【2級電気工事】第一次検定 模擬テスト 第1回 解答・解説

正解：（2） 4Ω

R2とR3は両端が同じ2点につながる並列です。先に6×6÷（6＋6）＝3Ωとまとめ、直列のR1を足すと1＋3＝4Ωになります。同じ6Ωを2本並列にした抵抗は半分の3Ωとなり、各枝の6Ωより小さいことでも検算できます。見た目の上下ではなく、接続する節点で直列・並列を見分けます。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（2） 5Ω

抵抗Rと誘導性リアクタンスXは、そのまま足す量ではありません。インピーダンスの大きさは√（3²＋4²）＝5Ωです。（3）の7Ωは算術和、（1）の1Ωは単純な差、（4）の12Ωは積を取った誤りです。単相交流100Vを加える学習用条件なら電流は100÷5＝20A、力率はR÷|Z|＝0.6となります。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（1） この法則は発電機の原理を示す

左手は磁界中の電流が受ける力の向きを対応させます。人差し指が磁界、中指が電流、親指が力なので（2）〜（4）は適当です。（1）は発電での誘導起電力の向きを考える右手との混同です。電流は電子の移動方向ではなく、正の電荷が流れる向きで読みます。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（4） 通常の変圧器は、一定の直流電圧をそのまま加えて連続的に変圧できる

通常の変圧器は時間的に変化する磁束による電磁誘導を使います。一定の直流をそのまま加えて、連続的に変圧できるとする（4）が不適当です。直流変換装置に変圧器が入る場合も、スイッチング等で変化する電圧を作っています。理想変圧器では電圧比＝巻数比。鉄損は同じ周波数・電圧ならほぼ一定、銅損は巻線抵抗が同じなら電流の2乗に比例します。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（2） すべりが1のとき、回転子は同期速度で回転する

すべりs＝（Ns−N）÷Nsです。s＝1なら回転子速度N＝0で停止、s＝0ならN＝Nsで同期速度になります。学習用に50Hz・4極ならNs＝120×50÷4＝1,500min⁻¹、N＝1,440min⁻¹ならs＝0.04＝4%。回転磁界の速さと回転子の速さを分けます。（1）は構造、（3）は用語、（4）は相順を変える原理です。

確認先：オリエンタルモーター・すべり

正解：（4） 一定周波数の系統と同期して定常運転していても、負荷によって回転速度が大きく変わる

一定周波数の系統と同期して定常運転する発電機では、回転速度N＝120f÷pの関係を保ちます。（4）のように大きく変えて運転し続けるものではありません。負荷が変わると原動機入力や負荷角等が変わります。界磁電流による電圧調整は単独運転で考え、系統につながる場合は無効電力にも関係します。

確認先：日本電気技術者協会・発電機と電動機（2）

正解：（2） 15台

必要台数は45,000÷3,000＝15台です。45,000lmは、室の条件・照明率・保守率を反映した後の器具側の必要光束なので、ここでもう一度補正係数を掛けません。もし同じ必要光束で1台2,800lmなら16.07…台となり、必要量を満たすため17台へ切り上げます。

確認先：パナソニック・照明の用語と歴史

正解：（3） アーク加熱は、磁界の変化による誘導電流を利用する

アーク加熱は放電で生じる高温を利用するので、誘導電流を利用するとした（3）が不適当です。抵抗加熱はI²Rの発熱、誘導加熱は交番磁界による渦電流等の発熱、赤外線加熱は放射エネルギーの吸収という違いがあります。何を通じて熱を生じさせるかを一組で整理します。

確認先：富士電機・電気加熱の種類

正解：（1） 揚水発電所は常にベース電源として使用される

揚水は、電力を使って水を上げ、必要なときに発電する蓄エネルギーの役割を持ちます。「常にベース電源」という（1）が不適当です。揚水する時刻は夜間に固定されず、太陽光等による余剰電力への対応にも使います。水車の選定は落差だけでなく流量等にもよりますが、高落差のペルトン、中落差で広く使うフランシスは代表的な対応です。

