【2級管工事】第一次検定 模擬テスト 第3回 解答・解説

第3回の解答で直前期の復習順を決める

3回のうち2回以上迷った論点を優先し、直前期に残す復習項目を3〜5個へ絞ります。正解番号だけでなく、誤りの選択肢が成り立たない理由を自分の言葉で説明できるか確認してください。

問1　正解：（3）冷房負荷の計算において、人体からの発熱は顕熱のみを考慮すればよい

人体からの発熱には顕熱（対流・放射）と潜熱（発汗・呼吸による水蒸気）の両方があります。冷房負荷の計算では、顕熱と潜熱の両方を考慮する必要があります。「顕熱のみでよい」は誤りです。

問2　正解：（4）異種金属を接触させて配管すると、電位の高い（貴な）金属側が腐食しやすくなる

異種金属接触腐食（ガルバニック腐食）では、電位の低い（卑な）金属側が腐食しやすくなります。例えば鋼管と銅管を直接接触させると、電位の低い鋼管側が優先的に腐食します。「貴な金属側が腐食しやすい」は逆であり誤りです。

問3　正解：（2）絶対圧力は、ゲージ圧力から大気圧を差し引いた値である

絶対圧力は、完全な真空を基準（ゼロ）とした圧力です。ゲージ圧力は大気圧を基準としており、絶対圧力＝ゲージ圧力＋大気圧の関係があります。「大気圧を差し引いた値」は逆であり誤りです。

問4　正解：（3）蒸気ボイラーにおいて、安全弁は圧力が規定値以下に低下したときに作動する

安全弁は、ボイラー内の圧力が最高使用圧力を超えたときに自動的に開き、蒸気を放出して圧力を下げる安全装置です。「圧力が規定値以下に低下したときに作動する」は誤りです。圧力低下を検知するのは圧力制御装置（プレッシャースイッチ）の役割です。

問5　正解：（3）高置水槽

図中のAは、建物の屋上等に設置され、受水槽からポンプで揚水された水を貯留し、重力によって各階に給水する高置水槽です。高置水槽方式は、受水槽→揚水ポンプ→高置水槽→各所という流れで給水します。停電時でも高置水槽の残量分は給水が可能な点が特徴です。

問6　正解：（1）電力デマンド制御とは、電気料金を下げるために夜間の電力使用量を増やす制御のことである

電力デマンド制御とは、最大需要電力（デマンド値）を監視し、契約電力を超えないように負荷を制御・抑制する手法です。目的は最大需要電力の抑制であり、「夜間の電力使用量を増やす」ことではありません。夜間電力の活用は蓄熱システム等の別の省エネ手法です。

問7　正解：（2）木造建築物の布基礎は、基礎の底盤を地盤面より浅くすることで施工性を高めている

布基礎の底盤（フーチング）は、凍結深度以上かつ地盤面から一定の深さ（一般に12cm以上、寒冷地では凍結深度以上）に設置する必要があります。「地盤面より浅くする」と、地盤の支持力を確保できず、凍上による被害も受けやすくなるため誤りです。建築基準法施行令第38条でも根入れ深さの規定があります。

問8　正解：（3）鋼材は温度が上昇すると強度が増大し、耐火性に優れた材料である

鋼材は約300℃を超えると急激に強度が低下し、500〜600℃で常温の約半分の強度になります。そのため鋼材は耐火性に劣り、鉄骨造では耐火被覆が必要です。「温度上昇で強度が増大し耐火性に優れる」は誤りです。

問9　正解：（4）バイメタル式温度計は、1種類の金属の膨張量で温度を測定する計器である

バイメタル式温度計は、熱膨張率の異なる2種類の金属板を貼り合わせ、温度変化による湾曲を利用して温度を測定します。「1種類の金属の膨張量」ではなく2種類の金属の膨張差を利用するものであり、記述は誤りです。

問10　正解：（2）放射暖房（輻射暖房）は、対流暖房に比べて室内の上下温度差が大きくなりやすい

放射暖房（床暖房やパネルヒーターなど）は、放射熱により直接人体や物体を暖めるため、対流暖房に比べて室内の上下温度差が小さくなるのが特徴です。「上下温度差が大きくなりやすい」は誤りで、対流暖房の方が暖かい空気が天井付近に溜まり上下温度差が大きくなります。

