2級電気工事(第一次) 模擬試験

2級電気工事施工管理技士 第一次検定 模擬試験①【無料・全64問】独自問題

根拠を説明できる分野と、迷う分野を見つける。

2級電気工事施工管理技士・第一次検定の独自模試①です。電気理論、機器・設備、関連分野、施工管理、法規を全64問で確認します。目安は120〜180分、解説確認に45〜75分。回路・受電系統・工程の図5点を読み、式や機器の役割、法律の対象条件を考えます。全問四肢択一で、公式の選択制・五肢択一との違いは下表に示します。

第一次検定の出題範囲を確認→64問を解く→解答ページの分野別自己採点から復習先を選びます。ノートに問番号、選んだ番号、迷った理由を残してください。途中で分野ごとに区切っても構いません。

公式の選択区分と、この64問の使い方

この教材は独自64問・全問四肢択一・全問を解く弱点確認用です。次の表は令和8年度前期の公式問題の指示であり、本教材の問番号には当てはめません。

公式の問番号 解答する数 選択肢
No.1〜4 4問すべて 四肢択一
No.5〜10 6問から4問 四肢択一
No.11〜29 19問から10問 四肢択一
No.30〜35 6問から3問 四肢択一
No.36〜40 5問すべて No.36は四肢、37〜40は五肢択一
No.41〜50 10問から6問 四肢択一
No.51〜62 12問から8問 四肢択一

公式は62問掲載から必須9問+選択31問=40問に解答し、試験時間は150分です。能力問題No.37〜40は五肢択一。指定を超える選択数には減点の注意があります。本教材は問数・選択区分・難易度・配点を再現しておらず、64問の正答数を本試験の合否へ換算しません。解き終えたら公式問題で、指定数の選択と五肢択一を別に練習してください。

全64問の解答・解説へ

電気工学等|問1〜12

この教材では12問すべてを解きます。

問1/64

図の抵抗回路で、端子a–b間の合成抵抗として正しいものはどれか。導線の抵抗は無視する。

aからR1の1Ωを通って分岐し、R2の6ΩとR3の6Ωを並列につなぎ、合流してbに至る。導線抵抗は無視。
問1・節点を追う直並列回路。当サイト作成の学習用模式図。押すと拡大できます。
  1. 2Ω
  2. 4Ω
  3. 6Ω
  4. 8Ω

問1の解説へ

問2/64

正弦波交流の直列RL回路で、抵抗R=3Ω、誘導性リアクタンスX=4Ωである。インピーダンスの大きさとして正しいものはどれか。

正弦波交流電源に抵抗R3Ωとコイルの誘導性リアクタンスX4Ωを直列接続。余分な抵抗等は考えない。
問2・直列RL回路の与条件。当サイト作成の学習用模式図。押すと拡大できます。
  1. 1Ω
  2. 5Ω
  3. 7Ω
  4. 12Ω

問2の解説へ

問3/64

フレミングの左手の法則に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. この法則は発電機の原理を示す
  2. 人差し指は磁界の方向を示す
  3. 中指は電流の方向を示す
  4. 親指は力の方向を示す

問3の解説へ

問4/64

変圧器に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 理想変圧器では、一次・二次の電圧比は巻数比に等しい
  2. 周波数と一次電圧を一定とすると、鉄損は負荷の大きさにほとんど関係しない
  3. 巻線抵抗を一定とすると、銅損は負荷電流の2乗に比例する
  4. 通常の変圧器は、一定の直流電圧をそのまま加えて連続的に変圧できる

問4の解説へ

問5/64

三相誘導電動機に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. かご形誘導電動機は構造が簡単で保守が容易である
  2. すべりが1のとき、回転子は同期速度で回転する
  3. 回転磁界の速度を同期速度という
  4. 回転方向を逆にするには、3本の電源線のうち2本を入れ替える

問5の解説へ

問6/64

同期発電機に関する記述として、不適当なものはどれか。

  1. 同期発電機の周波数は回転速度と極数で決まる
  2. 大容量の同期発電機は回転界磁形が多い
  3. 単独運転の同期発電機では、界磁電流を変えて端子電圧を調整する
  4. 一定周波数の系統と同期して定常運転していても、負荷によって回転速度が大きく変わる