確認先：電気事業連合会・優先給電ルール ／ 電気事業連合会・電気のつくりかた

正解：（2） 汽力発電の復水器は蒸気の温度を上げるために使用される

復水器はタービンを出た蒸気を冷却し、水へ戻す装置です。（2）の加熱が逆です。汽力は蒸気タービン、ガスタービンは燃焼ガスでタービンを回します。コンバインドサイクルはガスタービンの排熱を蒸気系でも利用し、燃料のエネルギーを有効に取り出します。起動時間や効率は機種・条件によります。

確認先：電気事業連合会・電気のつくりかた

正解：（1） 電線・配置等の条件が同じなら、コロナ放電は電圧が低いほど生じやすい

コロナ放電は電線表面付近の電界が強くなり、周囲の空気が部分的に絶縁破壊する現象です。同じ電線・配置等の条件なら、電圧を下げるほど生じやすいという（1）は逆です。抵抗損失はI²R。送る有効電力・力率・線路抵抗を同じとして電圧を上げると電流が減り、抵抗損失も減ります。

確認先：日本電気技術者協会・コロナ放電

正解：（3） 電圧と有効電力が同じなら、力率が低いほど必要な電流は小さくなる

電圧と有効電力が同じなら、力率を下げると電流は増えます。単相ではP＝VIcosφ、平衡三相ではP＝√3VIcosφ（Vは線間電圧、Iは線電流）です。力率1.0から0.8なら電流は1.25倍、同じ抵抗の損失は1.5625倍。柱上変圧器による降圧や各配電方式の説明は適当です。

確認先：経産省・電気設備の技術基準の解釈

正解：（2） 演色性とは、光源の明るさの度合いをいう

演色性は光で照らした物の色の見え方に関する性質で、明るさの度合いとする（2）が不適当です。光束lm、光度cd、照度lxを区別します。距離の逆2乗則は、点光源とみなせる光源から垂直に入射する直接光などの条件で使います。広い面光源・反射光を含む室内へ無条件には当てはめません。

確認先：パナソニック・照明の用語と歴史

正解：（3） 同じ三相電源でデルタ運転する電動機をスター結線で始動すると、始動時の線電流はデルタ直入れ始動の1/√3になる

同じ電源電圧・巻線インピーダンスで、デルタ直入れ始動とスター始動を比べます。スター時の巻線電圧は1/√3、さらに線電流と相電流の関係が変わるため、線電流は1/3です。（3）の1/√3は巻線電圧と線電流の混同です。始動トルクも小さくなるので、負荷を始動できるか別に確認します。

確認先：三菱電機・スターデルタ始動

正解：（4） 避雷器（LA）

Aは避雷器LAです。主回路を直列に開閉する位置ではなく、電源側から分岐して大地につながる保護装置として読みます。雷サージによる過電圧を制限し、機器の絶縁を守ります。DSは主に無電流で回路を切り離す断路器、VCBは故障電流等を遮断する真空遮断器、CTは電流を計測・保護用に変成する機器です。

確認先：国交省・公共建築設備工事標準図（電気設備工事編）令和7年版 ／ 国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（1） 自家用発電設備の燃料タンクの容量は、運転時間に関係なく一定でよい

必要な燃料量は、発電機の燃料消費と、支える負荷・必要運転時間等から決まります。（1）の時間と無関係な一定量では不足する可能性があります。蓄電池とUPSも蓄えたエネルギーに限りがあり、無期限に給電できるわけではありません。UPSは方式による切替時間と負荷機器の許容条件を確認します。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（1） 構内情報通信網（LAN）の伝送速度は、ケーブル長が長いほど速くなる

