2級管工事施工管理技士 第一次検定 模擬試験③【無料・全52問】独自問題

第一次検定の出題範囲を確認→この52問を解く→分野別自己採点で復習先を選びます。ノートに問番号・解答番号・迷った理由を書いてください。

公式の選択区分と、この52問の使い方

この教材は独自52問・すべて四肢択一・全問を解く弱点確認用です。下表は公式問題の解答指示であり、本教材の問番号には当てはめません。

公式は必須15問＋選択25問＝40問、試験時間130分です。最後の4問は施工管理法（基礎的な能力）で、正答2つの両方を選びます。指定以上の選択数には減点の注意があります。本教材の分野配分・難易度・配点は本試験の再現ではありません。解き終えたら公式問題で選択と四肢択二を練習し、この52問の正答数を合否判定へ換算しないでください。

全52問の解答・解説へ

機械工学等｜問1〜9

この教材では9問すべてを解きます。

問5／52

図の学習用給水系統で、屋上に置かれたAの名称として適当なものはどれか。矢印は給水の流れを示す。

1. 膨張タンク
2. 受水槽
3. 高置水槽
4. 汚水ポンプ

問5の解説へ

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管工事｜問10〜23

この教材では14問すべてを解きます。

問15／52

学習用の排水・通気系統図で、Aの管の名称として適当なものはどれか。実線は排水、破線は通気を示す。

1. 排水横主管
2. 通気立て管
3. 排水立て管
4. 掃除口

問15の解説へ

問21／52

通気管に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

1. 伸頂通気管は、排水立て管の最上部を延長して大気に開放する通気管である
2. 各個通気管は、個々のトラップごとに通気管を設ける方式である
3. ループ通気管は、最上流の器具排水管が排水横枝管に接続する位置のすぐ上流側から立ち上げる
4. 結合通気管は、排水立て管と通気立て管を一定の階ごとに接続する通気管である

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施工管理｜問24〜37

この教材では14問すべてを解きます。

問28／52

図の学習用バーチャートで、第1日の開始から全作業が終わるまでの予定日数はどれか。休業日はなく、開始日・終了日をともに含める。重なる作業は別班で実施できるものとする。

作業	開始〜終了日
準備・墨出し	第1〜4日
スリーブ	第5〜7日
配管	第8〜12日
ダクト	第5〜10日
保温	第13〜16日
試運転調整	第17〜20日

1. 16日
2. 18日
3. 19日
4. 20日

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問30／52

図の学習用ネットワーク工程表の全体工期として適当なものはどれか。矢印は作業、数字は所要日数。後続はすべての先行作業が終わってから開始し、人員・機械の制約と休業日はない。ダミーは使用しない。

始点→終点	作業・日数
1→2	A・3日
1→3	B・2日
2→4	C・4日
2→5	D・7日
3→4	E・6日
4→5	F・5日
5→6	G・2日

1. 12日
2. 13日
3. 14日
4. 15日

問30の解説へ

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法規｜問38〜47

この教材では10問すべてを解きます。

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施工の条件判断｜問48〜52

この教材では5問すべてを解きます。

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公式問題に進む前の選択数確認

公式の指定数を読み取る練習です。本教材の52問はすべて解いてください。

迷った理由から復習先を選ぶ

次の練習へ

第一次の模試①／第一次の模試②の記録とも比べ、同じ原因のミスを整理します。最後に全国建設研修センターの検定案内から公式問題・受検の手引を確認し、選択問題の手順を練習してください。

参照資料と作成方針

確認日：2026年10月16日。問題・図・計算例は当サイトの独自教材です。非公式の試験対策サイトとして、運営者・編集方針に沿って参照資料を確認しています。法令は確認日の内容、施工仕様は設問で指定する対象・条件で読みます。