問6の解説へ

問7/64

光束法で照明率・保守率を織り込んだ結果、照明器具の定格光束の合計として45,000lm以上が必要と分かった。1台3,000lmの器具だけを使う場合、最小の台数はどれか。

  1. 10台
  2. 15台
  3. 20台
  4. 30台

問7の解説へ

問8/64

電気加熱に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 抵抗加熱は、電流を通じた抵抗体のジュール熱を利用する
  2. 誘導加熱は、交番磁界による渦電流のジュール熱を利用する
  3. アーク加熱は、磁界の変化による誘導電流を利用する
  4. 赤外線加熱は、赤外線の放射エネルギーを利用する

問8の解説へ

問9/64

水力発電に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 揚水発電所は常にベース電源として使用される
  2. ダム式水力は、ダムで水位を高めて落差を利用する
  3. ペルトン水車は高落差に適している
  4. フランシス水車は中落差に適している

問9の解説へ

問10/64

火力発電に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 汽力発電は蒸気タービンを回転させて発電する
  2. 汽力発電の復水器は蒸気の温度を上げるために使用される
  3. ガスタービン発電は、一般に従来型の汽力発電より起動時間が短い
  4. コンバインドサイクルはガスタービンの排熱を蒸気タービンにも利用する

問10の解説へ

問11/64

送電に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 電線・配置等の条件が同じなら、コロナ放電は電圧が低いほど生じやすい
  2. 同じ線路抵抗なら、抵抗による送電損失は電流の2乗に比例する
  3. 有効電力・力率・線路抵抗が同じなら、送電電圧を高くすると抵抗損失は小さくなる
  4. 架空送電線には、鋼心アルミより線などが使われる

問11の解説へ

問12/64

配電に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 日本の一般的な高圧配電では、公称電圧6,600Vが用いられる
  2. 低圧配電の方式には単相2線式、単相3線式、三相3線式がある
  3. 電圧と有効電力が同じなら、力率が低いほど必要な電流は小さくなる
  4. 柱上変圧器は高圧を低圧に変換する

問12の解説へ

目次へ戻る

電気設備|問13〜29

この教材では17問すべてを解きます。

問13/64

照明設備に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 一般照明用LED器具は、適切な条件で使えば白熱電球より長寿命・高効率にできる
  2. 演色性とは、光源の明るさの度合いをいう
  3. 点光源から垂直に光を受ける面の直接照度は、光度が同じなら距離の2乗に反比例する
  4. グレアは、不快感や見えにくさを生じさせるまぶしさである

問13の解説へ

問14/64

動力設備に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 電動機の始動方式には、全電圧始動とスターデルタ始動がある
  2. インバータは電動機の回転速度を制御する装置である
  3. 同じ三相電源でデルタ運転する電動機をスター結線で始動すると、始動時の線電流はデルタ直入れ始動の1/√3になる
  4. 過負荷保護にはサーマルリレーが使用される

問14の解説へ

問15/64

図は6.6kV受電設備の接続関係を簡略化した学習用系統図である。主回路から分岐し大地へつながる、雷サージ保護用の機器Aはどれか。

6.6kV引込線の主回路はDS、VCB、変圧器へ続く。引込点から分岐した雷サージ保護用の機器Aは大地につながる。保護継電器・計器等を省略した接続関係の模式図。
問15・接続先から機器を選ぶ受電系統。当サイト作成の学習用模式図。押すと拡大できます。
  1. 断路器(DS)
  2. 遮断器(VCB)
  3. 計器用変流器(CT)
  4. 避雷器(LA)

問15の解説へ

問16/64

非常電源設備に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 自家用発電設備の燃料タンクの容量は、運転時間に関係なく一定でよい
  2. 自家用発電設備は停電時の非常電源として使用される
  3. 蓄電池設備は、適合する回路構成で速やかに給電できる
  4. UPSは、方式・定格・蓄電池の条件に合う負荷に対して停電時の給電を維持する

問16の解説へ

問17/64

情報通信設備に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 構内情報通信網(LAN)の伝送速度は、ケーブル長が長いほど速くなる
  2. LANにはスター形などの接続構成があり、機器や方式に応じて配線する
  3. 光ファイバケーブルは電磁ノイズの影響を受けにくい
  4. カテゴリ6Aの適合する配線システムは、所定の条件で10GBASE-Tに対応する