問11　正解：（3）空調の自動制御において、二位置制御は比例制御よりも制御精度が高い

二位置制御（ON-OFF制御）は、設定値を境に機器をON/OFFするだけの制御方式で、制御対象がハンチング（振動）を起こしやすく、制御精度は低くなります。比例制御（P制御）は偏差に比例した出力を行うため、二位置制御より制御精度が高くなります。記述は逆であり誤りです。

問12　正解：（4）飲料水の水質基準において、一般細菌は1mLの検水で形成される集落数が1000以下であること

水道法に基づく水質基準では、一般細菌は1mLの検水で形成される集落数が100以下と定められています。「1000以下」は誤りです。また大腸菌は検出されないことが基準です。

問13　正解：（1）排水横管の管径が65mmの場合、最小勾配は1/200である

排水横管の最小勾配は管径によって異なり、管径65mm以下の場合は1/50です。管径75〜100mmで1/100、管径125mmで1/150、管径150mm以上で1/200となります。管径65mmで「1/200」は勾配が不足しており誤りです。

問14　正解：（3）1号消火栓の放水量は130L/min以上、放水圧力は0.17MPa以上である

1号消火栓の放水量は150L/min以上（放水圧力0.17MPa以上）が正しい数値です。選択肢の「130L/min以上」は誤りで、実際より低い値になっています。なお、2号消火栓の放水量は60L/min以上、易操作性1号消火栓の放水量は130L/min以上です。

問15　正解：（2）通気立て管

図中のAは、排水立て管に並行して設けられ、各階の排水横枝管からの通気管が接続される通気立て管です。通気立て管は、排水管内の圧力変動を緩和し、トラップの封水を保護する役割があります。通気立て管の上端は伸頂通気管に接続するか、単独で大気に開放します。

問16　正解：（4）減圧弁は、配管内の圧力が異常に上昇したとき自動的に弁を開いて流体を逃がす装置である

設問の記述は安全弁（逃し弁）の説明です。減圧弁は、一次側（入口側）の高い圧力を二次側（出口側）で所定の低い圧力に減圧して維持する装置です。「圧力上昇時に弁を開いて流体を逃がす」機能は安全弁の役割であり、減圧弁の説明としては誤りです。

問17　正解：（3）冷却塔（クーリングタワー）は、冷凍機の凝縮器で温められた冷却水を、外気と接触させて加温する装置である

冷却塔は、冷凍機の凝縮器で温められた冷却水を外気と接触させて冷却（蒸発冷却）する装置です。「加温する装置」は誤りで、正しくは「冷却する装置」です。冷却水は冷却塔で冷やされた後、再び凝縮器に送られて循環します。

問18　正解：（1）保温材の熱伝導率は、一般に密度が大きいほど小さくなる

保温材の熱伝導率は、内部の空気層（気泡）が多いほど小さくなります。密度が大きくなると空気層が減少し、熱伝導率は大きくなるのが一般的です。したがって「密度が大きいほど熱伝導率が小さくなる」は誤りです。ただし極端に密度が低い場合は対流による熱伝達が増えるため、最適な密度範囲があります。

問19　正解：（4）配管の固定点（アンカー）は、配管の熱伸縮を自由にするために設ける

アンカー（固定点）は、配管の熱伸縮を意図した方向に制御するために設けるものであり、伸縮を「自由にする」ためのものではありません。熱伸縮を自由にするのは伸縮継手やエキスパンションループの役割です。アンカーは配管を固定し、伸縮の方向と区間を限定する目的で使用します。

問20　正解：（2）FRP製受水槽は、直射日光が当たると藻が発生するおそれがあるため、遮光対策は不要である

FRP（繊維強化プラスチック）製受水槽は光を透過しやすいため、直射日光が当たると内部に光が入り藻が発生するおそれがあります。そのため遮光対策（遮光塗装や設置場所の工夫）が必要です。「遮光対策は不要」は誤りです。

問21　正解：（3）ループ通気管は、最上流の器具排水管が排水横枝管に接続する位置のすぐ上流側から立ち上げる

ループ通気管は、排水横枝管に接続された最も下流側の器具排水管の接続点のすぐ下流側から立ち上げるのが正しい施工です。「最上流の器具排水管の接続位置のすぐ上流側」は誤りです。最下流側から取り出すことで、横枝管全体の通気を確保できます。