伝送速度は規格、ケーブル、機器、配線構成等で決まり、長くすると速くなる（1）は誤りです。規格内なら長さに応じて速度が必ず連続的に低下するという意味でもありません。Cat6Aの10GBASE-Tは所定のチャネル構成で100mに対応します。光の信号は電磁誘導の影響を受けにくい一方、曲げや接続による損失には注意します。

確認先：パンドウイット・Cat6A配線システム ／ 国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（4） 差動式スポット型感知器は、一定の温度に達したときに作動する

差動式は温度の上がり方、定温式は所定温度への到達を検出します。（4）は両者を取り違えています。P型受信機は火災信号を受け、警戒区域等を表示します。温度変化を検出する熱感知器だけでなく、煙を検出する方式などもあり、設置場所の環境に応じて選びます。

確認先：ホーチキ・感知器 ／ 国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（3） 金属ダクト工事は、屋外の露出配線に最も適している

一般の金属ダクト工事を屋外露出に最適とする（3）が不適当です。電技解釈では低圧屋内配線の金属ダクト工事に施設条件が定められています。金属管・合成樹脂管・ケーブルラックも、設置環境、使用する管やケーブル、支持、防水、防食、接地等の条件を合わせて確認します。

確認先：経産省・電気設備の技術基準の解釈 ／ 国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（3） 径間が長くなるほど、たるみは小さくなる

支持点が同じ高さで、線の単位長さ重量wと水平張力Tが一定なら、放物線近似のたるみD＝wL²÷（8T）です。径間Lが長いほど小さくなる（3）は逆です。Lを2倍にすると近似上はDが4倍になります。この比較は張力を固定した条件で、実設備では温度・風・支持点の高低差等も考えます。

確認先：経産省・電気設備の技術基準の解釈

正解：（1） 地中電線路では、事故点を調べたり掘削したりする必要がないため、常に容易に復旧できる

地下のケーブルでは故障位置の調査や掘削、接続作業等に時間を要することがあり、一般に復旧が容易とする（1）は不適当です。直接埋設と管路では保護・布設方法が違います。管路があっても、経路、管の状態、曲がり等によって引替えの可否は変わります。費用の大小を全条件共通の性質とはしません。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（1） 直線区間のトロリ線は、すり板の同じ位置だけに接触させるため偏位を設けない

直線区間でも、すり板の一部分だけが摩耗するのを避けるため、トロリ線に適切な左右の偏位を設けます。（1）が不適当です。シンプルカテナリでは、ちょう架線からハンガでトロリ線をつり、トロリ線がパンタグラフへ接触して給電します。偏位は大きければよいわけではなく、集電できる範囲や動きを考えます。

確認先：鉄道総研・電力ニュース2019年8月号 ／ 国交省・鉄道に関する技術上の基準の解釈基準

正解：（2） 第三軌条方式は、架空電車線方式に比べて高電圧に適している

第三軌条は走行レール付近の給電レールから集電する方式で、地下鉄等に用いられます。地上に近い充電部を持つため防護が重要で、架空式より高電圧に適するという（2）は不適当です。架空電車線のための上部空間を小さくできる利点があります。電圧は路線の方式で異なるため、一律に750Vとはしません。

確認先：国交省・鉄道に関する技術上の基準の解釈基準

正解：（3） 一般照明用の白色LEDは、紫外線を多く放射することが主な特徴である

一般照明用の白色LEDの性質として、紫外線放射が多いという（3）が不適当です。ただし紫外線を発生する用途のLEDもあり、「すべてのLEDが紫外線を出さない」という意味ではありません。白熱電球・蛍光ランプ・一般形高圧ナトリウムランプは、効率と演色性の傾向を分けて比べます。

確認先：パナソニック・照明の用語と歴史

正解：（4） 遮断器は無負荷の状態でのみ開閉操作ができる

遮断器は定格の範囲で負荷電流や短絡電流を遮断する機器です。（4）の無負荷時だけという説明は不適当です。VCBは真空、SF6を用いるGCBはガスの消弧・絶縁性能を利用します。断路器は故障電流を遮断する機器ではなく、遮断器等で電流を切ってから回路を切り離す役割を持ちます。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（1） 漏電遮断器は、電動機の回転方向を制御するために使用される

