【2級電気工事】第二次検定 模擬テスト 第2回 解答・解説

問A・問Bのどちらか一方を解答します。ここでは両方の解答例を示します。

問A　足場の解体前に高所の照明器具を取り付ける

先に残りの日数を数えます。器具の納入（第4週末＝20日目）から、足場を使える第6週末（30日目）までは10作業日です。取付け・結線7日と点灯確認・照射方向の調整2日で9日かかるため、余裕は1日しかありません。

留意事項1と理由：照明器具の納入を、足場の解体日から逆算した期限までに確実にすること。納入から足場を使える最終日までの余裕が1日しかなく、納入が2日遅れると足場の解体前に取付けと調整が終わらない。足場がなくなると高所作業車等の別の手段が必要になり、作業日数が増えて後続の工程が遅れるためである。

対策又は処置1：メーカーの納期回答（第4週末）の前提となる承諾日・製作・出荷の予定を確認して記録し、週ごとに進み具合を確かめる。遅れの兆候があれば、その時点で工程会議に報告する。納入が遅れる場合は、そろった器具から区画ごとに取り付けられるよう分納を協議し、取付けの順序を組み替える。

留意事項2と理由：足場の解体前に、全数の点灯確認と照射方向の調整を終えること。本設の受電は第10週で足場の解体後になるため、本設の電源を待つと、不点灯や照射方向の不良を足場のある間に見つけられないためである。

対策又は処置2：仮設の電源から点灯できる仮配線を計画し、28〜29日目を点灯確認と照射方向の調整に充てる日として工程表に明記する。区画ごとに点灯と照射方向を確認して記録し、不点灯の器具はその場で原因を調べて、足場のあるうちに交換する。

問B　受電から引渡しまでの期間が短い

受電日を1日目とすると、消防機関の検査は11日目、発注者の検査は14日目、引渡しは16日目です。消防機関の検査を受ける自動火災報知設備・誘導灯の試験と手直しは、10日目までに終える必要があります。

留意事項1と理由：受電後の送電の順序を、他設備の試運転の日程に合わせて決めること。空調・給排水設備の試運転は動力回路へ送電した後でなければ始められず、送電が遅れると他設備の試運転や、検査に必要な防火戸・ダンパー等との連動の確認まで遅れるためである。

対策又は処置1：受電前に、盤・回路ごとの送電予定表を作り、他設備の試運転の日程と照合して工程会議で確定する。送電する回路は受電前に絶縁抵抗を測定して記録しておき、送電したら盤ごとに電圧と相回転を確認して、試運転を始められる回路を関係者へ連絡する。

留意事項2と理由：11日目の消防機関の検査までに、自動火災報知設備・誘導灯の試験と防火戸・ダンパー等との連動の確認、不具合の手直しを終えること。検査日は変更できず、受電後に始める試験で不具合が見つかると、手直しと再試験の日数が要るためである。

対策又は処置2：消防用設備等の試験を項目別に日割りした工程表を作り、手直し・再試験の予備日を10日目までに確保する。他設備との連動の確認は関係者がそろう日を事前に決め、検査の前に自主的に総合的な試験を行って結果を記録する。検査の当日に必要な人員と測定器等を手配する。非常用の照明装置の照度測定も、発注者の検査（14日目）より前に終える日を決めておく。

公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版は、配線完了後に絶縁抵抗試験等を行い、盤類への電源配線は電圧と相回転を確認するとしています（第2編2.18.2）。総合試運転調整の項目には、受変電設備・発電設備の停復電による連動動作や、火災報知設備と連動する防火戸・ダンパー等の連動動作の確認があります（第1編1.5.5）。官公署等の検査に必要な資機材・労務等の提供も受注者の役割です（第1編1.1.3）。非常用の照明装置は、低照度測定用の照度計で床面の水平面照度を測ります（第2編表2.18.4）。

自己点検：選んだ問について、留意事項・理由・対策又は処置が2組あり、期限と残りの日数を与条件から使えたか。2組の対策が重なっていないか。対策を「実施済み」とする結果を書き足していないか。

2-1　選べる6語句すべての解答例

解答するのは2語句ですが、6語句すべての例を示します。3・4・5の条番号は、問題で適用すると指定した公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版のものです。

1．バーチャート工程表

• 縦に作業名、横に日時をとり、各作業の開始日・終了日・所要日数を横線で示す工程表。作成が容易で、各作業の予定と実績を一目で比べられる。
• 作業の前後関係や、どの作業の遅れが全体の工期に影響するかは読み取りにくい。作業間の前後関係が複雑な工事では、ネットワーク工程表と併用して重点管理する作業を決める。

