2級土木第二次の工程管理ミニテスト15問｜工程表作成・出来高【2026年】

解答例：順序は床掘り工→基礎工→型枠組立て工→コンクリート打込み工→養生工→型枠取り外し工→埋戻し工、全所要日数は18日

各工種の作業日数の合計は4＋3＋3＋2＋5＋1＋2＝20日です。基礎工が床掘り工と2日重なるため、20日から2日を差し引いて18日になります。

順序は「掘る→支える→型を組む→打つ→養生する→型を外す→埋め戻す」でつながります。重複できるのは、先行工種が終わっていない部分があっても後続に着手できる場合だけです。床掘りが終わった区間から順に基礎を施工できるため、この2工種は重複できます。

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正解だったまちがえた

解答例：誤りは型枠組立て工がコンクリート打込み工の後にある点と型枠取り外し工が埋戻し工の後にある点。正しい順序は問1と同じで、全所要日数は18日

型枠はコンクリートを打ち込む前に組み立てます。打込みの後に型枠を組むことはできません。

型枠取り外し工は、養生工でコンクリートが所定の強度に達した後に行い、その後で埋戻し工へ進みます。型枠を残したまま埋め戻すと、型枠を撤去できず、背面の締固めもできません。

順序を直しても作業日数と重複条件は変わらないため、全所要日数は20日−2日＝18日のままです。手順の誤りは日数ではなく、施工できるかどうかに関わります。

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解答例：全所要日数は17日

作業日数の合計は3＋5＋2＋3＋3＋2＋1＝19日です。床掘り工が土留め工と2日重なるため、19日から2日を差し引いて17日になります。

土留め工と床掘り工は、掘り下げながら支保工を設置していくため重複します。一方、管布設工と埋戻し工は、管の据付けと接合を確認してから埋め戻すので重複させません。重複できるかどうかは工程表の見た目ではなく、施工と検査の順序で決まります。

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解答例：全所要日数は17日。重複させてはならない組合せの例は養生工と型枠取り外し工

重複が2日から合計3日になるため、20日−3日＝17日です。重複を増やすほど工期は縮みますが、同じ場所で複数の作業が重なると輻輳による危険が増えるので、作業帯と動線を分けたうえで計画します。

養生工と型枠取り外し工は重複させられません。コンクリートが所定の強度に達する前に型枠を外すと、変形やひび割れ、はく離の原因になるためです。型枠の取り外し時期は、設計図書と現場の材齢・強度の確認結果で決めます。

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解答例：床掘り工1〜4日目、基礎工3〜5日目、型枠組立て工6〜8日目、コンクリート打込み工9〜10日目、養生工11〜15日目、型枠取り外し工16日目、埋戻し工17〜18日目で、全所要日数は18日

先頭の床掘り工を1〜4日目に置きます。基礎工は床掘り工の最後の2日と重なるので3日目に着手し、3日間で5日目に終わります。ここで2日の短縮が生じます。

以降は重複がないので順に並べます。型枠組立て工6〜8日目、コンクリート打込み工9〜10日目、養生工11〜15日目、型枠取り外し工16日目、埋戻し工17〜18日目です。最後の工種の終了日がそのまま全所要日数18日になります。

答案では、工種名を縦に並べて施工日を横棒で示し、最後に全所要日数を数値で書きます。工種名を書かずに日数だけを示すと、施工手順を理解しているかが伝わりません。

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解答例：第6日目終了時点の計画累計出来高は54%

1日あたりの出来高は、A＝20%÷4日＝5%／日、B＝35%÷5日＝7%／日、C＝30%÷5日＝6%／日、D＝15%÷2日＝7.5%／日です。

第6日目終了時点では、Aは4日間すべて終わって20%、Bは3〜6日目の4日分で7%×4＝28%、Cは6日目の1日分で6%、Dは未着手で0%です。合計は20＋28＋6＝54%になります。

各作業の出来高を足し合わせた累計を時間軸に並べたものが出来高累計曲線です。作業ごとの棒だけを見ていると、工事全体がどこまで進んだかは読み取れません。

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解答例：実績累計出来高は41%で、計画54%に対し13ポイントの遅れ

実績は、A＝20%、B＝21%、C＝0%で合計41%です。計画54%との差は13ポイントで、工程は遅れていると判定します。

内訳を見ると、Bは計画28%に対し21%で7ポイント、Cは計画6%に対し0%で6ポイント不足しています。遅れの原因はBの進捗不足と、それに続くCの未着手です。

累計の差だけでは打つ手が決まりません。どの作業がどれだけ足りないかまで分けて、後続作業への影響を確認します。

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解答例：例：残作業への人員・機械の増強と区画割りによる作業の並行化

対策例1：Bの残りとCへ人員と機械を増やし、1日あたりの出来高を上げます。理由は、後続作業の開始が遅れるほど工期末に作業が集中し、無理な工程となって安全と品質に影響するためです。増員は作業の輻輳を招くので、作業帯と重機の動線を分け、合図者を配置してから行います。

対策例2：施工範囲を区画に分け、Bが終わった区画から順にCへ着手して待ち時間を減らします。理由は、直列で計画していた作業を一部並行させることで、追加の資源を増やさずに全体の所要日数を短縮できるためです。区画ごとに出来高と品質の記録を分け、どこまで完了したかを追えるようにします。