問17の解説へ

問18/64

自動火災報知設備に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 熱感知器には、差動式や定温式がある
  2. 受信機は感知器からの火災信号を受信する
  3. P型受信機は、火災の発生した警戒区域を表示する
  4. 差動式スポット型感知器は、一定の温度に達したときに作動する

問18の解説へ

問19/64

構内電気設備の配線に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. コンクリート埋込みに適合する金属管を、必要な防食・接続等の措置をして使う方法がある
  2. ケーブルラック工事は、多数のケーブルを布設する場合に適している
  3. 金属ダクト工事は、屋外の露出配線に最も適している
  4. 合成樹脂管は金属管のようには腐食しないが、温度や紫外線等への適合を確認する

問19の解説へ

問20/64

支持点が同じ高さの架空電線路を考える。電線の単位長さ重量と水平張力を一定にした比較で、不適当なものはどれか。

  1. 高圧架空電線は、電技解釈で定める種類の電線・ケーブルと施設条件を確認する
  2. 支持物にはコンクリート柱や鉄柱が用いられる
  3. 径間が長くなるほど、たるみは小さくなる
  4. たるみ(弛度)は、電線の重量と径間に関係する

問20の解説へ

問21/64

地中電線路に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 地中電線路では、事故点を調べたり掘削したりする必要がないため、常に容易に復旧できる
  2. 地中電線路は架空電線路に比べて都市の美観がよい
  3. 直接埋設式は、ケーブルに必要な保護を施して地中に布設する
  4. 管路式は管路を利用して引替えできるが、経路や管内状態等の確認が必要である

問21の解説へ

問22/64

架空電車線に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 直線区間のトロリ線は、すり板の同じ位置だけに接触させるため偏位を設けない
  2. シンプルカテナリは、ちょう架線・ハンガ・トロリ線から構成される
  3. トロリ線は、パンタグラフと接触して電力を供給する
  4. ちょう架方式には、シンプルカテナリとコンパウンドカテナリがある

問22の解説へ

問23/64

第三軌条方式に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 走行用レールの横に給電用のレールを設ける方式である
  2. 第三軌条方式は、架空電車線方式に比べて高電圧に適している
  3. 地下鉄で多く採用されている
  4. 架空電車線方式に比べて、トンネル断面を小さくできる

問23の解説へ

問24/64

一般照明に使う光源の代表的な特性について、不適当なものはどれか。紫外線照射専用のLED等は除く。

  1. 白熱電球は効率が低いが演色性に優れている
  2. 蛍光ランプは白熱電球より効率が高い
  3. 一般照明用の白色LEDは、紫外線を多く放射することが主な特徴である
  4. 一般形の高圧ナトリウムランプは効率が高い一方、演色性は低い

問24の解説へ

問25/64

高圧遮断器に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 真空遮断器(VCB)は、真空中でアークを消弧する
  2. SF6ガスを用いるガス遮断器は、そのガスの消弧・絶縁性能を利用する
  3. 遮断器は、その定格の範囲で短絡電流や負荷電流を遮断できる
  4. 遮断器は無負荷の状態でのみ開閉操作ができる

問25の解説へ

問26/64

電動機の制御に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 漏電遮断器は、電動機の回転方向を制御するために使用される
  2. 電磁接触器は、電動機の起動・停止に使用される
  3. サーマルリレーは、電動機の過負荷保護に使用される
  4. インバータは、電動機の回転速度を制御する

問26の解説へ

問27/64

LAN 配線工事に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. UTP ケーブルはシールドのないツイストペアケーブルである
  2. 光ファイバケーブルの接続にはメカニカルスプライスや融着接続が用いられる
  3. 一般的な構内LANでは、UTPケーブルの方が光ファイバより長距離の伝送に適している
  4. ケーブルの最小曲げ半径は、種類・製品・施工条件に応じた仕様を確認する

問27の解説へ

問28/64

建築基準法に基づく非常用照明に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 一般の非常用照明は、停電後30分間以上、必要な照度を確保する予備電源を持つ
  2. 所定の基準に適合するLED非常用照明器具を使用できる
  3. 非常用照明の電源には、一般の商用電源を使用すればよい
  4. 設置対象となる建築物の居室や避難経路等に、規定に従って設ける