• 全国建設研修センター・令和8年度前期の公式問題：表紙の選択区分とNo.49〜52の四肢択二。
• 令和8年度前期・受検の手引：試験時間130分。
• 国交省・公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和7年修補版：ボイラー、機器・配管、支持、防食、試験、保温、排水・通気施工。設問でこの仕様を指定した条件に適用。
• 国交省・公共建築設備工事標準図（機械設備工事編）令和7年版：排水・通気配管の正しいとり方。
• 日本ツーバイフォー建築協会・木造住宅の確認申請・審査マニュアル（国交省掲載）：平成12年建設省告示1347号による基礎仕様。構造計算・ただし書との区別。
• 環境省・水質基準項目と基準値：一般細菌、大腸菌、pH。
• 水道法施行規則：第17条の残留塩素と汚染のおそれがある場合の条件。
• 消防法施行令：第11条の屋内消火栓。防炎対象の条件。
• 日本消火装置工業会・屋内消火栓設備：1号130L/min・0.17MPa、2号60L/min・0.25MPa、水平距離。
• 建築基準法施行令：第126条の3・排煙口。
• 国交省・令和7年告示995号（排煙口を設ける壁の部分）：令和7年11月1日施行。天井高2.6mを境に、天井・床・防煙壁の下端から設置範囲を判断。
• 国交省・建築設備設計基準（令和6年版）：人体や機器等から発生する熱、水蒸気が保有する熱の区分。
• 日本製鉄・建築構造用耐火鋼：一般鋼と耐火鋼の高温時の耐力。
• パナソニック・床暖房の使い方と注意：床暖房での長時間接触と低温やけどへの注意。
• 因幡電工・さや管ヘッダー工法：ヘッダーから水栓まで途中分岐のない配管と更新。
• ASQ・PDCAサイクル：計画・実行・評価・改善の四段階。
• 建設業法：第24条の8、第27条の23。施工体制台帳と経営事項審査。
• 建設業法施行令：下請代金の金額基準と経審の対象工事。
• 公共工事入札契約適正化法：第15条・公共工事で下請契約を締結する場合。例外に当たる工事を除く。
• 建設リサイクル法：第9〜11・16条。対象工事と国等の通知の特例。
• 建設リサイクル法施行令：特定建設資材と工事規模。
• 労働安全衛生法：第30条等、元方事業者と関係請負人の安全衛生。
• 厚労省・労働安全衛生規則：墜落防止、足場、保護具、熱中症。
• 厚労省・クレーン等安全規則：第213・215・221・222条。安全係数、素線切断、玉掛けの技能講習・特別教育。
• 厚労省・職場における熱中症防止対策のためのガイドライン（令和8年）：作業条件に応じた予防、報告体制、対応手順。
• 厚労省・度数率、強度率、年千人率：分母と倍率、災害頻度の指標。
• 大気汚染防止法：第6・10条の届出と実施制限、石綿の作業基準。
• フロン排出抑制法：第一種特定製品の管理と廃棄時の引渡し・放出禁止。
• 道路法：第32条・道路占用許可。
• 道路交通法：第77条・道路使用許可。
• 建築士法：第3条等、第20条の3。設計の資格要件と設備設計一級建築士。
• 消防法：第8・8条の3・17条の3の3。防炎と点検。
• 環境省・一般排水基準：有害物質と生活環境項目の適用、日平均50m³の条件。
• 水質汚濁防止法：特定施設・排出水・届出。
• 労働契約法：第5・6・9・10条。不利益変更の原則と合理的変更の例外。
• ASQ・品質管理の七つ道具：特性要因図、散布図、管理図。
• NIST・抜取検査の設計とOC曲線：ロット不適合品率と合格確率。
• アズビル・PID制御の説明：P・I・Dの働きと比例制御の残留偏差。
• 横河計器製作所・バイメタル式温度計：異なる金属の熱膨張差。
• テラル・水中ポンプの技術FAQ：直列・並列運転と合成性能曲線。
• 高圧ガス保安協会・LPガス自然災害対策：容器の転倒・流出防止。