2．ネットワーク工程表のクリティカルパス

• 開始から終了までの経路のうち、所要日数の合計が最も長い経路。その日数が工期になり、経路上の作業には余裕（トータルフロート）がないため、1日の遅れがそのまま工期の遅れになる。
• 重点的に管理する作業を示し、工期の短縮はクリティカルパス上の作業で検討する。日数の変更で別の経路が最長になることがあり、クリティカルパスは1本とは限らないため、変更のたびに計算し直す。

3．実施工程表

• 工事の着手に先立ち作成し、監督職員の承諾を受ける。作成に当たっては関連工事等の関係者と調整する。概成工期が特記された場合は、概成工期、受電日、総合試運転調整に要する工程を明記する（1.2.1）。
• 内容を変更する必要が生じた場合は、監督職員に報告し、施工等に支障がないよう措置を講ずる（契約書に基づく条件変更等による変更は、当該部分の施工に先立ち承諾を受ける）。監督職員の指示を受けた場合は、補足として週間工程表・月間工程表・工種別工程表等を作成して提出する（1.2.1）。

4．製作図の承諾と機器の納期管理

• 施工図・製作図等は工事の施工に先立ち作成し、監督職員の承諾を受ける。作成に当たっては関連工事等との納まりを当該工事関係者と調整する（1.2.3）。承諾が遅れると製作の開始が遅れるため、提出と承諾の期限を工程表に記入する。
• 機器の製作期間と出荷日をメーカーに確認し、据付け日・受電日から逆算した納入期限を決める。製作の進み具合を定期的に確認し、遅れの兆候があれば早期に報告して、分納や作業順序の変更を検討する。

5．関連工事との工程調整

• 建築・空調・給排水等の関連工事と、作業場所・作業日・揚重機・搬入経路の使用を工程会議で調整する。監督職員が行う関連工事等の調整に協力する（1.1.7）。天井の閉鎖や足場の解体のように後戻りできない工程の前に、電気の作業期限を決める。
• 工事関係図書と監督職員の指示の内容を、工事に携わる下請負人へ周知徹底する（1.3.1）。監督職員と協議した結果は記録を整備する（1.2.4）。調整の結果は工程表に反映し、関係者が同じ日程で作業できるようにする。

6．出来高累計曲線による進捗管理

• 横に工期、縦に出来高（工事量）の累計をとった曲線。予定の曲線は、着手直後と完了間際の進みが遅く中間が速いため、S字形になりやすい。予定と実績を比べて、遅れや進み過ぎを把握する。
• 予定の曲線に上方・下方の許容範囲（バナナ曲線）を設けて管理し、実績が下方の限界を下回ったら、遅れている作業と原因を確かめて、作業の順序や作業員の配置を見直す。

2-2　アは断路器（DS）

（1）名称又は略称：断路器（DS）

（2）機能：点検・修理などの際に、電流が流れていない状態で電路を開き、遮断器などの機器を電源から確実に切り離す。負荷電流や事故電流を開閉する能力はないため、遮断器（VCB）を開いて電流が流れていない状態で操作する。

アは取引用計量（VCT）の負荷側、主遮断装置（VCB）の電源側にあり、継電器からの指令を受けていません。三菱電機の機器別の機能比較では、断路器は「断路性能」と「無電流開閉」だけを持ち、負荷開閉器のような電流開閉の機能はありません。公共建築工事標準仕様書は、キュービクル式配電盤の断路器に、関連した遮断器・開閉器等が開のときに限り開閉できるインターロックを施すとしています（避雷器用の断路器では、このインターロックを省略できる。第3編1.1.2）。労働安全衛生規則第340条も、負荷電流を遮断するためのものでない高圧の断路器等を開路するときは、パイロットランプ等で電路が無負荷であることを操作する労働者に確認させるよう求めています（無負荷でなければ開路できない緊錠装置を設ける場合を除く）。

