結論:換気は「送風機の位置」、採光は「比か面積か」で切り分けます
- 令和8年度前期にこの分野から出たのはNo.5とNo.6の2問で、公式正答肢は順に④・③です。
- 第3種機械換気方式は排気側だけに送風機を置くため、室内は負圧になります。正圧にはなりません。
- 昼光率は室内照度を全天空照度で割った比なので、時刻や天候が変わっても値は動きません。
2級建築の環境工学①|換気・採光・日照の要点【2026年】は、環境工学の設問を「用語の意味を問うている問題」として読み直すための記事です。令和8年度前期に実際に出た2問を入口に、どの条文や定義が判定の根拠になるのかを一つずつ確認します。掲載しているのは根拠の読み方と自作の例題だけで、実際の設問文や図は載せていません。
確認日は2026年8月5日です。用いた資料は、建設業振興基金が公表している令和8年度前期の第一次検定問題と正答肢・配点および受検の手引、建築基準法第28条・第56条の2と別表第四、建築基準法施行令第19条・第20条・第20条の2・第20条の8・第129条の2の5、国土交通省の住宅の採光規定見直しに関する公表資料です。区分ごとの問題数や出題の重みは回ごとに変わります。
出題位置|環境工学は10問から5問を選ぶ区分にある
令和8年度前期の第一次検定は50問が示され、そのうち40問に解答します。区分は、No.1〜4の4問が全問解答、No.5〜14の10問から5問を選択、No.15〜17の3問が全問解答、No.18〜27の10問から7問を選択、No.28〜37の10問が全問解答、No.38〜42の5問が全問解答(能力問題・五肢択一)、No.43〜50の8問から6問を選択、という並びでした。
環境工学の設問が置かれたのは、このうちNo.5〜14の選択区分です。ここは10問のうち半分しか答えないので、環境工学が苦手でも構造や材料で埋め合わせがききます。逆に言えば、環境工学を主力にすると決めたなら、同じ区分の中で確実に選べる問題を5問より多く用意しておく必要があります。区分ごとの解答数の管理は「2級建築 第一次検定の攻略法|50問から40問を選ぶ【2026年】」にまとめています。
指定数を超えて解答すると減点の対象になります。選択区分では「解ける問題を探す」だけでなく「解答した数を数える」ところまでが作業です。
令和8年度前期に出た2問|対象と公式正答肢
| 問題 | 対象 | 正答肢 |
|---|---|---|
| No.5 | 換気の用語と機械換気方式 | ④ |
| No.6 | 昼光率と採光の指標 | ③ |
どちらも「最も不適当なものはどれか」という形式でした。正しい記述を三つ確かめるより、性質の違う記述を一つ探すほうが早く終わります。この2問はいずれも計算を求めておらず、用語の定義を知っているかどうかだけで決着がつきます。
No.5|第3種換気は排気側に送風機を置く
誤っていたのは、第3種機械換気方式について「給気側にのみ送風機を設け、外気に比べて常に室内を正圧に保つことができる」とした記述です。第3種は排気側にだけ送風機を置く方式で、機械が空気を吸い出す分だけ室内の圧力が下がり、給気口から自然に外気が入ってきます。したがって室内は負圧です。
正圧と負圧のどちらになるかは、その部屋の空気を外へ出したいのか、外の空気を入れたくないのかで決まります。トイレや浴室、厨房のように臭気や湿気を他室へ広げたくない部屋は負圧に、手術室や電算室のように外部の粉じんを入れたくない部屋は正圧にします。方式名を部屋名で丸暗記すると、条件が入れ替わったときに判定できません。
換気方式は送風機の位置で判定する
機械換気の三方式は、給気側と排気側のどちらに送風機があるかだけで決まります。
| 方式 | 送風機を置く側 | 室内の圧力 |
|---|---|---|
| 第1種 | 給気側・排気側の両方 | 風量の組合せで正圧にも負圧にもできる |
| 第2種 | 給気側のみ | 正圧になりやすい |
