電、試運転、検査、引渡しなど、工期を左右する節目を置く。
- 月間工程：職種の重なり、揚重、資材納期、施工図・承認期限、検査予定を調整する。
- 週間工程：作業場所、班数、搬入時刻、立会い、翌週への引継ぎを具体化する。
- 日々の打合せ：当日の危険、作業間干渉、天候、残作業、翌日の準備を確認する。
上位工程を変えずに下位工程だけ辻褄を合わせると、無理な人員集中や検査抜けが起きます。週間の遅れが全体の節目へ届くかを確認し、届く場合は月間・全体工程まで更新します。
オリジナル確認問題8問と自己採点
解答を開く前に自分で考え、解説と照合して正誤を記録します。問7・8の短文は、選択問題の判断理由を説明する練習です。入力・採点記録は保存や外部送信をせず、再読み込みで消えます。
問1／8
問題1：総施工数量720m²、1日当たり施工数量90m²の作業について、実働日数は何日ですか。
①6日 ②8日 ③10日 ④64,800日
問2／8
問題2：バーチャートだけでは判断しにくいものはどれですか。
①各作業の予定期間 ②横軸の日付 ③前後関係と全余裕 ④作業名
問3／8
問題3：余裕のある作業を山崩しする主な目的として最も適切なものはどれですか。
①必ず工期を短縮する ②資源の過度な集中を調整する ③検査を省略する ④出来高を増やして記録する
問4／8
問題4：出来高の把握として最も適切なものはどれですか。
①未検査・手直し分も完成扱い ②基準日を変えて比較 ③完了条件を決めて計画と実績を比較 ④実績線だけを見る
問5／8
問題5：工程の遅れに対する最初の対応として最も適切なものはどれですか。
①全作業へ一律残業を指示 ②原因と後続への影響を確認 ③品質検査を削る ④工程表を変更しない
問6／8
カレンダー図Aの600m²・100m²/日・月曜着手・土日休みに加え、最初の水曜も施工できなくなりました。他の条件は同じです。完了日はいつですか。
①最初の金曜 ②翌月曜 ③翌火曜 ④翌水曜
問7／8
二経路の例で、基礎5日を3日へ短くし、他の作業日数は変えません。全体工期とその理由を書いてください。
問8／8
出来高図の第5日末で、計画500m²、実績400m²でした。「100m²は計画1日分だから、全体工期も1日遅れる」と決める前に、何を確認しますか。
正解 0／8問・まちがえた 0問・未記録 8問
問1・6は日数、問2・7は前後関係、問3は人員の山、問4・5・8は出来高と回復の確認へ戻りましょう。
リセットは採点記録だけを消し、入力した理由は残します。
公式資料と更新方針
- 建設業振興基金「令和8年度前期 2級建築 第一次検定問題」：No.31・32と解答区分を確認
- 令和8年度前期 第一次検定正答肢：No.31＝③、No.32＝②を確認
- 建設業振興基金「令和7年度後期 2級建築 第一次検定問題」：No.31・32を確認
- 令和7年度後期 第一次検定正答肢：No.31＝④、No.32＝①を確認
- 国土交通省「公共建築工事標準仕様書（建築工事編）」：令和7年版と正誤表の入口
- 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版PDF：1.2.1の実施工程表を確認
本記事は令和8年度前期と令和7年度後期の公表資料を確認しています。令和8年度後期の内容は、公式問題・正答の公表後に照合します。未公表の問題を予想して今年度の出題内容としないでください。
年度別の公表状況：建設業振興基金・2級建築の過去の試験問題。工程管理と出来高の集計方法は国交省九州地方整備局・土木工事施工管理の手引（平成20年9月、4-1・4-8・5-1〜5-3）も参照しています。後者は管理方法の説明に使い、建築工事の契約仕様としては扱いません。
まとめ
- 令和8年度前期No.31・32の正答は③・②で、どちらも必須問題です。
- 実働日数は総施工数量÷1日当たり施工数量。暦日は休日・気象・検査等を加えて考えます。
- バーチャートは期間共有に強く、前後関係・余裕・重点作業の分析には弱い工程表です。
- 令和7年度後期No.31は④。山崩しを工期短縮と決めず、資源需要を調整する目的で読みます。
- 進捗は計画との差、遅れの原因、将来への影響を確認し、工程表を施工前に更新します。
工程を作る前提は「2級建築の施工計画」、出来高の合否や検査は「2級建築の品質管理」、回復工程で守る安全条件は「2級建築の安全管理」で続けて確認してください。