自己点検：2語句に2つずつ、別の観点で書けたか。アの名称と、「無電流で切り離す・電流は開閉できない」の2点を書けたか。

解答するのは3用語です。各用語の2つの内容は、切り口を分けています。

1．D種接地工事

• 施設箇所・目的：使用電圧300V以下の低圧の機械器具の金属製の台・外箱等に施す（電技解釈第29条、29-1表）。高圧計器用変成器の2次側電路にも施す（同第28条）。地絡したときに外箱の電位の上昇を抑え、感電の危険を減らす。乾燥した場所の対地電圧150V以下の機器や、水気のある場所以外で一定の漏電遮断器を施設する場合などは省略できる（同第29条）。
• 接地抵抗値・接地線：接地抵抗値は100Ω以下。低圧電路で地絡を生じた場合に0.5秒以内に自動的に遮断する装置を施設するときは500Ω以下。接地線は、引張強さ0.39kN以上の容易に腐食し難い金属線又は直径1.6mm以上の軟銅線とする（移動して使用する機器の可とう部分は別の規定。同第17条）。

2．高圧ケーブルの絶縁耐力試験

• 方法：最大使用電圧7,000V以下の交流の電路は、最大使用電圧の1.5倍の交流電圧を、電路と大地との間（多心ケーブルは心線相互間及び心線と大地との間）に連続して10分間加えて耐えることを確かめる。ケーブルを使用する交流の電路は、その2倍の直流電圧で試験できる（電技解釈第15条）。公称電圧6,600Vなら最大使用電圧は6,600×1.15÷1.1＝6,900V、試験電圧は交流10,350V（直流20,700V）となる（同第1条）。
• 施工上の留意点：公共建築工事標準仕様書の受変電設備の施工の試験では、絶縁抵抗試験とあわせて耐電圧試験を行い、試験に不適切な部分は除外して行う（第3編2.3.3、表2.3.2・表2.3.3）。試験中は区画と表示で関係者以外の立入りを禁止し、試験の後はケーブルに残った電荷を放電させてから接続や作業に移る（停電作業での残留電荷の放電は労働安全衛生規則第339条）。

3．分散型電源の単独運転

• 定義：分散型電源を連系している電力系統が、事故等によって系統電源と切り離された状態で、分散型電源が発電を続け、線路負荷に有効電力を供給している状態（電技解釈第220条）。系統側が切り離されても、分散型電源が配電線を充電し続ける状態であり、次のように検出して解列する。
• 対策：低圧の電力系統に連系する場合は、単独運転を保護リレー等で検出して分散型電源を自動的に解列する。系統で再閉路が行われる場合は、再閉路のときに分散型電源が解列されていること（同第227条）。逆変換装置を用いて逆潮流有りで連系する場合の単独運転検出装置は、受動的方式（電圧位相・周波数等の急変を検出）と能動的方式（平時から出力に与えた変動による周波数等の変化を検出）をそれぞれ1方式以上含むものとする（同第220条、227-1表）。

4．誘導灯

• 設置：避難口誘導灯は、屋内から直接地上へ通ずる出入口や直通階段の出入口等の上部又はその直近の避難上有効な箇所に設ける。通路誘導灯は、廊下・通路の曲り角などに設ける（消防法施行規則第28条の3第3項）。
• 点灯・非常電源：原則として常時、規定の明るさで点灯させる（無人の場合などの例外がある）。非常電源は直交変換装置を有しない蓄電池設備とし、誘導灯を有効に20分間（消防庁長官が定める要件に該当する防火対象物の主要な避難経路等では60分間）作動できる容量以上とする。20分間を超える部分の容量は、直交変換装置を有する蓄電池設備・自家発電設備・燃料電池設備によるものを含めることができる（同第4項）。

5．UTPケーブルの敷設

• 長さ・張力：フロア配線盤から通信アウトレットまでのケーブル長は90m以内。パッチコードは5m未満とし、パッチコード・機器コード・ワークエリアコードの長さの合計は10m未満とする。心線対のよりが伸びないよう、過度の張力をかけないで敷設する（公共建築工事標準仕様書第6編2.7.2）。
• 成端・結束：ケーブルの全ての対を成端し、コネクタやパッチパネルでの成端作業時は対のより戻し長を最小とする。結束時はケーブルの外径が変化するほど強く締め付けない。対の割当てはJIS X 5150-1により1の構内で統一し、通信アウトレットには接続先を表示する（同）。

6．低圧架空引込線

• 電線：絶縁電線又はケーブルを使う。ケーブル以外は、引張強さ2.30kN以上のもの又は直径2.6mm以上の硬銅線とする。径間が15m以下の場合に限り、引張強さ1.38kN以上のもの又は直径2mm以上の硬銅線を使える（電技解釈第116条）。
• 高さ：道路（歩行の用にのみ供される部分を除く）を横断する場合は路面上5m（技術上やむを得ない場合で交通に支障のないときは3m）、鉄道又は軌道を横断する場合はレール面上5.5m、横断歩道橋の上は路面上3m、それ以外は地表上4m（技術上やむを得ない場合で交通に支障のないときは2.5m）以上とする（同116-1表）。