問28の解説へ

問29/64

電力ケーブルに関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 同じケーブルと布設条件なら、周囲温度が高いほど許容電流は大きくなる
  2. CV ケーブルは架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブルである
  3. CVTケーブルは、単心のCVケーブル3条をより合わせたものである
  4. 同じ導体材質・絶縁・周囲温度・布設方法で比較すると、一般に導体断面積が大きいほど許容電流は大きい

問29の解説へ

目次へ戻る

関連分野|問30〜34

この教材では5問すべてを解きます。

問30/64

空調設備に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 空調設備は室内の温度・湿度・気流・清浄度を調整する
  2. 冷暖房兼用のヒートポンプ式空調機がある
  3. 各室のパッケージ形空調機を個別に運転する方式は、必ず中央熱源方式に分類される
  4. ダクトは空気を搬送する管路である

問30の解説へ

問31/64

基礎工事に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 浅い位置の地盤が必要な支持力等を持つ場合、直接基礎を選ぶことがある
  2. 深い支持層を利用するために杭基礎を選ぶことがある
  3. 地盤改良には、セメント系固化材を用いる方法がある
  4. 土質や地下水等にかかわらず、掘削が浅いほど必ず山留めが必要になる

問31の解説へ

問32/64

鉄骨構造に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 鋼は不燃材料なので、鉄骨部材は温度が上がっても強度が低下せず耐火上の検討は不要である
  2. 鉄骨構造は大スパンの建物に適している
  3. 高力ボルト接合には摩擦接合がある
  4. 鉄骨の溶接には被覆アーク溶接や CO2 溶接がある

問32の解説へ

問33/64

給排水設備に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 給水方式には水道直結方式と受水タンク方式がある
  2. クロスコネクションは、給水設備において推奨される配管方法である
  3. 排水トラップは、下水管からの臭気の逆流を防止する
  4. 通気管は、排水管内の圧力変動を緩和する

問33の解説へ

問34/64

コンクリート工事に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 材料・締固め・養生等の条件が同じなら、一般に水セメント比が小さいほど圧縮強度は高くなる
  2. コンクリートのスランプ値が大きいほど、硬いコンクリートである
  3. コンクリートの打込み後は適切な養生が必要である
  4. AE 剤は、コンクリート中に微細な空気泡を連行する

問34の解説へ

目次へ戻る

施工管理|問35〜48

この教材では14問すべてを解きます。

問35/64

施工計画に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 施工計画書は工事着手前に作成する
  2. 施工計画書には工程表、施工方法、品質管理計画等を記載する
  3. 施工計画書は一度作成すれば工事完了まで変更する必要がない
  4. 施工計画は工事の経済性、安全性、品質等を考慮して立案する

問35の解説へ

問36/64

仮設設備に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 仮設電力設備は、工事用の電力を供給するために設置する
  2. 仮設照明は、作業場所の照度を確保するために設置する
  3. 仮囲いは、工事現場と外部を区画するために設置する
  4. 仮設設備は恒久設備であるため、工事完了後も撤去しなくてよい

問36の解説へ

問37/64

工事の届出に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 建設工事の届出は、すべて工事完了後に行えばよい
  2. 保安規程の届出が必要な自家用電気工作物では、法定の期限までに保安規程を届け出る
  3. 建設工事の開始前に道路使用許可が必要な場合がある
  4. 騒音規制法の指定地域で特定建設作業を行う場合、災害等の例外を除き、開始7日前までに市町村長へ届け出る

問37の解説へ

問38/64

図のバーチャートは開始・終了の両日を含む作業予定を示す。依存関係を示す線は付けていない。不適当な説明はどれか。

配管1〜3日、ケーブルラック2〜3日、入線4〜5日、器具取付5〜6日、試験調整7日。各日の両端を含み、依存関係は描いていない。
問38・7日間の作業予定。当サイト作成の学習用模式図。押すと拡大できます。
作業 開始〜終了日
配管工事 第1〜3日
ケーブルラック 第2〜3日
入線 第4〜5日
器具取付 第5〜6日
試験調整 第7〜7日
  1. 配管工事は第1日〜第3日の3日間で実施される
  2. 入線の予定開始日は、配管工事の予定終了日より後である
  3. 横棒の位置だけで、技術上の依存関係をすべて読み取ることができる
  4. 全体工期は7日間であり、試験調整は最終日に実施される