漏電遮断器は漏電を検出して回路を遮断する保護機器で、回転方向を決める装置ではありません。（1）が不適当です。電磁接触器は回路を開閉し、サーマルリレーは過負荷を検出して接触器等を開放させます。インバータは周波数等を制御して速度を変えます。開閉・過負荷・漏電・速度の役割を分けます。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版 ／ 三菱電機・スターデルタ始動

正解：（3） 一般的な構内LANでは、UTPケーブルの方が光ファイバより長距離の伝送に適している

一般的な構内LANで、UTPの方が光ファイバより長距離に適するという（3）が不適当です。距離は通信規格・光の種類・機器・接続損失などの条件で決まります。曲げ半径もケーブルの構造や施工時の張力等により異なるため、すべて外径4倍と一律に扱いません。適用する施工仕様と製品の条件を確認します。

確認先：パンドウイット・Cat6A配線システム ／ 国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（3） 非常用照明の電源には、一般の商用電源を使用すればよい

停電時に避難に必要な照度を確保するため、予備電源が必要です。通常の商用電源だけでよいとする（3）が不適当です。設置対象は用途、規模、居室・通路等の条件で決まり、すべての居室に一律ではありません。一般の30分の条件に加え、用途等に応じた長時間形の要求も確認します。

確認先：建築基準法施行令 ／ パナソニック・非常用照明の設計資料

正解：（1） 同じケーブルと布設条件なら、周囲温度が高いほど許容電流は大きくなる

絶縁体等の許容温度に限りがあるので、周囲温度が高いと発熱できる余裕が減り、許容電流は小さくなる方向です。（1）が逆です。CVTは単心CVケーブル3条をより合わせた構造。断面積だけで実際の許容電流は決まらず、材質・周囲温度・布設方法・条数等の補正も確認します。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（3） 各室のパッケージ形空調機を個別に運転する方式は、必ず中央熱源方式に分類される

各室・各区域を個別に運転する方式は個別分散方式であり、必ず中央熱源方式とする（3）が不適当です。中央方式は冷温熱源をまとめて供給する構成などを指します。パッケージ形でも使い方には複数の構成があるので、機器名だけで全設備の方式を断定しません。空調の調整対象、冷暖房兼用ヒートポンプ、ダクトの役割は適当です。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和7年修補版

正解：（4） 土質や地下水等にかかわらず、掘削が浅いほど必ず山留めが必要になる

山留めの必要性は深さだけでなく、土質、地下水、周辺荷重、隣接構造物、法面を取る余地等で判断します。浅いほど必ず必要とする（4）は不適当です。良好な浅い地盤なら直接基礎、深い支持層を利用するなら杭基礎などの選択肢があります。浅い掘削なら安全という結論にもなりません。

確認先：厚労省・労働安全衛生規則 ／ 建築基準法施行令

正解：（1） 鋼は不燃材料なので、鉄骨部材は温度が上がっても強度が低下せず耐火上の検討は不要である

鋼は燃えにくくても、高温になると強度・剛性が低下します。不燃であることと耐火性能を同一視した（1）が不適当です。必要な耐火性能に応じて被覆や部材の仕様を決めます。すべての鉄骨に同じ被覆が要るわけではありません。大スパン、高力ボルト摩擦接合、溶接は鋼構造の代表的な特徴です。

確認先：日本製鉄・建築構造用耐火鋼 ／ 建築基準法施行令

正解：（2） クロスコネクションは、給水設備において推奨される配管方法である

飲用の給水と別の水系統を直接つなぐクロスコネクションは、逆流による汚染を招くため認められません。（2）が不適当です。途中に弁を付けただけでは、誤操作や故障等の危険を解消できません。トラップの水封は臭気等を止め、通気は圧力変動を緩めてその水封を保つ役割を持ちます。