| 第3種 | 排気側のみ | 負圧になりやすい |
覚え方は「押し込めば正圧、吸い出せば負圧」の一行で足ります。第1種だけは両側に送風機があるので、どちらの圧力にも寄せられます。設問で「常に正圧」「必ず負圧」と断定してあるときは、その断定自体が誤りの合図になることもあるので、方式名と圧力の組合せを先に確認してください。
必要換気量は室容積では変わらない
No.5で正しい記述とされたものの一つに、「定常状態で室内汚染物質の発生量が等しければ、室容積の大小によらず必要換気量は一定になる」がありました。ここは直感と食い違いやすいので、理由まで押さえておきます。
定常状態というのは、室内で発生する汚染物質の量と、換気によって外へ運び出される量がつり合っている状態です。このとき必要な換気量は「発生量」と「許容できる濃度と外気濃度の差」だけで決まります。室が広いか狭いかは式に入りません。広い部屋は濃度が上がるまでの時間が長いだけで、つり合った後に必要な風量そのものは変わらないからです。
室容積が効いてくるのは換気回数のほうです。換気回数は1時間あたりの換気量を室容積で割った値なので、同じ換気量でも室が広ければ回数は小さくなります。単位が「毎時立方メートル」なら換気量、「回毎時」なら換気回数と、問われている量を単位で切り替えてください。数値計算そのものは1級で本格的に問われるため、計算手順は「1級建築の環境工学①|必要換気量・採光・日照【2026年】」で扱っています。
空気齢と局所換気|二つの用語の意味
No.5の残り2肢は用語の定義でした。どちらも言葉のつくりから意味を復元できます。
- 空気齢:流入口から室内に入った空気が、ある地点に到達するまでに経過した時間のことです。「齢」は空気の年齢を指し、若い(短い)ほど外気から届いたばかりで新鮮だと判断します。
- 局所換気:汚染物質が発生する場所の近くで捕集して屋外へ出す方式です。厨房のレンジフードや実験室のドラフトチャンバーが典型で、室全体を薄めるより少ない風量で済みます。
この二つを並べると、換気の考え方には「部屋全体を薄める」ものと「発生源で捕まえる」ものの二系統があると分かります。設問でどちらの話をしているかを見分けられれば、選択肢の比較が楽になります。
法令の換気規定|開口部1/20と換気設備
建築基準法第28条第2項は、居室に換気のための窓その他の開口部を設け、換気に有効な部分の面積を床面積の20分の1以上とすることを定めています。ただし書があり、政令で定める技術的基準に従った換気設備を設けた場合はこの限りではありません。窓で確保するか、設備で確保するかの二本立てになっているわけです。
設備側の基準は建築基準法施行令第20条の2にあります。機械換気設備の必要有効換気量は V=20Af/N で求め、Afは居室の床面積、Nは実況に応じた一人当たりの占有面積です。Nには上限があり、特殊建築物の居室では3を超えるときは3、その他の居室では10を超えるときは10として計算します。人が密集する用途ほど厳しい側に寄せる仕組みです。
中央管理方式の空気調和設備を設ける場合は、施行令第129条の2の5第3項の表に適合させます。炭酸ガスの含有率は百万分の千以下、一酸化炭素は百万分の六以下、温度は18度以上28度以下、相対湿度は40パーセント以上70パーセント以下、気流は毎秒0.5メートル以下です。よく見かける「1,000ppm」はこの百万分の千のことで、換気の目的が二酸化炭素の管理だけではないことも表から読み取れます。
シックハウス対策の換気回数|0.5回/hと0.3回/h
居室を有する建築物には、ホルムアルデヒド対策としての換気設備が別に求められます。施行令第20条の8は必要有効換気量を Vr=nAh と定め、係数nを住宅等の居室では0.5、その他の居室では0.3としています。Aは居室の床面積、hは天井の高さなので、Ahは室容積です。