問38の解説へ

問39/64

図のネットワーク工程で、必要な人員・機械の制約はなく、各作業は先行作業の完了後すぐに開始できる。全体工期として正しいものはどれか。

1から2へA5日、1から3へB2日、2から4へC4日、3から4へD3日、4から5へE3日。ダミーなし。
問39・合流を待つ工程図。当サイト作成の学習用模式図。押すと拡大できます。
始点→終点 作業・日数
1→2 A・5日
1→3 B・2日
2→4 C・4日
3→4 D・3日
4→5 E・3日
  1. 8日
  2. 12日
  3. 10日
  4. 14日

問39の解説へ

問40/64

工程管理に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 工程を短縮しても、品質やコストへの影響はない
  2. クリティカルパス上の作業日数を短縮する方法がある
  3. 作業人員を増やすことで工程を短縮できる場合がある
  4. 工程の進捗管理には S 字カーブ(出来高曲線)が用いられる

問40の解説へ

問41/64

品質管理に使用される QC 7つ道具として、該当しないものはどれか。

  1. パレート図
  2. ヒストグラム
  3. 作業の開始日と終了日を示す横棒工程表(バーチャート)
  4. 特性要因図

問41の解説へ

問42/64

品質管理のヒストグラムに関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. データのばらつきの状態を視覚的に把握できる
  2. ヒストグラムは時系列的な変化を把握するのに最も適している
  3. 規格値と分布を比較し、外れたデータやばらつきを調べる材料にできる
  4. 離れ小島型は、異なるロットのデータが混在している可能性がある

問42の解説へ

問43/64

品質管理の検査に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 抜取検査は、全数を検査する方式である
  2. 受入検査は、材料や機器を受け入れる際に行う
  3. 工程内検査は、施工の各段階で行う
  4. 完成検査は、工事完了後に行う

問43の解説へ

問44/64

感電防止対策に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 停電作業では、回路を特定して電源を遮断し、誤投入防止や必要な無電圧確認等を行う
  2. 低圧の充電電路を扱う業務では、作業条件に応じて絶縁用保護具や活線作業用器具等を用いる
  3. 電気機器の金属製外箱等は、法令の適用条件に従って接地し、省略できる場合も条件を確認する
  4. 漏電遮断器は感度電流が大きいほど安全性が高い

問44の解説へ

問45/64

高所作業における安全対策に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 高さ2m以上で墜落のおそれがある箇所の作業では、原則として足場等による作業床を設ける
  2. アウトリガーを備えた高所作業車でも、作業時にアウトリガーを張り出す必要はない
  3. 高さ2m以上の作業床端部等で墜落のおそれがある場合は、原則として囲い・手すり・覆い等を設ける
  4. 作業床を設けることが困難な場合には、防網を張る、墜落制止用器具を使用させる等の措置を講ずる

問45の解説へ

問46/64

KY(危険予知)活動に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. KY 活動は管理者のみが行えばよく、作業員の参加は不要である
  2. KY 活動は作業開始前に行う
  3. KY 活動ではその日の作業に潜む危険を予測する
  4. KY 活動で抽出した危険に対して対策を立てる

問46の解説へ

問47/64

事業者が労働者に行わせる活線作業等について、不適当なものはどれか。

  1. 低圧の充電電路を点検・修理する場合は、作業条件に応じて絶縁用保護具等を使用させる
  2. 高圧活線近接作業では、法令で定める接近距離を踏まえ、絶縁用防具の装着等の措置を行う
  3. 高圧の充電電路の敷設等では、法令上の科目省略要件にも当たらない未教育の労働者を、特別教育なしで就かせてよい
  4. 低圧活線作業では、対象電圧に適合した絶縁用保護具や活線作業用器具等の措置を講ずる

問47の解説へ

問48/64

電気事業法の保安制度について、不適当なものはどれか。太陽電池の例は、高圧受電設備等へ接続されず、ほかの設備と一体にならない低圧の独立した設備とする。

  1. 小規模事業用を除く自家用電気工作物では、保安規程を定め、法定の期限までに届け出る
  2. 一般用電気工作物にも、事業用と同じ主任技術者の選任義務が一律に課される
  3. この条件の出力10kW以上50kW未満の太陽電池発電設備は、小規模事業用電気工作物に区分される
  4. 事業用電気工作物の主任技術者制度には、小規模事業用の除外や、所定の外部委託承認等の仕組みがある

