2級土木 第一次検定 模擬試験①｜全61問の解答解説

正解：（3） 土の液性限界試験は、黄銅皿を用いて土粒子の比重を求める試験である

液性限界は、土が塑性状態から液状へ移る境界の含水比です。土粒子の密度を求める試験とは目的が違います。含水比は水の質量を乾燥土の質量で割り、粒度試験は粒径の分布、一軸圧縮試験は側圧を加えない圧縮強度を調べます。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（4） 600m³

まず地山土量＝450÷0.90＝500m³。次にほぐし土量＝500×1.20＝600m³です。500m³は地山の量で、運搬時の量ではありません。450÷1.20×0.90とすると状態を逆に変換しています。C・Lはこの設問の条件で、全ての土に共通する値ではありません。

確認先：設問の条件から計算・判定

正解：（2） AE減水剤は、ワーカビリティーの改善と単位水量の減少を目的に使用されるが、凍結融解に対する抵抗性を低下させる

AE減水剤は空気連行と減水効果を併せ持つ混和剤で、ワーカビリティーの改善に加え、連行された微細な気泡により凍結融解に対する抵抗性を向上させます。低下させるという記述は誤りです。

確認先：日本コンクリート工学会・混和材料 ／ 国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（1） 水セメント比を大きくすると、コンクリートの圧縮強度は増大する

材料・材齢・養生等の条件をそろえた一般的な比較では、水セメント比が大きいほど圧縮強度は低下する傾向があります。単位水量と水セメント比は別の量です。空気量や細骨材率も含め、必要な強度・耐久性・施工性を満たす配合を選びます。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（3） 掘削底面に緩みや地盤条件の相違を認めても、確認せず直ちに基礎を施工する

掘削底面は支持層・支持力・乱れの有無を確認します。設計条件との相違や緩みがあれば、監督職員への確認・協議等、適用図書に定める手続きを踏んで対処します。砂質土だから一律に転圧するという判断にもできません。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月 ／ 国交省・土木工事安全施工技術指針（令和8年3月）

正解：（4） マスコンクリートのひび割れ対策として、単位セメント量をできるだけ多くする

セメント量をむやみに増やすと、水和熱の増大につながります。必要な強度・耐久性・施工性を満たす範囲で配合、材料、打込み温度、打込み区画、養生等を検討します。強度の条件を無視して単純にセメントを減らせばよいわけでもありません。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（2） 湿潤養生の期間は、早強ポルトランドセメントを使用した場合、普通ポルトランドセメントの場合より長くする必要がある

早強ポルトランドセメントは普通ポルトランドセメントより早期強度を得やすく、必要な湿潤養生期間はセメントの種類、気温、適用仕様に応じて決めます。「早強の方を必ず長くする」は誤りです。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（1） サンドドレーン工法は、砂柱を地盤中に造成し、圧密排水を促進させる工法であり、地盤の透水性が高い砂質地盤に最も適している

サンドドレーンは、透水性の低い粘性土の中に排水経路を設けて圧密を促す工法です。「高い透水性の砂質土が最も適する」は目的と合いません。荷重で圧密を促すプレロード、固化材を混ぜる混合処理と、改良の仕組みを分けて覚えます。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（2） 腹起し

腹起しは土留め壁に沿って設け、壁が受ける側圧を切ばりへ伝える水平部材です。掘削空間を横断する部材が切ばり、鉛直に切ばりを支える部材が中間杭です。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月 ／ 国交省・土木工事安全施工技術指針（令和8年3月）

正解：（3） トレミー管によるコンクリート打込み中、管先をコンクリート面から引き上げて自由落下させる

トレミー管の先端を打ち込んだコンクリートから抜くと、水や泥を巻き込み、材料分離や品質低下につながります。管先はコンクリート中へ所定の深さで保持し、連続して打ち込みます。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（2） ブルドーザは、土砂の掘削・運搬に使用され、運搬距離が長くなるほど作業効率が高くなる

ブルドーザは短距離の押土・運搬に向く機械です。運搬距離が長くなるほど往復時間が増え、作業効率は低下します。機種、勾配、土質、運搬距離を比較して機械を選びます。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月 ／ 国交省・土木工事安全施工技術指針（令和8年3月）

正解：（4） ボルトとナットが共回りしても、確認や処置をせず完了扱いにする

共回りは、そのまま完了とする状態ではありません。締付け状態を点検し、適用仕様に従って処置します。接合面、工具、締付け方法を合わせて管理することで、接合部に必要な性能を確保します。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（1） 鉄筋のかぶりは、鉄筋の中心から最も近いコンクリート表面までの距離をいう