確認先：水道法施行令 ／ 国交省・公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和7年修補版

正解：（2） コンクリートのスランプ値が大きいほど、硬いコンクリートである

スランプはフレッシュコンクリートの変形の大きさを測る指標で、値が大きいほど一般に軟らかくなります。（2）が逆です。水セメント比と強度の関係は材料・締固め・養生等の条件をそろえた比較で考えます。水を減らせば施工性を確認せず強度だけ上がるという意味ではありません。AE剤の微細な空気泡は凍結融解抵抗性等にも関わります。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版

正解：（3） 施工計画書は一度作成すれば工事完了まで変更する必要がない

施工計画は、条件や工程の変化に応じて見直します。（3）の変更不要が不適当です。変更時は関連する工程・品質・安全への影響を確認し、必要な協議・承諾を経て関係者へ伝えます。着手前に作ること、施工方法や管理内容を記載すること、経済性を含めて計画することは適当です。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（4） 仮設設備は恒久設備であるため、工事完了後も撤去しなくてよい

仮設は工事のために一時的に設ける設備であり、恒久設備とする（4）が不適当です。不要になった段階で適切に撤去する計画を立てます。電力・照明・仮囲いはそれぞれ工事の実施や安全確保に必要ですが、一時的な設備でも接地、保護、支持、通路の確保等を省略できません。

確認先：国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（1） 建設工事の届出は、すべて工事完了後に行えばよい

すべて完了後でよいという（1）が誤りです。道路使用は対象行為を始める前の許可、指定地域での特定建設作業は原則7日前までの届出です。保安規程は対象設備について使用開始前、法定の自主検査を伴う場合は工事開始前の届出となります。許可・確認・届出は異なる手続なので、一括して事前届出とは呼びません。

確認先：電気事業法 ／ 騒音規制法 ／ 道路交通法

正解：（3） 横棒の位置だけで、技術上の依存関係をすべて読み取ることができる

図には作業の開始・終了予定はありますが、依存関係の矢印はありません。（3）のすべて読み取れるが不適当です。配管は第1〜3日、入線は第4〜5日で、配管の予定終了より後に入線の予定開始があります。ただし、この並びだけで技術上の前後制約が証明されたわけではありません。工期は第1〜7日の7日間です。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（2） 12日

経路A→C→Eは5＋4＋3＝12日、B→D→Eは2＋3＋3＝8日です。④はCとDが両方終わるまで待つので、最早時刻はmax（9、5）＝9日。Eの3日を足して12日となります。（1）の8日は短い側の経路、（3）の10日や（4）の14日は図の全経路と一致しません。工期は全作業の日数の合計ではありません。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（1） 工程を短縮しても、品質やコストへの影響はない

工期短縮では追加人員や段取り、作業場所の競合等が生じるため、品質・原価に影響がないという（1）は不適当です。クリティカルな作業を短縮しても別の経路が最長になれば、短縮効果は頭打ちになります。増員しても作業場所や手順が制約になる場合があります。出来高曲線は予定と実績の累積量を比べる手段です。

確認先：設問の与条件・定義から計算・検算

正解：（3） 作業の開始日と終了日を示す横棒工程表（バーチャート）

ここでいうバーチャートは作業日程の横棒工程表なので（3）が該当しません。パレート図は項目別の大きさや累積比率、ヒストグラムは分布、特性要因図は結果と原因候補の整理に使います。QC七つ道具の7番目は資料により層別・グラフ等の扱いが異なるため、「棒グラフ全般がQCに含まれない」とは覚えません。

確認先：ASQ・品質管理の七つ道具

正解：（2） ヒストグラムは時系列的な変化を把握するのに最も適している

ヒストグラムは値を区間に分けて度数を数えるので、測定した時刻の順序を失います。（2）が不適当です。時系列は折れ線図や管理図等で別に確認します。規格値との比較は分布の位置・広がりを見る材料ですが、その図だけで全製品の適合を保証できません。離れた山はロット混在等の原因候補を調べるきっかけです。