問48の解説へ

目次へ戻る

法規|問49〜64

この教材では16問すべてを解きます。

問49/64

建設業法に定める建設業の許可に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 建設業を営もうとする者は、原則として建設業の許可を受けなければならない
  2. 建設業の許可は、5年ごとに更新しなければならない
  3. 発注者から直接請け負う工事で、下請代金の合計が法定額以上になる場合は特定建設業の許可が必要である
  4. 軽微な建設工事のみを請け負う場合でも、建設業の許可が必要である

問49の解説へ

問50/64

建設業法に定める技術者の配置に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 許可を受ける建設業者は、営業所ごとに営業所技術者等を置かなければならない
  2. 主任技術者は工事現場における施工の技術上の管理を行う
  3. 主任技術者と監理技術者は同一工事に重複して配置しなければならない
  4. 監理技術者は特定建設業者が元請として一定金額以上の下請契約を行う場合に配置する

問50の解説へ

問51/64

建設業法に定める請負契約に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 注文者は、請負人が同意すれば、取引上の地位を不当に利用し通常必要な原価に満たない金額で契約を締結できる
  2. 法定事項を記載した書面を相互交付するのが原則で、承諾等の要件を満たす電磁的方法も使える
  3. 請負契約書には工事内容、請負代金の額、工期等を記載する
  4. 注文者は、契約後に取引上の地位を不当に利用し、資材や購入先を指定して請負人の利益を害してはならない

問51の解説へ

問52/64

電気工事を対象とする建設業法の下請負について、不適当なものはどれか。金額は消費税を含む。

  1. 元請負人は下請負人に対して工事代金を適正に支払わなければならない
  2. 一括下請負は原則として禁止されている
  3. 注文者は、事前に書面で承諾した者等を除き、施工に著しく不適当な下請負人がいる場合、元請負人に変更を請求できる
  4. 一般建設業の許可だけで、発注者から直接請け負った電気工事について、下請代金合計5,000万円以上の下請契約を締結して施工できる

問52の解説へ

問53/64

労働安全衛生法に定める作業主任者に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 事業者は、一定の危険な作業を行う場合、作業主任者を選任しなければならない
  2. 作業主任者は、法令で定める作業の指揮等を行う
  3. 作業主任者の選任には資格や免許は不要である
  4. 作業主任者は、対象作業について法令が定める職務を行う

問53の解説へ

問54/64

建設業を行う事業場の安全衛生管理体制に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 安全衛生推進者は、常時 300 人以上の労働者を使用する事業場で選任する
  2. 常時 50 人以上の労働者を使用する事業場では安全管理者を選任する
  3. 常時 50 人以上の労働者を使用する事業場では産業医を選任する
  4. 特定元方事業者は、工事の種類や関係請負人を含む労働者数等が法定条件に当たる場合、統括安全衛生責任者を選任する

問54の解説へ

問55/64

労働安全衛生規則第36条に列挙される特別教育対象の業務に該当しないものはどれか。

  1. 高圧の充電電路の敷設又は修理の業務
  2. 事務用パソコンの操作業務
  3. 対地電圧100Vの低圧配電用の充電電路の敷設又は修理の業務
  4. アーク溶接機を用いて行う金属の溶接の業務

問55の解説へ

問56/64

労働安全衛生法に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 事業者は労働災害の防止のための措置を講じなければならない
  2. 事業者は労働者を雇い入れたとき、法令に従って業務に関する安全衛生教育を行う
  3. 労働者は、法令に基づき事業者が講ずる労働災害防止措置に応じて、必要な事項を守る
  4. 労働者が労働災害により休業しても、休業4日未満なら労働者死傷病報告は不要である

問56の解説へ

問57/64

小規模事業用電気工作物に該当しない、6.6kVで受電する自家用の需要設備について、不適当なものはどれか。

  1. 設置者は主任技術者を選任するのが原則であり、所定の外部委託承認等の制度もある
  2. 設置者は保安規程を定め、法定の期限までに届け出る
  3. 設置者が保安規程を作成すれば、法定の届出を省略してよい
  4. この高圧受電の需要設備は、一般用電気工作物には該当しない