鉄筋のかぶりは、鉄筋の表面（外側）からコンクリートの最も近い表面までの最短距離をいいます。鉄筋の中心からではなく、鉄筋表面からの距離です。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（2） 河川堤防の浸透に対する対策として、堤体にドレーン工を設けることは効果がない

ドレーン工は堤体内の浸透水を速やかに排水するための工法であり、河川堤防の浸透対策として有効です。「効果がない」という記述は誤りです。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（3） 落下水の勢いを弱め、下流側の洗掘を抑える

落下水のエネルギーを弱め、下流河床の洗掘や本えん堤の基礎への影響を抑えるための施設です。「どこを守るか」を下流側の河床・基礎と結び付けると、単なる名称暗記から抜け出せます。

確認先：中部地方整備局・土石流・流木対策施設設計

正解：（3） 基層

一般的なアスファルト舗装の構成は、上から表層、基層、上層路盤、下層路盤、路床です。表層の直下は基層で、交通荷重を下部へ分散させる役割などを担います。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（1） 混合物の種類や施工条件にかかわらず、初転圧の温度を70〜90℃に固定する

70〜90℃を一律の初転圧温度とする記述が誤りです。転圧温度は混合物の種類、気象、運搬時間、施工計画などに応じて管理し、温度が下がりすぎて締固め不足とならないようにします。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（3） RCD工法では、超硬練りのコンクリートをダンプトラックで運搬し、ブルドーザで敷均し、振動ローラで締め固める。RCD工法では横継目を設けない

RCD工法でも横継目（収縮継目）は設けます。横継目を設けないという記述は誤りです。温度応力によるひび割れを防ぐために適切な間隔で横継目を設置します。

確認先：国交省・ダム工事積算資料の令和6年度改定箇所

正解：（2） 掘削後は地山の変形が完全に収束するまで一次支保を行わない

NATMでは掘削後の地山の緩みを抑えるため、吹付けコンクリート、ロックボルト、鋼製支保工などを計画に従って早期に施工します。支保を地山の完全収束まで待つ説明は逆です。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月 ／ 国交省・土木工事安全施工技術指針（令和8年3月）

正解：（4） 離岸堤は海岸線にほぼ直角に設ける構造物である

離岸堤は汀線から離れた沖合に、海岸線とほぼ平行に設ける施設です。海岸線にほぼ直角に設けて沿岸漂砂を制御する施設は突堤です。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（1） 波浪・潮流が施工計画の中止条件に達していても、予定日なので据付けを続ける

日付の都合より、波浪・潮流・水深と作業の安全条件を優先します。潮位だけで施工可否は決まりません。中止条件に達したら作業を中止し、再開できる条件を確認します。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月 ／ 国交省・土木工事安全施工技術指針（令和8年3月）

正解：（3） メカニカル継手は剛結であり、伸縮性や可とう性を持たない

メカニカル継手は押輪、ゴム輪、ボルト・ナット等で接合し、形式に応じた伸縮性・可とう性を備えます。「剛結で伸縮もたわみもない」は誤りです。

確認先：日本ダクタイル鉄管協会・一般継手 ／ 国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（2） 小口径管推進工法では、採用する方式に関係なく先導体の方向修正を一切行えない

小口径管推進工法には複数の方式があり、方式に応じて方向制御・修正を行います。呼び径だけで区切り、すべての方式で方向修正できないと断定する説明は誤りです。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（4） 道床バラストは、まくらぎから伝わる荷重を路盤へ分散させる役割を持たない

バラストは、まくらぎからの荷重を路盤へ分散させる役割を持ちます。まくらぎがレールを保持し、その下の道床が支持・荷重分散を担うという順序で考えます。ロングレールにも温度変化に対する管理が必要です。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（1） 営業線に近接して工事を施工する場合、列車の運転保安に関する措置は必要ない

営業線に近接する工事では、列車の安全運行を確保するため、列車見張員の配置や防護柵の設置など、運転保安上の措置が必要です。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月 ／ 国交省・土木工事安全施工技術指針（令和8年3月）

正解：（3） プレロードは土留め壁の変形を増やすため、切ばりへ導入してはならない

プレロードは、切ばりへあらかじめ軸力を導入して支保工のなじみや土留め壁の変形を抑えるために行います。導入量と手順は設計図書・施工計画に従います。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月 ／ 国交省・土木工事安全施工技術指針（令和8年3月）