問22　正解：（4）排煙設備の排煙口は、天井面から80cm以上下方の壁面に設けなければならない

排煙設備の排煙口は、天井または壁の上部に設け、天井面から80cm以内の部分に設けることとされています（建築基準法施行令第126条の3）。「天井面から80cm以上下方」は誤りで、正しくは「天井面から80cm以内（天井に近い位置）」です。煙は上方に溜まるため、高い位置に排煙口を設ける必要があります。

問23　正解：（1）温水暖房において、膨張タンクは配管系統の最も低い位置に設ける

温水暖房の開放式膨張タンクは、配管系統の最も高い位置に設置します。これは温水の体積膨張を吸収するとともに、配管内の空気を排出しやすくするためです。「最も低い位置に設ける」は誤りです。

問24　正解：（4）建設副産物のリサイクルにおいて、現場で発生したコンクリート塊は、そのまま埋め戻し材として使用できる

コンクリート塊は、そのままでは粒度が不均一で大きな塊を含むため、埋め戻し材としてそのまま使用することはできません。破砕・選別処理を経て再生砕石（再生クラッシャーラン等）として利用するのが正しい手順です。建設リサイクル法でも分別解体と再資源化が義務付けられています。

問25　正解：（2）安全衛生計画は、元請業者が作成するものであり、下請業者は関与する必要がない

安全衛生計画は元請・下請が一体となって推進するものです。下請業者も自社の作業に関する安全衛生計画を作成し、元請業者の統括安全衛生管理に協力する義務があります。「下請業者は関与する必要がない」は誤りです。

問26　正解：（3）原価管理において、実行予算は工事着手後に変更することができない

実行予算は、工事の進捗状況や設計変更等に応じて適宜見直し・変更を行うものです。工事着手後でも、条件の変化に応じて実行予算を修正し、コスト管理の精度を高めることが重要です。「変更することができない」は誤りです。

問27　正解：（1）施工体制台帳は、下請契約の総額にかかわらず、すべての工事で作成が必要である

施工体制台帳の作成義務があるのは、特定建設業者が元請として下請契約の総額が4,500万円（建築一式工事の場合は7,000万円）以上となる場合です。すべての工事で作成が必要なわけではありません。ただし公共工事では金額にかかわらず作成が必要です。

問28　正解：（4）20日

バーチャート工程表から各作業の期間を読み取ります。準備・墨出し（1〜4日目）→スリーブ工事（5〜7日目）→配管工事（8〜12日目）→保温工事（13〜16日目）→試運転調整（17〜20日目）の流れが最も長い経路となり、全体工期は20日です。ダクト工事は準備と並行して行われ、配管工事完了前に終了するため、工期に直接影響しません。

問29　正解：（4）ネットワーク工程表における最早開始時刻（EST）は、後続作業の完了時刻から逆算して求める

最早開始時刻（EST：Earliest Start Time）は、先行作業の完了時刻から順方向に計算して求めます。後続作業の完了時刻から逆算して求めるのは最遅完了時刻（LFT：Latest Finish Time）です。記述は最遅時刻の計算方法と混同しており誤りです。

問30　正解：（4）15日

各経路の所要日数を計算します。経路1→2→4→5→6：A(3)+C(4)+F(5)+G(2)=14日。経路1→2→5→6：A(3)+D(7)+G(2)=12日。経路1→3→4→5→6：B(2)+E(6)+F(5)+G(2)=15日。最も長い経路は1→3→4→5→6の15日であり、これがクリティカルパスです。

問31　正解：（3）ISO 9001の品質マネジメントシステムにおいて、PDCAサイクルのC（Check）は、計画を修正・改善する段階である

PDCAサイクルにおけるC（Check）は「評価・点検」の段階であり、実施した結果を計画と比較・評価します。計画を修正・改善するのはA（Act）の段階です。「Checkが修正・改善」は誤りです。P（Plan）＝計画、D（Do）＝実行、C（Check）＝評価、A（Act）＝改善です。

問32　正解：（1）抜取検査において、OC曲線（検査特性曲線）の横軸はサンプル数を表す

OC曲線（Operating Characteristic Curve）の横軸はロットの不良率（不適合品率）を表し、縦軸はそのロットが合格する確率（合格確率）を表します。「横軸はサンプル数」は誤りです。OC曲線により、検査方式の良品・不良品の判別能力を評価できます。