問57の解説へ

問58/64

保安規程の届出義務がある自家用電気工作物について、不適当なものはどれか。

  1. 電気工作物の運転操作に関する事項を定める
  2. 電気工作物の保守点検に関する事項を定める
  3. 届出済みの保安規程は、内容を大きく変更しても変更届出が一律に不要である
  4. 経済産業大臣に届け出なければならない

問58の解説へ

問59/64

電気工事士法の作業範囲について、不適当なものはどれか。軽微な工事や省令で定める軽微な作業は除き、第二種免状のほかの資格・認定は持たないものとする。

  1. 第二種電気工事士は、一般用電気工作物等に係る電気工事の対象作業に従事できる
  2. 第二種電気工事士免状だけで、最大電力300kWの自家用需要設備の電気工事の対象作業に従事できる
  3. 電気工事士は技術基準に適合するよう工事を行わなければならない
  4. 電気工事士免状は都道府県知事が交付する

問59の解説へ

問60/64

一般用電気工作物等における次の作業のうち、電気工事士法の電気工事に該当しないものはどれか。

  1. 固定配線用の電線相互を接続する作業
  2. 交換可能な電球をソケットから外して取り替える作業
  3. 埋込コンセントを新設し、固定配線を接続する作業
  4. 分電盤内の配線用遮断器の端子に固定配線を接続する作業

問60の解説へ

問61/64

電気用品安全法の対象となる通常の電気用品の製造・輸入・販売について、不適当なものはどれか。法定の特例や経過措置は除く。

  1. PSE マークが表示されていない電気用品でも販売できる
  2. 特定電気用品には◇PSE マーク(ひし形)を表示する
  3. 特定電気用品以外の電気用品には○PSE マーク(丸形)を表示する
  4. 電気用品の製造又は輸入事業者は届出をしなければならない

問61の解説へ

問62/64

電気用品安全法の対象条件を満たす次の家庭用製品のうち、特定電気用品に当たるものはどれか。特例や特殊用途は除く。

  1. 電気こたつ
  2. テレビジョン受信機
  3. 定格100V・15Aの一般用差込み接続器(コンセント)
  4. 電気冷蔵庫

問62の解説へ

問63/64

消防法に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 用途・規模等の法定条件に当たる防火対象物には、所定の消防用設備等の設置が義務付けられる
  2. 消防法令の設置届対象となる消防用設備等でも、工事完了後6か月以内に届け出ればよい
  3. 自動火災報知設備は消防用設備等に含まれる
  4. 消防用設備等の点検は法令で定められた期間ごとに行う

問63の解説へ

問64/64

建築基準法に定める建築設備に関する記述として、適当でないものはどれか。

  1. 建築設備には電気設備、給排水設備、空調設備等が含まれる
  2. 非常用の照明装置は建築設備に含まれる
  3. 建築物の用途に応じて必要な設備を規定している
  4. 建築確認が必要な建築物でも、その建築計画に含まれる建築設備は確認の審査対象から一律に除かれる

問64の解説へ

目次へ戻る

公式問題に進む前の選択数確認

公式表紙の指示を読み取る練習です。この教材の64問は全問を解きます。

間違えた理由から復習先を選ぶ

つまずいた点 戻る解説
直列・並列、単位、力率 電気理論と計算
同期速度・機器の動作 電気機器/照明・電気加熱
電力を作る・送る仕組み 発電設備/送電・変電・配電
配線・機器・通信・防災 構内設備・接地・照明/受変電・非常電源/情報通信・防災設備
電車線や関連する工事 電車線/関連分野
順序・工期・品質・安全 施工計画/工程管理/品質管理/安全管理
法令の対象・資格・例外 建設業法・労働法規/電気法規

まず「接続を逆に読んだ」「機器の役割を混同した」「法令の対象を落とした」など、間違いの理由を1つ選びます。該当する解説を読んでから、その問題を解き直し、根拠を一文で説明してください。迷って正解した問題も復習に含めます。

次の練習へ

間違いを説明できたら第一次の模試②、模試③でも同じ分野を確認します。公式の選択数と五肢択一は公式問題で練習し、選択問題の手順と合わせて振り返ってください。

参照資料と作成方針

確認日:2026年10月19日。問題・図・計算例は当サイトの独自教材です。非公式の試験対策サイトとして、運営者・編集方針に沿って参照資料を確認しています。法令は確認日の内容、施工仕様は設問で指定する対象・条件で読みます。

-2級電気工事(第一次), 模擬試験