いずれの場合も、工程を詰めるために品質確認や安全対策を省くことはできません。変更した工程は施工計画へ反映し、関係者へ周知します。

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解答例：遅れは5月から生じ、7月末時点の累計の差は5ポイント

予定の累計は4月10%、5月30%、6月55%、7月80%です。実績の累計は4月10%、5月28%、6月48%、7月75%になります。

差は4月0、5月−2、6月−7、7月−5ポイントです。5月から差が生じ、6月末で最も大きくなり、7月は実績が予定を上回ったため差が縮んでいます。

確認すべきことは、6月に差が広がった原因が解消したかどうかです。7月の回復が一時的な増員によるものであれば、8月以降に同じ回復は続きません。累計の差が縮んだことだけを見て、対策を打ち切らないようにします。

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解答例：例：実施工程表を改訂して発注者・監督員へ報告し協議することと、施工計画書へ反映して作業員へ周知すること

手続1：実施工程表を改訂し、変更の理由と工期・出来高への影響を整理して発注者・監督員へ報告し、必要な協議を行います。理由は、工程の変更が契約工期や関連工事の調整に影響するためで、口頭の連絡だけでは記録が残りません。

手続2：変更後の工程を施工計画書へ反映し、作業手順・使用機械・配置人員とあわせて作業員へ周知します。理由は、現場が古い工程で動くと、作業の重なりや準備不足が生じ、安全と品質に影響するためです。

工程表は着工時に提出して終わる書類ではなく、工事期間を通じて更新する管理文書です。変更のたびに版を明確にし、現場全員が同じ版を見ている状態にします。

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解答例：全体工期は21日、クリティカルパスはA→B→D→F→G→H

最早開始時刻を先頭から計算します。A＝0日で終了2日、B＝2日開始で終了7日、C＝2日開始で終了5日、D＝7日開始で終了11日、E＝BとCの遅いほうを待つので7日開始で終了10日、F＝DとEの遅いほうを待つので11日開始で終了13日、G＝13日開始で終了18日、H＝18日開始で終了21日です。

全体工期は21日です。経路の日数を単純に足すだけでは、複数の先行作業を待つ作業で誤ります。必ず「先行作業の終了時刻のうち最も遅いもの」を開始時刻にします。

余裕時間が0の作業をつないだA→B→D→F→G→Hがクリティカルパスです。この経路の作業が1日遅れると、そのまま全体工期が1日延びます。

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解答例：作業Cのトータルフロートは3日、フリーフロートは2日

作業Cの最早開始は2日、最早終了は5日です。後退計算では、作業Eの最遅開始が8日なので、Cの最遅終了は8日、最遅開始は5日になります。トータルフロートは最遅開始−最早開始＝5−2＝3日です。

フリーフロートは、後続作業Eの最早開始7日から、Cの最早終了5日を引いた2日です。

トータルフロートは、全体工期を延ばさない範囲の余裕で、使うと後続作業の余裕が減ります。フリーフロートは、後続作業の最早開始に影響を与えない範囲の余裕で、使っても他の作業の余裕を減らしません。まずフリーフロートの範囲で調整すると、他工種への影響を出さずに済みます。

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解答例：全体工期は20日、短縮後のクリティカルパスはA→B→E→F→G→H

作業Dを2日にすると、Dの終了は9日になります。作業FはDとEの遅いほうを待つため、Eの終了10日が開始時刻となり、Fの終了は12日、Gは17日、Hは20日です。

作業日数を2日縮めても、全体工期は21日から20日へ1日しか縮みません。Dを短縮した結果、それまで余裕のあった経路A→B→E→F→G→Hが新しいクリティカルパスになったためです。

工期短縮は、短縮した作業がクリティカルパスから外れた時点で効果が止まります。1か所を大きく縮めるより、新しいクリティカルパスを確認しながら段階的に見直します。

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解答例：全体工期は19日となり、短縮した2日がそのまま工期に反映される

作業Gを3日にすると、Gの終了は13＋3＝16日、Hの終了は19日です。21日から2日縮んで19日になります。

作業Gはクリティカルパス上にあり、かつGの後には並行する経路がありません。そのため短縮した日数がそのまま全体工期に反映されます。

問13で作業Dを2日短縮したときは、別の経路が新しいクリティカルパスになったため1日しか縮みませんでした。同じ2日の短縮でも効果が違います。どこを縮めるかは、短縮後にどの経路が最長になるかまで確認してから決めます。

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解答例：全体工期は22日となり、1日延びる。クリティカルパスはA→C→E→F→G→Hへ移る

作業Cの所要日数が7日になると、Cの終了は9日です。作業EはBとCの遅いほうを待つため9日開始・12日終了、Fは12日開始・14日終了、Gは19日終了、Hは22日終了になります。

作業Cのトータルフロートは3日でした。4日の遅延はこの余裕を1日超えるため、超えた1日分だけ全体工期が延びて22日になります。余裕の範囲内であれば工期は延びません。

遅延の影響は「遅れた日数」ではなく「余裕を超えた日数」で決まります。余裕が小さい作業ほど、日々の進捗確認の間隔を短くします。

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