正解：（2） 予定の注入量に達するまで、周辺地盤の隆起を認めても加圧を続ける

周辺の隆起など異常を認めたら、漫然と加圧を継続せず、中止・原因確認等の対応を取ります。注入量だけを目標にすると、地盤や周辺構造物への影響を見落とします。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月 ／ 国交省・土木工事安全施工技術指針（令和8年3月）

正解：（4） 滑材は推進抵抗を増やすため、推進管外周へ注入してはならない

滑材は推進管外周と地山の摩擦を小さくし、必要推進力を抑えるために注入します。注入量・圧力は地盤、管径、推進延長、施工記録を見ながら管理します。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月 ／ 国交省・土木工事安全施工技術指針（令和8年3月）

正解：（1） 泥水式シールド工法は、泥水を切羽に送り、切羽の安定を保ちながら掘削する工法であり、砂質地盤には適用できるが粘性土地盤には適用できない

泥水式シールド工法は砂質地盤だけでなく粘性土地盤にも適用可能です。「粘性土地盤には適用できない」は誤りです。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月 ／ 国交省・土木工事安全施工技術指針（令和8年3月）

正解：（3） 深層混合処理では、有機質土を含め土質による固化の違いがないため、配合試験は不要である

固化の程度は土質・含水比・有機物・固化材等に左右されるため、配合試験等で必要な性能を確かめます。工法名だけで適否を決めず、「どの土に、どの材料を、どれだけ混ぜるか」を確認します。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（2） PC鋼材の緊張方式には、プレテンション方式とポストテンション方式がある。プレテンション方式はコンクリート打設後にPC鋼材を緊張する

プレテンション方式はコンクリートを打設する前にPC鋼材を緊張しておき、コンクリートが硬化した後に緊張力を解放してプレストレスを導入する方式です。コンクリート打設後にPC鋼材を緊張するのはポストテンション方式です。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（4） 建設業の許可は、建設工事の種類ごとに、一般建設業又は特定建設業の許可を受けなければならない。同一の建設業について一般と特定の両方の許可を受けることができる

同一の建設業の種類について、一般建設業と特定建設業の両方の許可を受けることはできません。どちらか一方のみです。

確認先：建設業法

正解：（2） 主任技術者は、工事現場における建設工事の施工の技術上の管理をつかさどる者であり、下請負人として建設工事を施工する場合は主任技術者を置く必要はない

建設業者が下請として施工する場合も、「下請だから」という理由だけで主任技術者の配置が不要にはなりません。配置と専任は別の論点です。建設業法第26条には監理技術者の配置や専任・特例等の規定があるため、条件を読んで判断します。

確認先：建設業法

正解：（3） 注文者は、自己の取引上の地位を不当に利用して、通常必要と認められる原価に満たない金額を請負代金の額とする請負契約を締結してはならない

選択肢（3）は建設業法第19条の3の規定に合致する正しい記述です。不当に低い請負代金の禁止は建設業法の重要な規定です。

確認先：建設業法

正解：（1） 高さ5m以上の箇所から物体を投下するときに限り、投下設備や監視人等の措置が必要である

労働安全衛生規則では、高さ3m以上の箇所から物体を投下するとき、適当な投下設備を設け、監視人を置くなどの措置が必要です。「5m以上に限る」は誤りです。

確認先：厚生労働省・労働安全衛生規則

正解：（4） つり足場（ゴンドラを除く）は高さ5m未満なら、組立て等作業主任者の選任対象にならない

労働安全衛生法施行令第6条第15号は、つり足場（ゴンドラを除く）・張出し足場と、その他の高さ5m以上の足場を区別しています。高さ5mの条件をつり足場まで広げると誤りです。選任は労働安全衛生規則第565条によります。

確認先：厚生労働省・労働安全衛生規則 ／ 厚生労働省・労働安全衛生法施行令

正解：（3） 車両系建設機械を用いて作業を行うとき、乗車席以外の箇所に労働者を乗せてもよい

車両系建設機械の乗車席以外の箇所に労働者を乗せてはなりません。墜落・転落の危険があるため、労働安全衛生規則で禁止されています。

確認先：厚生労働省・労働安全衛生規則

正解：（2） 道路管理者から道路占用の許可を受ける

道路の地下に管路を継続して設ける場合も占用に当たり、道路管理者の許可が必要です。道路交通法上の道路使用許可は別制度なので、工事内容に応じて要否を確認します。道路占用と道路使用を混同しないことがポイントです。