つまりこちらは「1時間に室の空気を何回入れ替えるか」を直接指定する規定で、住宅等の居室なら0.5回毎時、その他の居室なら0.3回毎時が下限になります。前の見出しで扱った第20条の2が在室者に着目した規定だったのに対し、こちらは建材からの発散に着目しているため、着目点が違えば式の形も変わる、と整理しておくと混ざりません。
現場では、24時間換気の給気口が家具でふさがれていないか、レンジフードとの同時運転で給気が足りているかといった確認が引き継がれます。条文の数字だけでなく、何を防ぐための規定なのかまで結び付けておくと、施工時の確認項目に変換できます。
No.6|昼光率は時刻や天候で変わらない
誤っていたのは「室内のある点における昼光率は、時刻や天候によって変化する」という記述です。昼光率は、室内のある点の天空光による照度を、屋外の全天空照度で割った比です。分子と分母を同じ時刻・同じ空の条件で対応させるため、空が明るくなれば室内も同じ割合で明るくなり、比としての値は変わりません。
ここで押さえておきたいのは、昼光率が「窓と部屋の形が決める性能値」だという点です。変わるのは室内の位置で、窓から離れれば昼光率は下がります。時刻や天候で変わるのは室内照度そのもの(単位はルクス)であって、比ではありません。この二つを取り違えると、正しい記述と誤った記述が逆に見えます。
同じNo.6で正しいとされた「昼光率は採光部の立体角投射率によって異なる」も、同じ理屈です。立体角投射率は、その点から窓がどれだけ大きく見えるかを表す量で、窓の位置と大きさが決まれば決まります。天候ではなく形が効く、という点で昼光率と一致しています。
もう一つ、「室内に要求される基準昼光率は、居間より事務室のほうが高い」も正しい記述でした。細かい書類を扱う事務室は、くつろぐための居間より明るさを必要とするからです。用途による要求水準の差は、順位を丸暗記するより「その部屋で何を見るのか」から考えたほうが確実です。
採光に有効な面積の割合|居室の種類で決まる
法令の採光規定は、昼光率とは別の物差しです。建築基準法第28条第1項は、採光のための開口部で採光に有効な部分の面積を、居室の床面積に対して5分の1から10分の1までの間で政令が定める割合以上とすることを求めています。その割合は施行令第19条第3項の表にあります。
| 居室の種類 | 割合 |
|---|---|
| 幼稚園・小学校・中学校・義務教育学校・高等学校・中等教育学校等の教室、保育所の保育室 | 5分の1 |
| 住宅の居住のための居室、病院・診療所の病室、寄宿舎の寝室、下宿の宿泊室 | 7分の1 |
| 上記以外の学校の教室、病院等で談話・娯楽に使う居室 | 10分の1 |
数字だけを見ると「学校が一番厳しい」で終わりますが、区分の順序には理由があります。子どもが長時間過ごし、黒板や手元を見る教室が最も厳しく、寝る・休むための居室がその次、談話や娯楽が主目的の室は緩い、という並びです。用途の性格から順番を再現できるようにしておくと、見慣れない室名が出ても位置づけを推定できます。
なお、住宅の居室の7分の1は絶対値ではありません。同項ただし書により、国土交通大臣が定める基準に従って照明設備の設置や有効な採光方法の確保などの措置が講じられている場合は、10分の1までの範囲内で大臣が別に定める割合とすることができます。令和5年4月に施行された見直しで、「住宅は常に1/7」と言い切れなくなった点は押さえておいてください。
採光補正係数|地域で式が変わり天窓は3.0倍
窓の面積がそのまま「採光に有効な部分の面積」になるわけではありません。施行令第20条は、開口部ごとの面積に採光補正係数を乗じて合計する、と定めています。係数は採光関係比率(隣地境界線等までの水平距離を、その部分から開口部の中心までの垂直距離で割った値)をもとに、地域区分ごとの式で計算します。
| 地域又は区域 | 採光補正係数の算定値 |
|---|---|