自己点検：3用語それぞれに、切り口の違う2つの内容を書けたか。数値を書いた場合、その数値が何の条件の値かを添えたか。

4-1　正答（3）80V

地絡電流は、変圧器 → 電線 → 地絡点（電線が外箱に触れた点）→ 外箱 → D種接地 → 大地 → B種接地 → 変圧器と一周します。2つの接地抵抗は直列なので、地絡電流I＝100÷（10＋40）＝2Aです。

外箱の対地電圧はD種接地の抵抗に生じる電圧で、2×40＝80Vです。検算：B種接地側に生じる電圧は2×10＝20Vで、20＋80＝100Vとなり、対地電圧と一致します。

（1）20VはB種接地側の電圧を答えた誤り、（2）50Vは2つの抵抗に半分ずつかかると考えた誤り、（4）100Vは電流が流れても接地抵抗で電圧が分かれることを使わなかった誤りです。

4-2　正答（2）70kvar

必要なコンデンサの容量は、改善前と改善後の無効電力の差です。Q＝P×（tanθ1−tanθ2）で求めます。

改善前：cosθ1＝0.6なので sinθ1＝0.8、tanθ1＝0.8÷0.6＝4/3。無効電力は120×4/3＝160kvar（皮相電力200kV·A）。
改善後：cosθ2＝0.8なので sinθ2＝0.6、tanθ2＝0.6÷0.8＝3/4。無効電力は120×3/4＝90kvar（皮相電力150kV·A）。
必要な容量：160−90＝70kvar

（1）50は皮相電力の差（200−150）を答えた誤り、（3）90は改善後の無効電力、（4）160は改善前の無効電力（力率1にする容量）です。パナソニックの資料も、100kW・力率75％（無効電力88kvar）の負荷に75kvarのコンデンサを付けて無効電力を13kvarにし、力率を99％にする例で、無効電力の差を考えています。

自己点検：4-1で2つの接地抵抗を直列として地絡電流を求め、D種側の電圧を選んだか。4-2で改善前と改善後の無効電力の差をとったか。

5-1　正答：ア（4）工程の細目、イ（2）下請負人の意見をきか

建設業法第24条の2は、元請負人が、請け負った建設工事を施工するために必要な工程の細目、作業方法その他元請負人において定めるべき事項を定めようとするときは、あらかじめ下請負人の意見をきかなければならないと定めます。工程を決める前に下請負人の意見を聞くことは、問題1・2-1の工程調整の考え方とつながります。発注者の承諾や主任技術者の同意は、この条文の語句ではありません。

5-2　正答：ア（3）連絡及び調整、イ（2）工程

労働安全衛生法第30条第1項は、特定元方事業者（建設業などの特定事業を行う元方事業者。第15条）に、協議組織の設置及び運営、作業間の連絡及び調整、作業場所の巡視、関係請負人が行う安全衛生教育に対する指導及び援助などの措置を求めます。建設業の特定元方事業者には、仕事の工程に関する計画と、作業場所における機械・設備等の配置に関する計画の作成も求められます（同項第5号、労働安全衛生規則第638条の2）。工程に関する計画には工程表等が含まれます（同第638条の3）。「指導及び援助」は第4号（教育）、「巡視」は第3号の語句です。

5-3　正答：ア（3）特種電気工事資格者、イ（4）認定電気工事従事者

電気工事士法第3条は、自家用電気工作物に係る電気工事の作業を第一種電気工事士に限り（第1項）、そのうち特殊なもの（ネオン工事・非常用予備発電装置工事）は特種電気工事資格者認定証の交付を受けた者でなければ従事できないとします（第3項、施行規則第2条の2）。簡易なもの（電圧600V以下で使用する自家用電気工作物に係る電気工事。電線路に係るものを除く）は、認定電気工事従事者認定証の交付を受けた者も従事できます（第4項、施行規則第2条の3）。第一種・第二種電気工事士は「免状」、この2つは「認定証」です。この法律の「自家用電気工作物」からは、最大電力500kW以上の需要設備などが除かれます（第2条第2項）。

自己点検：3小問の6空欄を、主語（元請負人・特定元方事業者）、号ごとの語句、免状と認定証の違いから説明できたか。