確認先：国交省・道路占用制度

正解：（4） 河川区域内において土地の掘削、盛土又は切土その他土地の形状を変更する行為をしようとする者は、河川管理者の許可を受けなければならない。ただし、政令で定める軽易な行為については許可は不要である

選択肢（4）の記述は河川法第27条の規定に合致しています。河川区域内での土地の形状変更には原則として河川管理者の許可が必要ですが、軽易な行為は除外されます。

確認先：河川法

正解：（2） 開始7日前まで・市町村長

騒音規制法第14条では、通常の場合は作業開始7日前までに市町村長へ届け出ます。設問の「指定地域」「特定建設作業」「緊急施工ではない」を確認します。道路使用許可の警察署長と混同しないようにします。

確認先：騒音規制法

正解：（3） 対象となる作業・機械等の条件を確認し、法第14条に従い開始7日前までに市町村長へ届け出る

騒音と振動は別の法律です。同じ工事でも両方の対象になるかを確認します。特定建設作業は政令で範囲が定められており、全ての機械・作業が一律に対象になるわけではありません。

確認先：振動規制法

正解：（2） 特定建設資材にはコンクリート、木材が含まれるが、アスファルト・コンクリートは含まれない

特定建設資材はコンクリート、コンクリート及び鉄から成る建設資材、木材、アスファルト・コンクリートの4品目です。アスファルト・コンクリートは含まれるため、「含まれない」とする記述は誤りです。

確認先：建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律

正解：（1） レベル

レベルと標尺を使うのが直接水準測量です。角度と距離から標高差を求める方法とは区別します。問46で後視・前視の読みを使って実際に計算します。

確認先：設問の条件から計算・判定

正解：（2） 工事の施工について第三者に損害を及ぼしたときは、すべて受注者がその損害を負担しなければならない

公共工事標準請負契約約款では、第三者への損害について、原則として受注者が負担しますが、発注者の責めに帰すべき事由による場合は発注者が負担します。「すべて受注者」とする記述は誤りです。

確認先：国交省・公共工事標準請負契約約款

正解：（3） 監督職員に確認し、指示を受ける

同仕様書1-1-1-1の「設計図書間の不整合」は、特記仕様書・契約図面・工事数量総括表の相違等を監督職員に確認するよう定めています。共通仕様書より特記等が優先することと、特記・図面同士の食い違いを自己判断で処理することは別です。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（1） 20.400m

器械高＝20.000＋1.250＝21.250m。Bの標高＝21.250−0.850＝20.400mです。前視の読みの方が小さいため、BはAより0.400m高いはず、と検算できます。後視と前視を逆に引くと19.600mになります。

確認先：設問の条件から計算・判定

正解：（3） 施工計画を立てる際、事前調査として近隣の地下埋設物の調査は不要である

施工計画の事前調査では、地下埋設物（ガス管・水道管・電気ケーブル等）の有無と位置を調査することが重要です。「不要である」は誤りです。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月 ／ 国交省・土木工事安全施工技術指針（令和8年3月）

正解：（2） 任意仮設は受注者が自由に計画できるため、安全基準を満たさなくてもよい

任意仮設であっても、労働安全衛生法等の安全基準は必ず遵守しなければなりません。「安全基準を満たさなくてもよい」は誤りです。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月 ／ 国交省・土木工事安全施工技術指針（令和8年3月）

正解：（4） 57.6m³/h

1時間は3,600秒なので120サイクル。0.60×120×0.80＝57.6m³/hです。72.0は作業効率を掛け忘れた値です。0.80はこの学習例の条件で、現場の機械に一律に当てはめる値ではありません。

確認先：設問の条件から計算・判定

正解：（3） このバーチャートだけで、各作業間の論理的な依存関係を明確に把握できる

バーチャートは各作業の開始・終了時期や重なりを見やすく表せますが、表だけでは作業間の論理的な依存関係を明確に示せません。依存関係と余裕時間の把握にはネットワーク工程表が適します。掘削工の終了と路体盛土工の開始はいずれも2週時点、下層路盤工と排水構造物工は3〜5週で並行し、表示期間は0〜7週です。