| 住居系の8地域(第一種低層住居専用地域〜田園住居地域) | 採光関係比率×6.0-1.4 |
| 準工業地域・工業地域・工業専用地域 | 採光関係比率×8.0-1.0 |
| 近隣商業地域・商業地域・用途地域の指定のない区域 | 採光関係比率×10-1.0 |
同じ採光関係比率なら、住居系の係数が最も小さくなります。周囲に空地が取りやすい住居系では隣地への配慮を強く求め、建物が密集しやすい商業系では現実的な範囲に収める、という調整です。「住居系のほうが必要な窓が大きくなる」と方向で覚えておけば、係数の大小を取り違えません。
この係数には、位置による割増しと割引きもあります。天窓は算定値に3.0を乗じ、外側に幅90センチメートル以上の縁側(ぬれ縁を除く)がある開口部は0.7を乗じます。いずれの場合も係数の上限は3.0です。天窓が有利なのは、壁の窓より空を広く見込めて、隣の建物にさえぎられにくいからです。
日照と日影規制|冬至日の真太陽時で判定する
日照は、太陽の直射光が敷地や建物に当たることを指します。太陽高度は夏至に最も高く、冬至に最も低くなるため、建物がつくる影は冬至に最も長くなります。日影規制が冬至日を基準にしているのは、1年で条件が最も厳しい日で判定しておけば、他の季節はそれより有利になるからです。
建築基準法第56条の2は、地方公共団体の条例で指定する対象区域内の建築物について、冬至日の真太陽時による午前8時から午後4時まで(道の区域内では午前9時から午後3時まで)の間に、敷地境界線からの水平距離が5メートルを超える範囲で、別表第四に掲げる時間以上の日影を生じさせないことを求めています。
真太陽時は太陽の位置そのものから決める時刻で、時計が示す時刻とは一致しません。日影図を読むときは、時計の8時ではなく真太陽時の8時が基準だという点を最初に確認します。また、対象区域は条例で指定されるので、全国どこでも同じ規制がかかっているわけではありません。
日影規制の対象と測定面|数値は地域で切り替わる
別表第四は、地域ごとに「制限を受ける建築物」と「平均地盤面からの高さ」を対応させています。中高層建築物という言い方だけでは判定できないので、表の構造で覚えます。
| 地域又は区域 | 制限を受ける建築物 | 測定面の高さ |
|---|---|---|
| 第一種・第二種低層住居専用地域、田園住居地域 | 軒の高さ7m超、又は地階を除く階数3以上 | 1.5m |
| 第一種・第二種中高層住居専用地域 | 高さ10m超 | 4m又は6.5m |
| 住居地域・準住居地域・近隣商業地域・準工業地域 | 高さ10m超 | 4m又は6.5m |
低層住居専用地域だけが「軒の高さ7メートル超または階数3以上」で、測定面も1.5メートルと低くなっています。2階建てが中心の街並みを守る地域なので、対象を低い建物まで広げ、1階の窓の高さで判定するという考え方です。測定面を「一律1.5メートル」や「一律4メートル」と覚えていると、この違いで落とします。
日影時間そのものは、敷地境界線から10メートル以内の範囲と10メートルを超える範囲で別々に定められ、区域ごとに条例が号を指定します。商業地域・工業地域・工業専用地域は別表第四に項がなく、日影規制の対象外です。実務では計画地の都市計画情報と条例を必ず確認してください。
選択区分での立ち回り|環境工学を選ぶかどうか
No.5〜14は10問から5問を選ぶ区分なので、環境工学の2問を必ず解く必要はありません。判断の目安は次のとおりです。
- 換気方式の圧力の向き、昼光率の定義、採光の割合の三つを説明できるなら、環境工学は選ぶ側に回してよい
- 用語の定義があいまいなら、同じ区分にある構造や材料の設問を先に読み、確実なほうから5問を埋める
- 設問文に「常に」「必ず」といった断定があれば、その部分を先に検証する
- 解答し終えたら、選択区分ごとにマークした数を数え直す