問33　正解：（2）度数率は、延べ実労働時間100時間あたりの死傷者数で算出される

度数率は、延べ実労働時間100万時間あたりの労働災害による死傷者数で算出されます。「100時間あたり」は誤りで、正しくは「100万時間あたり」です。度数率＝（死傷者数÷延べ実労働時間）×1,000,000 の式で求めます。

問34　正解：（3）枠組足場は、交さ筋かいを設ければ、建地間の水平材（布）は省略できる

枠組足場において、交さ筋かいは水平力に抵抗する部材ですが、作業床の支持や足場の水平剛性を確保するための水平材（布材）の代替にはなりません。交さ筋かいを設けても水平材（布）を省略することはできません。

問35　正解：（4）作業者が使用する保護帽（ヘルメット）は、飛来・落下物用と墜落時保護用の2種類を兼ねたものを使用する必要はなく、いずれか一方でよい

建設現場では飛来・落下物と墜落の両方の危険があるため、両方の性能を備えた保護帽を使用する必要があります。労働安全衛生規則でも用途に応じた保護帽の使用が義務付けられており、建設現場では飛来・落下物用と墜落時保護用の両方の検定に合格したものを使用すべきです。

問36　正解：（1）玉掛け用ワイヤロープは、ワイヤロープ1よりの間で素線の数の5%以上が切断したものでも使用できる

クレーン等安全規則第215条では、ワイヤロープ1よりの間において素線の数の10%以上が切断したものは使用禁止と定められています。選択肢は「5%以上が切断しても使用できる」としていますが、素線切断が見られるワイヤロープは点検のうえ使用可否を判断すべきであり、「使用できる」とする記述は安全管理の観点から誤りです。

問37　正解：（3）熱中症の予防対策として、WBGT値（暑さ指数）が基準値を超えた場合でも、水分補給さえ行えば作業を継続できる

WBGT値が基準値を超えた場合は、水分補給だけでなく、作業時間の短縮、休憩時間の延長、作業場所の改善（日よけや送風機の設置）など総合的な対策が必要です。「水分補給さえ行えば作業を継続できる」は不十分であり誤りです。熱中症予防には作業環境・作業管理・健康管理の3つの観点からの対策が重要です。

問38　正解：（2）経営事項審査は、公共工事の入札に参加しない建設業者にも受審義務がある

経営事項審査（経審）は、公共工事を直接請け負おうとする建設業者が受けなければならない審査です（建設業法第27条の23）。公共工事の入札に参加しない建設業者には受審義務はありません。「参加しない業者にも受審義務がある」は誤りです。

問39　正解：（4）建設リサイクル法の対象建設工事の届出は、工事着手の3日前までに都道府県知事に届け出る

建設リサイクル法（建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律）に基づく届出は、対象建設工事の着手の7日前までに都道府県知事に届け出なければなりません。「3日前」は誤りで、正しくは「7日前」です。

問40　正解：（1）大気汚染防止法において、ばい煙発生施設の届出は施設設置後30日以内に行えばよい

大気汚染防止法では、ばい煙発生施設を設置しようとする者は、設置工事着手の60日前までに都道府県知事に届け出なければなりません（事前届出制）。「設置後30日以内」は誤りで、事後届出ではなく事前届出が必要です。

問41　正解：（3）フロン排出抑制法において、第一種特定製品（業務用エアコン等）の廃棄時は、フロン類を大気中に放出してもよい

フロン排出抑制法（フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律）では、第一種特定製品の廃棄時にフロン類を大気中にみだりに放出することを禁止しています（罰則あり）。廃棄時は第一種フロン類充填回収業者にフロン類の回収を依頼しなければなりません。

問42　正解：（2）高圧ガス保安法では、高圧ガスの容器は横置きで保管しなければならない

高圧ガスの容器は、原則として立てた状態（縦置き）で保管します。横置きにすると転がりや弁の損傷のおそれがあり、安全上問題があります。「横置きで保管しなければならない」は誤りで、正しくは「転倒防止措置を講じた上で縦置き」です。液化石油ガス等一部例外はありますが、原則は縦置きです。