確認先：設問の条件から計算・判定

正解：（1） このネットワーク工程表のクリティカルパスは、1→2→4→6 である

1→2→4→6は5＋4＋7＝16日で最長です。イベント3はBの完了3日だけでなく、Aとダミーの完了5日も待つので最早時刻は5日。イベント5の最遅時刻は16−3＝13日なので、Eのトータルフロートは13−5−6＝2日です。ダミーの所要時間は0日でも、先行条件は消えません。Fを1日短縮してもA→D→Hの16日は変わりません。

確認先：設問の条件から計算・判定

正解：（2） 測定した順番を横軸に残すため、時間に伴う変化を読み取れる

ヒストグラムは測定値を区間別に集計し、分布の中心、広がり、偏り、山の数などを見る図です。測定した順番の情報は残らないため、時間に伴う変化は読み取れません。時系列の変化は管理図などで確認します。

確認先：NIST・管理図の読み方

正解：（4） 点が管理限界線内でも、連や傾向など不自然な並びがあれば異常原因を調べる

管理図では管理限界線の外に出た点だけでなく、中心線の片側へ点が続く「連」や、連続した上昇・下降なども異常原因の手掛かりです。管理限界線は工程データから求める管理用の線で、製品規格とは目的が異なります。R管理図は群内のばらつきを確認します。

確認先：NIST・管理図の読み方

正解：（1） 端部に囲い・手すり等を設ける

労働安全衛生規則第519条は、高さ2m以上で墜落のおそれのある端部・開口部等の防護を定めています。設置できる条件では、まず囲い・手すり等を設けます。設置が著しく困難な場合等の代替措置と混同しないようにします。

確認先：厚生労働省・労働安全衛生規則

正解：（3） 主任者は名簿に載っていればよく、作業方法や点検には関与しない

労働安全衛生規則第360条には、作業方法の決定・直接指揮、器具・工具の点検、不良品除去、保護具等の使用状況監視が定められています。選任の手続きと、選任後の具体的な職務を分けて確認します。

確認先：厚生労働省・労働安全衛生規則

正解：（2） 小型移動式クレーン運転技能講習の修了を確認する

資格の区分は、今回の荷の重さではなく、機械のつり上げ荷重で判断します。1t以上5t未満の小型移動式クレーンには技能講習等の資格が必要です。玉掛けとクレーン運転は別の業務で、資格を相互に代用できません。

確認先：厚生労働省・クレーン等安全規則 ／ 厚生労働省・労働安全衛生法施行令

正解：（4） 5.5〜10.5cmの範囲内であり、他の受入項目も確認する

8.0−2.5＝5.5、8.0＋2.5＝10.5cmなので10.0cmは範囲内です。これは提示したスランプ条件の判定だけで、空気量・塩化物含有量・納入書等の必要な確認を省略する理由にはなりません。適用規格・注文条件は工事ごとに確認します。

確認先：設問の条件から計算・判定

正解：（3） 採取した打込み区画・日時等と供試体を対応させ、指定の養生・試験を行う

試験値をどのコンクリートの評価に用いるか分かるよう、採取記録と供試体を対応付けます。材齢・養生方法が違えば、評価する目的や条件も変わります。良い数字だけを選んだり、計画した試験を独断で省略したりしません。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月

正解：（1） 90%で、指定値に達していない

締固め度＝1.62÷1.80×100＝90%です。95%に達していないため、原因と施工条件を確認し、是正・再確認を行います。逆に割ると約111%になります。95%はこの設問の指定で、全ての盛土に共通する基準という意味ではありません。

確認先：設問の条件から計算・判定

正解：（2） 適用される放流条件に従い、pHや浮遊物質量等を確認する

見た目の濁りだけで、水質条件への適合は判断できません。適用される法令・許可条件・設計図書等に従い、必要な項目を確認します。凝集剤を加えたこと自体が、放流してよい根拠になるわけではありません。

確認先：国交省・土木工事共通仕様書（案）令和8年3月 ／ 国交省・土木工事安全施工技術指針（令和8年3月）

正解：（4） 両業務に必要な事項を盛り込めば、一つの契約書にまとめられる

収集運搬と処分はそれぞれ必要な内容を確認しますが、両方の許可を持つ同一業者に委託する場合は、一つの契約書にまとめることができます。「必ず別々の契約書」とは限りません。許可の範囲・有効期限・処理内容を確認し、委託後も適正処理を確認する責任が残ります。

確認先：横浜市・産業廃棄物の委託契約に関するQ&A