確認先：ASQ・品質管理の七つ道具

正解：（1） 抜取検査は、全数を検査する方式である

一部のサンプルを検査してロットを判定するのが抜取検査で、全数を調べる（1）は全数検査との取り違えです。抜取検査には良いロットを不合格にしたり、悪いロットを合格にしたりする確率があるため、抜取方法と判定基準を決めます。受入・工程内・完成は検査を行う段階の区分です。

確認先：NIST・抜取検査の設計とOC曲線 ／ 国交省・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版

正解：（4） 漏電遮断器は感度電流が大きいほど安全性が高い

定格感度電流は漏電遮断器の動作感度に関する値で、大きければ安全性が高いという（4）は不適当です。ただし小さい値だけで安全は決まらず、動作時間、正常な漏れ電流、保護協調、接地等も確認します。停電作業では対象回路を特定し、遮断・誤投入防止・残留電荷の処理・無電圧確認など必要な措置を組み合わせます。

確認先：厚労省・労働安全衛生規則 ／ 経産省・電気設備の技術基準の解釈

正解：（2） アウトリガーを備えた高所作業車でも、作業時にアウトリガーを張り出す必要はない

アウトリガーを備える車両は、取扱説明書や作業計画に従って張り出す等、転倒を防ぐ措置が必要です。（2）が不適当です。高さ2m以上で墜落のおそれがある作業では作業床等が原則で、困難な場合は防網や墜落制止用器具等の措置を取ります。単に器具を着ければ作業床や端部の囲いが不要になるわけではありません。

確認先：厚労省・労働安全衛生規則

正解：（1） KY 活動は管理者のみが行えばよく、作業員の参加は不要である

実際に作業する人が危険と対策を共有する活動なので、作業員の参加不要という（1）が不適当です。たとえば「移動中に他班のケーブルへつまずく」なら、動線と仮設配線の位置を確認し、対策後の状態を確かめます。この例は学習用の想定です。KYだけで設備上の防護や法定教育に代えることはできません。

確認先：厚労省・4S活動、KY活動

正解：（3） 高圧の充電電路の敷設等では、法令上の科目省略要件にも当たらない未教育の労働者を、特別教育なしで就かせてよい

特別教育が必要な高圧の充電電路の敷設等に、必要な科目の知識・技能が十分と認められる場合の省略規定も適用せず、未教育の労働者を就かせる（3）は不適当です。低圧・高圧、活線・近接で求められる措置が異なります。特別教育を終えたことだけで、電気工事士法上の資格要件まで満たすわけではありません。

確認先：労働安全衛生法 ／ 厚労省・労働安全衛生規則

正解：（2） 一般用電気工作物にも、事業用と同じ主任技術者の選任義務が一律に課される

一般用電気工作物に、事業用と同じ主任技術者の選任義務が一律にあるとする（2）が不適当です。小規模事業用も保安規程・主任技術者の規定から除かれるので、「事業用ならすべて同じ義務」とはしません。出力だけでなく設置形態等の条件があるため、太陽電池の例は低圧の独立した設備という前提で読みます。

確認先：電気事業法 ／ 電気事業法施行規則 ／ 経産省・風力発電設備の安全

正解：（4） 軽微な建設工事のみを請け負う場合でも、建設業の許可が必要である

軽微な工事だけを請け負う場合は許可の例外となるので（4）が不適当です。電気工事等の建築一式以外は、1件の請負代金500万円未満が基本です。税込みで判断し、支給材料等の算入にも注意します。建築一式は別の金額・木造住宅の面積条件があるため混同しません。許可の有効期間は5年です。