問43　正解：（4）道路占用許可を受ければ、警察署長の道路使用許可は不要である

道路に工作物や物件を設置する場合（道路占用）は、道路管理者の占用許可が必要です。さらに道路において工事を行う場合は、道路交通法に基づき所轄の警察署長の道路使用許可も必要です。「警察署長の許可は不要」は誤りです。占用許可と使用許可は別の手続きであり、両方が必要な場合が多くあります。

問44　正解：（3）建築士法において、管工事の設計は建築士でなくても行うことができる

建築設備（空調・給排水衛生設備等）の設計は建築物の設計の一部であり、一定規模以上の建築物の設計は建築士でなければ行えません。建築士法第3条、第3条の2等により建築物の規模に応じた建築士の設計が義務付けられています。また、設備設計一級建築士制度もあります。「管工事の設計は建築士でなくても行える」は誤りです。

問45　正解：（1）消防法において、防炎対象物品（カーテン・じゅうたん等）は、すべての建築物で防炎性能が必要である

消防法で防炎規制の対象となるのは、高層建築物（高さ31mを超えるもの）や地下街、一定の防火対象物（劇場・病院・百貨店等）です。すべての建築物ではなく、特定の用途・規模の建築物に限られます。「すべての建築物で防炎性能が必要」は誤りです。

問46　正解：（4）特定施設を設置している工場からの排出水は、排水量が少なければ排水基準に適合しなくても放流できる

水質汚濁防止法では、特定施設を設置する工場・事業場からの排出水は、排水量にかかわらず排水基準に適合しなければなりません。「排水量が少なければ放流できる」という例外はなく、すべての排出水に排水基準が適用されます。

問47　正解：（2）労働契約法において、使用者は労働者の同意なく就業規則を変更することで労働条件を不利益に変更できる

労働契約法第9条では、使用者は労働者と合意することなく、就業規則の変更により労働条件を労働者の不利益に変更することはできないとされています（原則）。ただし、変更が合理的であり、労働者に周知された場合は例外的に認められます（第10条）。「同意なく変更できる」とする記述は原則に反し誤りです。

問48　正解：（3）配管の水圧試験において、試験圧力は最高使用圧力の0.5倍とする

配管の水圧試験における試験圧力は、一般に最高使用圧力の1.5倍です。「0.5倍」は誤りで、著しく低い圧力では配管の耐圧性能を確認できません。なお、気圧試験の場合は最高使用圧力の1.1倍以上とされます。

問49　正解：（4）保温工事において、冷水管の保温材の外面に防湿層を施す必要はない

冷水管の保温工事では、保温材の外面に防湿層（防湿テープやアルミガラスクロス等）を施す必要があります。防湿層がないと外気中の水蒸気が保温材内部に侵入し、結露によって保温材が劣化したり保温性能が低下したりします。「防湿層を施す必要はない」は誤りです。温水管の場合は防湿層の必要性は低くなります。

問50　正解：（2）さや管ヘッダー工法は、樹脂管をさや管内に通して配管する工法で、分岐にチーズ（T字管）を多用する

さや管ヘッダー工法の特徴は、ヘッダーから各器具まで樹脂管を分岐なしで直接配管する点にあります。チーズ（T字管）などの継手を使って分岐するのは従来の先分岐工法です。さや管ヘッダー工法では途中に継手がないため漏水リスクが低く、管の更新も容易です。「チーズを多用する」は誤りです。

問51　正解：（1）ポンプの並列運転は、1台のポンプで運転する場合に比べて、揚程は2倍になる

ポンプの並列運転では、同じ揚程で吐出し量（流量）が増加しますが、揚程が2倍になるわけではありません。揚程を増加させるにはポンプの直列運転（多段ポンプ）が有効です。並列運転は流量の増加が目的であり、「揚程が2倍になる」は誤りです。

問52　正解：（3）通気管を横走りさせる場合は、その階の最も低い位置にある衛生器具のあふれ縁より低い位置で横走りさせてよい

通気管を横走りさせる場合は、その階の最も高い位置にある衛生器具のあふれ縁から150mm以上高い位置で横走りさせなければなりません。最も低い位置にある器具のあふれ縁より低い位置で横走りさせると、排水が逆流した場合に通気管内に排水が流入し、通気機能が阻害されます。