2級土木 第二次検定 模擬試験①｜品質管理の解答例

自分の工事を使った答案は、工事名・発注者・工期・施工量・立場を資料で確かめます。工事概要は所属会社の担当範囲に合わせ、他社の担当や自分が行っていない管理を自分の実績として書かないでください。

一般的な考え方は国交省共通仕様書の路体盛土工1-2-4-3（9・10）を参照。含水比12〜16％、締固め度95％等は本教材の架空条件であり、この条項の一律の数値として示したものではありません。

確認項目

• 実際の経験と架空記録の練習を区別し、確認できた事実だけで書いた。
• 異なる課題を2組挙げ、状況→検討→措置→確認結果を各組でつないだ。
• 結果の根拠と適用範囲が読み取れる。

解答するのは選んだ3語です。以下は5語すべての学習例です。留意点は、意味を繰り返すだけでなく、施工時の行動を示します。

① コールドジョイント

意味：先に打ち込んだコンクリートと後から打ち込んだコンクリートが十分に一体化せずに生じる不連続面。
留意点の例：運搬・打込みの能力と打重ねの間隔を計画し、先行層の状態を確認して一体化させる。中断して所定の条件を満たせなくなった場合は、そのまま重ねず、適用する打継ぎの手順を確認する。

計画して設ける打継目と、施工中の一体化不足を同じものとして説明しないことがポイントです。

② 法面保護工

意味：切土・盛土の法面を、浸食や風化などから保護する工事。
留意点の例：土質・湧水・勾配を調べ、排水方法と保護工法を適用条件に合わせて選ぶ。表面を覆えば地盤全体のすべりも防げる、と一括りにしない。

③ 土量の変化率

意味：地山の土量に対する、掘ってほぐした土量の比をL、締め固めた土量の比をCとするもの。
留意点の例：運搬ではほぐし土量、完成盛土では締固め土量を使い、土の状態をそろえて計算する。

120×0.90＝108m³では、Cの基準が地山土量であることを見落としています。ここでのL・Cは設問の仮定値です。

④ かぶり

意味：コンクリート表面から、最も近い鉄筋の表面までの最短距離。この図では外側にある帯鉄筋の外面までのaが該当します。bは主鉄筋の中心までの距離なので、かぶりではありません。
留意点の例：設計図書の寸法を確認し、スペーサーと鉄筋の固定を行って、打込み前にかぶりを測る。鉄筋の中心や主鉄筋だけを測定対象にしないようにします。

⑤ 盛土の締固め

意味：土中の空気のすき間を減らし、密度や土構造物としての安定性を高める作業。
留意点の例：材料・含水状態・層厚・機械・転圧回数を施工条件に合わせ、指定された密度試験等で効果を確認する。同じ回数で転圧したという記録だけでは、必要な品質を満たしたとは判断できません。

確認項目

• 3語を選び、各語に意味と留意点を一つずつ書いた。
• 「十分に注意する」などで止めず、確認・管理する対象を示した。
• かぶりを選んだ場合はaと答え、最も近い鉄筋の表面まで測る理由を説明した。

全体工期は22日、クリティカルパスはA→C→F→Hです。EのTFは4日、FFは0日。「Eに余裕4日がある」と「Eが遅れても後続Gの開始は変わらない」は別の話です。

10日にした場合はA→C→F→HとB→E→G→Hの両方が最長になります。11日になると後者が23日で最長です。余裕を超えた1日だけ全体工期が延びます。

つまずきやすい点：Dの開始をB完了の3にすると、Aが終わっていない時刻に着手してしまいます。後退計算で最大値を取ると、早く始める必要のある後続作業を待たせるおそれがあります。全作業の日数を足す方法では、並行作業を区別できません。

確認項目

• 22日とA→C→F→Hを答え、合流で待つ時刻を書いた。
• Eの最早開始3・最遅開始7・TF4・FF0を区別した。
• Eが10日／11日の場合を22日／23日と計算し、GとHの動きを説明した。

（1）品質管理の3項目と計算

（2）土留めの3場面

1. 次段の掘削に進む前：組立図に定めた腹起し・切ばりの取付け時期と順序を確認し、必要な支保部材を所定の位置に確実に取り付けてから、計画した次段の掘削へ進む。先に深く掘ってから後追いで支える計画にしない。
2. 異常を見つけたとき：支保工の変形、接続部の緩み、切ばりの緊圧などを確認し、危険範囲の作業を止めて退避・立入管理を行う。原因と安全を確認し、直ちに必要な補強・補修を行ってから再開を判断する。
3. 重機を動かすとき：掘削縁への接近で転落や地盤・支保工への過大な荷重を生じさせないよう、地盤と施工計画に応じた走行範囲・立入禁止範囲を定め、必要な誘導を行う。

労働安全衛生規則第370条は組立図と取付けの時期・順序、第371条は部材の確実な取付けを定めています。第373条の点検は、設置後7日を超えない期間ごとのほか、中震以上の地震の後、大雨等で地山が急激に軟弱化するおそれが生じた後にも必要です。国交省の安全施工技術指針にある日常管理と合わせて確認します。

「声を掛けて気を付ける」だけでは、未設置の支保部材、異常の放置、重機の接近といった原因を取り除けません。場面ごとに止める・設置する・補修する・範囲を区切る等の行動を示します。

確認項目

• 3つの試験・管理と、確認する内容が対応している。
• A96％・B94％、Bは基準未満と判断し、再施工後の再測定まで書いた。
• 土留めの3場面それぞれに具体的な措置を書いた。

追加確認：2,400＋2,600＝5,000万円。基準の「以上」に含まれるので、主任技術者に代えて監理技術者を置きます。

金額は下請契約を1件ずつ見るのではなく、施工のために結んだ下請契約の合計で見ます。建築一式工事なら基準は8,000万円ですが、今回は土木一式工事です。根拠は建設業法第26条第1・2項、同法施行令第2条。技術者を専任にするか、兼任できるかは別の条件で判断するため、この合計だけでは決まりません。

エ・オは労働安全衛生法第59条第1・2項に対応します。雇入れ時の教育と作業内容を変更したときの教育を問う設問です。同条第3項の、危険・有害な業務に就かせるときの特別教育とは、対象となる条件を区別してください。

確認項目

• ア〜オを、空欄の前後につながる形で答えた。
• 下請2契約の合計と「以上」の条件を使い、監理技術者と判断した。
• 技術者の種類と専任、作業内容変更時の教育と特別教育を区別した。