環境工学は範囲が広い割に出題が2問前後なので、深追いすると時間対効果が落ちます。定義を短く言い切れる状態を作ったら、次は構造へ進んでください。熱・結露・音は「2級建築の環境工学②|伝熱・結露・音の要点【2026年】」、構造は「2級建築の各種構造①|RC造とS造の要点【2026年】」と「2級建築の各種構造②|木造・基礎・地盤【2026年】」で扱います。学習全体の順序は「2級建築施工管理技士の独学勉強法|公式問題から作る学習計画」、資格そのものの位置づけは「2級建築施工管理技士とは|3種別・資格・できること【2026年】」にまとめています。
オリジナル確認問題
以下の5問は本記事のために作成したもので、公式問題の転載ではありません。
Q1. 第3種機械換気方式の説明として正しいものはどれですか。
①給気側にのみ送風機を設け、室内は正圧になる ②排気側にのみ送風機を設け、室内は負圧になる ③給気側・排気側の両方に送風機を設ける ④送風機を使わず温度差だけで換気する
Q2. 定常状態で室内の汚染物質発生量が等しい二つの室があります。必要換気量について正しいものはどれですか。
①室容積が大きいほど必要換気量も大きい ②室容積が小さいほど必要換気量も大きい ③室容積によらず必要換気量は等しい ④天井高さだけで必要換気量が決まる
Q3. 昼光率について正しいものはどれですか。
①天候が変われば値も変わる ②時刻が変われば値も変わる ③窓から離れても値は変わらない ④室内照度を全天空照度で割った比である
Q4. 施行令第19条第3項で、採光に有効な部分の面積を床面積の5分の1以上とする居室はどれですか。
①住宅の居住のための居室 ②病院の病室 ③小学校の教室 ④寄宿舎の寝室
Q5. 日影規制で、第一種低層住居専用地域の測定面の高さはどれですか。
①1.5m ②4m ③6.5m ④10m
公式資料
- 建設業振興基金「令和8年度前期 2級建築 第一次検定問題」:環境工学が問われた2問の設問と区分ごとの解答数
- 建設業振興基金「令和8年度前期 2級建築 第一次検定 正答肢」:本記事に載せた正答肢と配点の出典
- 建設業振興基金「令和8年度前期 2級建築 受検の手引」:受検資格・申込方法・試験当日の扱い
- 建設業振興基金「2級建築施工管理技術検定」:後期日程と合格発表の確認先
- e-Gov法令検索「建築基準法」:第28条 居室の採光及び換気、第56条の2と別表第四 日影による制限
- e-Gov法令検索「建築基準法施行令」:第19条 居室の採光、第20条 有効面積の算定方法、第20条の2 換気設備の技術的基準、第20条の8 ホルムアルデヒド、第129条の2の5 換気設備
- 国土交通省「住宅の採光規定の見直し」:令和5年4月施行の10分の1緩和とその条件
公式問題は範囲の確認に、正答肢は自己採点に使ってください。本記事の確認問題は条件も数値も独自に設定しています。法令は改正されるため、実務では計画地と用途を特定したうえで最新の条文と条例を確認してください。
まとめ
- 令和8年度前期の環境工学はNo.5・No.6の2問で、正答肢は④・③でした。どちらも10問から5問を選ぶ区分にあります。
- 第3種機械換気は排気側のみに送風機を置き、室内は負圧になります。押し込めば正圧、吸い出せば負圧です。
- 定常状態の必要換気量は発生量と濃度差で決まり、室容積では変わりません。室容積が効くのは換気回数です。
- 昼光率は室内照度と全天空照度の比なので、時刻や天候では変わらず、室内の位置で変わります。
- 採光に有効な面積の割合は、教室が5分の1、住宅・病室等が7分の1、談話用の居室等が10分の1です。
- 日影規制は冬至日の真太陽時8時〜16時(道の区域内は9時〜15時)で判定し、測定面は地域により1.5m又は4m・6.5mです。
次に行うこと
手元の設問を「比を問うているのか、面積や時間を問うているのか」で仕分けてから読んでください。昼光率と採光有効面積、必要換気量と換気回数は、いずれもこの一手で切り分けられます。