確認先：建設業法 ／ 建設業法施行令

正解：（3） 主任技術者と監理技術者は同一工事に重複して配置しなければならない

監理技術者が必要な工事では、主任技術者に代えて監理技術者を配置します。同じ工事に両者を重複して置く義務があるという（3）が不適当です。営業所技術者等は営業所の制度で、工事現場の施工管理の役割とは区別します。専任や兼務の可否も別の条件で判断します。

確認先：建設業法

正解：（1） 注文者は、請負人が同意すれば、取引上の地位を不当に利用し通常必要な原価に満たない金額で契約を締結できる

注文者が取引上の地位を不当に利用し、通常必要な原価に満たない金額を押し付けることは、同意があっても正当化されません。（1）が不適当です。契約事項を書面で相互交付するのが原則ですが、相手方の承諾など法定の要件を満たす電磁的方法も認められます。資材の購入先を常に指定禁止とするのではなく、不当な購入強制の条件を確認します。

確認先：建設業法

正解：（4） 一般建設業の許可だけで、発注者から直接請け負った電気工事について、下請代金合計5,000万円以上の下請契約を締結して施工できる

電気工事を発注者から直接請け負い、その施工のための下請代金の合計が5,000万円以上になる場合、特定建設業の許可が必要です。（4）が不適当です。これは元請の受注金額そのものではなく下請総額の条件で、建築一式の8,000万円とは区別します。不適当な下請負人の変更請求は、注文者に法定の書面等による事前承諾がない場合に法の規定があります。

確認先：建設業法 ／ 建設業法施行令

正解：（3） 作業主任者の選任には資格や免許は不要である

作業主任者は、対象作業ごとに定める免許を受けた者や技能講習修了者等から選任するので（3）が不適当です。選任の対象となる作業や職務は法令で確認します。免許・技能講習と、労働者に行う特別教育は異なる制度です。「作業主任者」という名前だけの任命では要件を満たせません。

確認先：労働安全衛生法 ／ 労働安全衛生法施行令 ／ 厚労省・労働安全衛生規則

正解：（1） 安全衛生推進者は、常時 300 人以上の労働者を使用する事業場で選任する

建設業の事業場で安全衛生推進者を選任する規模は常時10人以上50人未満なので、（1）の300人以上が不適当です。常時50人以上では安全管理者・衛生管理者・産業医等の要件を確認します。一方、元請と関係請負人の労働者を合算して判定する統括安全衛生責任者は、工事種別等により30人・50人など条件が異なる制度です。

確認先：労働安全衛生法 ／ 労働安全衛生法施行令 ／ 厚労省・労働安全衛生規則

正解：（2） 事務用パソコンの操作業務

事務用パソコンの通常操作は、労働安全衛生規則第36条の特別教育対象ではないため（2）です。高圧・本問の低圧配電用の充電電路の敷設・修理、アーク溶接等は同条の対象です。対地電圧50V以下や感電危害のおそれのない通信回路等の除外とは区別します。一般の雇入れ時教育まで不要という意味ではありません。対象業務と、教育科目の一部等を省略できる条件は分けて確認します。

確認先：労働安全衛生法 ／ 厚労省・労働安全衛生規則

正解：（4） 労働者が労働災害により休業しても、休業4日未満なら労働者死傷病報告は不要である

休業1〜3日の労働災害も労働者死傷病報告の対象です。四半期ごとに、各期間の最後の月の翌月末までに報告します。死亡・休業4日以上は遅滞なく報告する区分なので、（4）が不適当です。安全衛生教育は事業者が行う義務、労働者は事業者の必要な措置を守る立場として、条文の主体も区別します。

確認先：労働安全衛生法 ／ 厚労省・労働安全衛生規則

正解：（3） 設置者が保安規程を作成すれば、法定の届出を省略してよい

保安規程を定めるだけで法定の届出を省けるという（3）が不適当です。電気事業法第42条は規程の設定・届出と、その遵守等を定めています。「届出で初めて規程の効力が生じる」という説明ではなく、必要な手続を行う義務として整理します。主任技術者には所定の外部委託承認等の制度もあります。

確認先：電気事業法 ／ 電気事業法施行規則 ／ 那覇産業保安監督事務所・保安規程の手続

正解：（3） 届出済みの保安規程は、内容を大きく変更しても変更届出が一律に不要である

届け出た保安規程を変更した場合は、原則として遅滞なく変更を届け出ます。（3）の一律に不要が不適当です。実質的な保安業務に影響しない字句等の軽微な変更については、所管の案内で取扱いを確認します。規程の対象は運転操作だけでなく、工事・維持・運用の保安を確保する組織や点検等です。

確認先：電気事業法 ／ 電気事業法施行規則 ／ 那覇産業保安監督事務所・保安規程の手続

正解：（2） 第二種電気工事士免状だけで、最大電力300kWの自家用需要設備の電気工事の対象作業に従事できる

第二種免状だけで、最大電力500kW未満の自家用需要設備の対象作業を行えるという（2）が不適当です。第一種でも特殊電気工事等は別に扱います。認定電気工事従事者は600V以下の簡易電気工事（電線路に係るもの等を除く）の範囲であり、自家用の工事すべてを行える資格ではありません。設備の種類、最大電力、作業、電圧を順に見ます。

確認先：電気工事士法 ／ 電気工事士法施行規則 ／ 経産省・認定電気工事従事者

正解：（2） 交換可能な電球をソケットから外して取り替える作業

交換できる電球を器具のソケットから外して取り替える（2）は、電気工作物を設置・変更する対象工事ではありません。（1）（3）（4）は本問の一般用設備の固定配線や配線器具に係る作業です。なお、電気工事士法施行令第1条では600V以下の電動機等の端子へのねじ止めなどを「軽微な工事」として除いています。電気機器への接続をすべて同じ扱いにしないことが要点です。

確認先：電気工事士法 ／ 電気工事士法施行令 ／ 電気工事士法施行規則 ／ 経産省・電気工事士等資格不要の軽微な工事

正解：（1） PSE マークが表示されていない電気用品でも販売できる

同法の対象で、例外や経過措置に当たらない製品について、必要な表示なしで販売できるとする（1）が不適当です。ひし形は特定電気用品、丸形はそれ以外の電気用品に用います。表示だけで安全が保証されるという意味ではなく、届出事業者による技術基準適合・検査等が前提です。すべての電気製品が同法の対象でもありません。

確認先：電気用品安全法 ／ 電気用品安全法施行令

正解：（3） 定格100V・15Aの一般用差込み接続器（コンセント）

一般用の定格100V・15Aの差込み接続器は、施行令別表第一の配線器具に含まれる特定電気用品です。（3）を選びます。こたつ、テレビジョン受信機、電気冷蔵庫は、同法の対象条件に当たるものについて別表第二側です。品名だけでなく電圧・電流・用途等の適用範囲を見ます。

確認先：電気用品安全法 ／ 電気用品安全法施行令

正解：（2） 消防法令の設置届対象となる消防用設備等でも、工事完了後6か月以内に届け出ればよい

設置届の対象設備は工事完了から4日以内に届け出るため、（2）の6か月以内が誤りです。甲種消防設備士による着工届の対象工事は着工10日前までで、工事完了後の設置届とは別です。設置・検査・点検の義務は防火対象物や設備の条件により確認します。

確認先：消防法 ／ 消防法施行令 ／ 消防法施行規則

正解：（4） 建築確認が必要な建築物でも、その建築計画に含まれる建築設備は確認の審査対象から一律に除かれる

建築物の確認では、その計画に含まれる建築設備も建築基準関係規定への適合を審査します。設備を一律に対象外とする（4）が不適当です。一方、設備だけを設置する場合の別途の確認は、法第87条の4・施行令第146条等の指定に従います。非常用照明や排煙設備を、すべて単独の設備確認が必要な例として並べないことが要点です。

確認先：建築基準法 ／ 建築基準法施行令